【経営者・役員限定】社長の組織相談室 ― 大西泰平とこれからの組織の話を。

組織のことは、社内ではなかなか相談できない。
株式会社スタメン代表の大西泰平が、月に5社限定で、経営者・役員の方の組織に関するご相談を1時間お受けします。自らゼロから200名の組織をつくってきた経営者として、また1,500社の組織変革に寄り添ってきたTUNAGの知見から、率直にお話しします。

商談の場ではありません。いま気になっていることを、そのままお話しください。

こんな方におすすめ

• 社員が増えたいま、自分の考えをどう届けるか、やり方を変える必要を感じている
• 創業期からのメンバーと、あとから入った社員を、どう一つにしていくか考え始めている
• 整えてきた評価制度や社内ルールを、どうすれば本当に運用されるのか知りたい
• 採用したメンバーが定着し、早く立ち上がる組織のつくり方を探している

個別相談会の概要

事業は伸びてきた。だが組織だけが、追いついていない。

売上は伸びている。人も増えた。その一方で制度が追いつかず、組織に歪みを感じる場面が増えてきた。

社員が少なかった頃は、言えば伝わりました。いまは、同じことを何度伝えても、どこかで止まる。悪気があるわけでも、能力が足りないわけでもありません。ただ、届いていない。

これは、打ち手が足りないという話ではありません。組織のつくり方そのものを変える局面に来た、ということです。そしてこの局面は、事業が伸びている会社にこそ訪れます。

最後に本音を聞いたのは、いつだったか。

組織が大きくなるほど、経営者のもとには整った報告だけが上がってくるようになります。なぜ施策が続かないのか。その手前にある話は、途中で丸められていきます。
経営や事業の相談相手はいても、組織の相談相手はなかなかいません。社外の方には自社の前提から説明しなければならず、社内の方には立場上、言えないこともある。

そこで、この組織相談室をご用意させていただきました。

自ら組織をつくってきた経験と、1,500社から積み上がった知見。その両方を持つ相手と1時間話せる機会は、そう多くないはずです。
月に5社限定で、経営者・役員の方の組織に関するご相談を1時間お受けします。
組織のお悩みを、ぜひ聞かせてください。

この1時間でお話しできること

• 同じ規模、同じ局面にある企業で、実際に起きたこと
• TUNAGが1,500社の現場で見てきた、定着した施策と、定着しなかった施策の違い
• スタメン自身が200名を超えるまでに通ってきた、うまくいかなかったことと、その理由
• いま進めていらっしゃる計画を、組織の側から見たときの論点

答えを出す場というより、同じ立場の人間として一緒に考える1時間です。

開催概要

タイトル ：社長の組織相談室 ― 大西泰平と、組織の話を1時間
日程 　　：お申し込み後、事務局よりご都合のよい日程をご案内します
対象　　 ：経営者・役員の方
定員 　　：毎月5社
　　　　　※枠が埋まり次第、翌月以降のご案内となる可能性がございます
参加費 　：無料
参加方法：オンライン（東京・愛知は訪問も承ります）

※お申し込みの際は、「ご質問」欄に会社名と、ご相談されたいことを一言お書きください。資料のご用意は必要ありません。
※訪問をご希望の場合も、「ご質問」欄にその旨をお書きください（東京・愛知）。
※同業の方のお申し込みはお断りする場合がございます。フリーアドレスでのお申し込みはご遠慮ください。
※お申し込み後、事務局より1営業日以内にご連絡いたします。

大西のご紹介

自ら組織をつくってきた経験と、1,500社の組織変革に寄り添ってきた会社の知見。その両方から、お話しします。
── 自ら組織をつくってきた経験
1984年、大阪府生まれ。筑波大学卒業後、大手広告会社などを経て、2014年よりITベンチャーのベトナム拠点事業責任者に就任。海外子会社をゼロから立ち上げ、2年で200名を超える組織に。
帰国後の2016年、取締役として株式会社スタメンの創業に参画。2020年に東証マザーズ（現グロース市場）へ上場。営業、マーケティング、デザイン、開発、財務と、経営のほぼすべての職能を自ら担ってきた。2023年1月より現職。スタメンはいま200名を超える組織となり、9期連続増収・6期連続増益を続けています。

── 1,500社以上の組織変革から得た知見
エンゲージメント経営プラットフォーム「TUNAG」を事業部長として立ち上げ、利用企業は1,500社、利用ユーザーは170万人を超える（2026年9月時点）。TUNAGはこれまで数多くの企業の組織づくりと組織変革に寄り添い、どの施策が定着し、どの施策が定着しなかったのかという知見を積み上げてきました。大西自身も、その事業を率いる立場として、多くの導入企業の経営者と直接対話を行っています。