昨今、HRテックとして注目されているのが「組織診断ツール」です。 エンゲージメントを高め、働きがいのある会社づくりが事業の成長や人の定着などにつながっているとされており、特に注目されていますが、一方、せっかく診断し、参考となるデータがあるにも関わらず、次のアクションに活かされていないという声があがっています。 これまでスタメンでは、組織課題に対する打ち手の実行を「社内制度」という形で実現できるプラットフォーム『TUNAG』を提供してきましたが、2020年2月、エンゲージメント診断サービス『TERAS』をリリースしました。 今回は、今エンゲージメント診断サービスを開発したその背景と、診断ツールとの付き合い方についてお話をしていきたいと思います。 ⇒エンゲージメント組織診断サービス「TERAS」の製品紹介ページはこちら

TERASで提供したい価値とは

「2:6:2」の組織分布を可視化すること

TERASは、スタメンが提唱するエンゲージメント経営の可視化を実現する「組織診断サービス」です。従業員一人ひとりを数値化するわけではなく、期待や満足度合いを調査するのでもなく、「組織状態の可視化」を行います。 具体的にいうと、組織診断結果で『2：6：2』の組織分布が分かります。（図を参照ください） では、この2:6:2の組織分布が可視化されることに、どのような意味があり、どんなことができるのでしょうか。 TUNAGのサービスにもリンクするのですが、組織を動かし、エンゲージメントを高めるためには、「中間層の6割」を動かすことが必要だと考えています。（※詳しくはこちらのコラムをご覧ください。）   そして、エンゲージメント向上は、一時的に取り組んでも効果は出ません。「持続可能なエンゲージメントを構築」することこそ、エンゲージメント経営を行ううえで重要だと考えています。 TERASでは組織を「上位」「中間」「下位」の3つに分布することで、中間層に対してどのようにアプローチすべきかを検討できるようになっています。 スタメンでは、この図のように、持続可能なエンゲージメントを大切な価値観として考えています。

しかし、診断が正解だとは思っていない

ここまで診断のことを書いておいて、振り出しにもどるようですが……。エンゲージメント経営において、「診断」をすることだけが正解だとは思っていません。 なぜなら、診断をして組織状態を把握するだけでは、まだ何もアクションしていないのと同じだからです。 現状、診断結果を見て満足してしまうケースが非常に多いと感じています。また、診断結果だけを現場に渡して、終わりにしてしまっていないでしょうか。 重要なのは、診断の結果を踏まえて、「組織状態を改善するために効果的なアクション（施策）」をとることだと思っています。もちろん、組織状態を可視化できる点にはメリットがあり、お客様からのニーズもあります。 でも、そんなに長くこの組織診断ブームは続かないと思うんですよね。 診断した後に、結果を踏まえた「打ち手」がなければ意味がありません。診断をし続けているだけでは、本来「組織を改善していかなければならない」という目的を見失い、診断すること自体が目的になりかねません。 診断を続けることで、その「打ち手」につなげなければ意味が無いということを、みなさん気づき始めていますし、打ち手の実行につなげることをさらに重視するようになると思います。 TERASとTUNAGは、ともに活用することで最大の効果を発揮します。僕は、TERAS単体では、組織改善の実現は難しいと考えています。ですので、TERASで“組織状態を把握”したうえで、TUNAGで“最適な打ち手を運用する”ことがベストだと思っています。

TERASと他のサービスとの違い

TERASは「組織診断ツール」ですので、当然ですが、「診断」に特化しています。 何がわかるかというと、

・組織のエンゲージメント状態がわかる ・更にエンゲージメントを構成している4つの要素ごとにわかる ・組織に必要な8つ項目の課題がわかる

こんなことがわかるのが特徴です。 ただ、正直に言うと、このような点は、他の組織診断ツールでも同じようなことがわかります（笑）「2・6・2」の組織分布が分かる点で特徴はありますが、もう少し他の組織診断ツールとの違いをご紹介していきます。

1.「打ち手」を設計することを前提としてしていること

もともと、エンゲージメント診断は、TUNAGの中に無いサービスでした。サービスを提供するうえで、2018年頃に必要になると感じ、開発した経緯があります。検討した当時、記憶が定かでないですが、導入企業数は50〜60社くらいだったと思います。 TUNAGのサービスの流れ（組織改善のために、社内制度を運用すること）はしっかりとできていたので、エンゲージメント診断を開発するうえで考えたのは、「打ち手」につながる診断結果を出すことでした。 ですので、「打ち手を考えるための診断結果」が出るように、質問の構成が作られています。結果の項目には「理解・共感」や、「承認欲求」などが並びますが……、TUNAGを提供しているみなさんからすると、聞いただけでもいろいろな「社内制度」が浮かんできますよね。

2.未来を向いた組織づくりのために、TERASにこめた「思想」

『エンゲージメント状態の可視化』 この定義を定めて説明しろと言われると、みなさん困ると思います。なぜなら、エンゲージメント自体の定義が曖昧で、考え方も異なっているからです。 スタメンでは、エンゲージメントを「会社と従業員、および従業員同士の相互信頼関係」と定義しています。ですので、TERASは、簡単に「信頼関係を可視化したもの」と解釈するのが一番近いですね。 では、信頼関係とは何か？信頼関係を構成する要素はには、5つあげられます。これらの要素が分かるように、診断の質問項目に入れています。 似たような言葉に「信用」があります。「信用」は、過去の評価だといわれています。ローンとかがわかりやすいですね。その人の勤め先や勤続年数、年収、資産などから評価されますので、必ず数字で表すことができます。 一方で、「信頼」は未来に向かっているといわれています。過去のできごとを含めて、将来的な目線での行動や感情を指します。信頼貯金とか信頼残高という言葉がありますよね。言葉の通り、信頼を積み重ねた結果、未来への安心や期待を抱いてもらうということです。 スタメンにおいて、信頼関係の構築をエンゲージメントの定義とする理由も、より「未来」に目を向けた組織でありたいと思っているからです。 ⇒エンゲージメント組織診断サービス「TERAS」の製品紹介ページはこちら

「組織診断ツール」との付き合い方

日本人は目に見えるものが好きなのか、今は組織診断ツール市場のブームの絶頂期なんだと思います。目に見えるものは安心感があり、比較もしやすいし、上がった下がったがわかりやすいですし。 しかし、数字とにらめっこを続けても、一向に組織が良くならないと気づき始めているはずです。仮に今、市場規模が2,400億だとしたら、10年後はどれくらいになっているでしょうか。 絶対、下がっていると思うんですよね。 では、斜陽化が進む市場なのになぜ組織診断ツールである『TERAS』を開発したのか？ それは、組織状態の改善のための打ち手をより“正確に”定めていくためです。TUNAGでいうと、「社内制度」をどのように設計し、どのように運用していけばいいかを、より正確に行うためです。 離職やコミュニケーション不足などの課題が見えていたとしても、その改善策は、会社の規模や業種・人数構成など、様々な要素によって無限に考えられますし、今の組織の状態に合わせて常に変えていくべきだと思っています。 そこで、『TERAS』は診断結果をベースに、より効果的に適切なアクションを起こせるようにしていくことが狙いでもあります。

エンゲージメントを高めるためのステップを、途中で止めないこと

エンゲージメントを高めていくためのステップを、スタメンでは以下のように設定しています。

①　組織の中に課題が発生します ②　その課題を改善するために社内制度を設計します。 ③　施策を運用すると、施策に期待する効果がでます。 ④　そこに、一工夫をして『見える化』をします。 ⑤　そうすると、副次的にエンゲージメントが上がることになります。

これを、スタメンが実施しているサービスに当てはめてみます。

①　TERAS ②　TUNAG　コンサルティング ③　TUNAG（コンサルタント＆プロダクト） ④　TUNAG　プロダクト

『TERAS』は①のステップを担っていることが分かります。今の世の中的には、①を可視化することが流行っています。でも、次に待ち構えるのは②③④ですよね。 つまり、必然的に僕たちの得意領域（エンゲージメント経営コンサルティング）にマーケットが近づいてきてくれているともいえます。「診断の次に何をやるか」というところですね。

エンゲージメント経営のサイクルを網羅すること

これからは、「上記のサイクルをどれだけ組織の中で回していくか」「回し続けていく、仕組みやノウハウをもっているか」この2点で、大きく勝負が分かれる時代になってくると思っています。 スタメンは、エンゲージメントのプロフェッショナルとして、『TERAS』（診断）と『TUNAG』（アクション）を提供し、これからも企業のエンゲージメント経営を実現するためのお力添えを続けていきます。

▼『TUNAG』について 『TUNAG』では、会社として伝えたい理念やメッセージを、「社内制度」という型として表現し、伝えていくことができます。
会社様ごとにカスタマイズでき、課題に合ったアクションを継続的に実行できるところに強みがあります。
「施策が長続きしない」「定着しない」というお悩みがございましたら、「現在のお取り組み」のご相談を無料で行っておりますので、お問い合わせください。