サーベイだけに頼るエンゲージメント施策はもう終わりにしよう【後編】

− 人と組織が強い会社の深イイ仕掛け - 前編では、サーベイだけに頼るエンゲージメント施策では機能しないという内容を書きました。後編では、「有効なエンゲージメント施策」についてお話していきます。 最近はコロナウイルスの感染拡大によりリモートワークが普及してきていますが、リモート下でもエンゲージメントを高めるために重要なポイントも含めてお話しできればと思います。 前回のおさらいも兼ねて、「サーベイだけに頼っていては組織改善につながらない」という点から解説します。 ⇒お役立ち資料「エンゲージメント向上施策50選」はこちら

サーベイは、その瞬間の組織の状態を示すもの

把握だけでは、PDCAサイクルはまわらない

“現状把握をして、目標設定をする。そして進捗管理を行うPDCAサイクルを作り出すことが、組織改善への最も効果的なアプローチです!”と説明を受けたことがあるのではないでしょうか。しかし、本当にPDCAサイクルは実施できるのでしょうか。 上記はサーベイ実施後のPDCAサイクルをイメージしたものです。PDCAサイクルのステップを具体的に解説します。

ステップ1:現状把握

現状把握のためにサーベイを実施しますが、実施には下記のような工程があります。
・調査期間 ・集計 ・分析 ・レビュー
ざっと見積もっても調査開始から1ヶ月はみたほうがいいでしょう。特に分析とレビューはその粒度にも寄りますが、調査会社からの結果のフィードバックをもらい、社内考察を付け加えて経営陣にレビューされるのが一般的な流れです。そうすると1ヶ月は最低でもかかるでしょう。

ステップ2:目標設定

レビューを元に、対処すべき箇所の特定と改善の目標設定が行われます。会社全体の施策は当然ありますが、並行して部署やユニット単位での目標設定をする場合が多いのではないでしょうか。 そして目標達成のための具体的なアクションも決めることになるでしょう。目標設定と改善アクションが決まるまでには、おおよそ1ヶ月前後はみたほうがよいですね。

ステップ3:施策実施

一般的にサーベイ後のアクションプランとして定番なのが「1on1」と呼ばれる上司部下の個別面談です。面談のルールや議題などは課題に応じて変化していきますが、僕の出会ったサーベイ実施企業のすべてが「1on1」は漏れなく実施していました。 施策を実施する前に、従業員へ目的や背景の説明をしますので、スタートするまでには時間がかかります。また、実際に1on1を行う頻度は、月に1〜2回が多いと思います。

ステップ4:進捗管理

アクションプランが各部署やユニットでしっかりと機能しているか、その進捗管理が必要です。月に1〜2回、確実に実施されている状態を作るには、2〜3ヶ月の運用期間をみるといいのではないでしょうか。 上記の通りに一連のPDCAサイクルのステップを洗い出してみました。 ……みなさんは、このサイクルで本当に組織の改善ができると思いますか? サーベイを実施した時点から施策が一定の運用状況になるまでに、既に約半年の期間を費やしているのです。常に変化する組織状態の中で、半年は長くないでしょうか。 僕は全く機能しているとは思えません。やればやるほど現場との温度感は広がっていくでしょう。なぜなら、会社が見た組織の状態は、すでに過去のものになっているのですから。

サーベイからスタートすると、改善サイクルが長期化する

改善サイクルが長期化してしまうのは、スタートを「サーベイ」にしているからだともいえます。多くの企業は組織改善への第一ステップとして「組織の問題箇所」から探そうとしますが、よくよく考えてみると実はおかしな話なんです。 体調が悪く病院に診断を受けに行った時に、医師に「どこか痛む場所はありますか?」と聞かれて「いやそれがわからないんで、先生診察してください」と答えているようなものです。 体調が悪いのであれば、「頭痛」なのか「腹痛」なのか、該当する箇所くらいはわかります。これと同じように自分の会社なのに「問題がまったくわからない」という経営者はいないと思うんですよね。(少なくとも僕は一度もお会いしたことがないです) お話を伺っていると、組織課題はこの5つに集約されることが多いです。極論を言えば、ここに当てはまる課題が思い当たるのであれば、サーベイから始めなくとも対処をしていくことができます。 世の中全ての企業様が、必ずサーベイしてから何か対策しているわけではありません。「こういうことが課題なのでは」と考えた方が何らかの施策を打っています。 サーベイは精密検査ではありません。また、問題の根本を確実に特定できるスグレモノでも無いと思っています。「あくまで傾向を掴むもの」という表現が僕は正しいと思っています。 精密検査を受けるような感覚でサーベイを実施する経営者の方もいらっしゃいますが、他社に投げてしまうのではなく、自分自信でつかむ課題と実際のズレを把握するという形で活用する方が望ましいのではないでしょうか。 「どこかが悪いみたいだから病院に行き、原因特定から処置処方までを医師に聞いてみよう」そのような感覚でサーベイを実施しているのかもしれませんが、実際の組織では異なります。 「どこかが痛いから病院で健康診断してもらおう」というスピードではなく、「胃が痛いから胃腸科に行こう」というスピードが必要ではないでしょうか。 その違いに気付かないと、手遅れになることもあるでしょう。 お役立ち資料「エンゲージメント向上施策50選」はこちら

「習慣になる施策」こそが、組織課題を改善する

施策を継続的に行い、習慣化させることが一番難しい

サーベイ実施から組織改善を始めようとすることに対して、組織改善のスピードが遅くなり、長期化することなどをお話しましたが、言いたいことは「サーベイだけに頼る組織課題改善へのアプローチ」は機能しないということです。 ここでキーワードとなるのは「習慣化」です。組織課題の改善は一朝一夕で叶うものではありません。そして一過性であっても意味がありません。これはダイエットの話によく似ています。 ご自身や周りの方でダイエットを実施されたことのある方を思い出してみてください。 有酸素運動を頑張り、食事制限を行い、目標達成しました!という話はよく聞きますよね。それ自体は大変素晴らしいことだとは思うのですが、1年以上その体重を維持し続けている方は少ないものです。(ダイエットあるあるですよね) 理由は明確で、ダイエットのために行った短期的な施策だからです。 その状態を作ることができたのは今までの習慣と異なること(一時的な運動や食事制限)をしたからです。再び元通りの生活習慣に戻ってしまえば、せっかく減った体重も元通りにリバウンドしてしまいます。 これと全く同じことが組織改善でも起こります。サーベイ結果をもとに、今までに取り組んでいない施策を(短期的に)実施してスコア(体重)の改善を目指す。目標達成後は通常ルーティンへと戻っていく。気付くとまた課題が生まれる……。これでは何も変わっていないことと同じです。 つまり、ダイエットも組織改善も習慣を変えることがとても大事だということです。一時的な対処で凌ぐような改善は、もう終わりにしませんか? しっかりと習慣を持続させ、自走し続ける方法こそが、組織課題を改善するたったひとつの正攻法なんです。

「習慣づくり=社内制度の運用」というアプローチ

TUNAGにあるのは、社内施策を習慣化できる仕組み

みなさんは「社内制度」と聞いて、どのようなイメージをお持ちになるでしょうか。「ユニークな社内制度」や「休日取得や福利厚生」、「年に一度やシーズナブルなもの」がイメージとしてあると思います。 TUNAGでは日次で行われる日報や、日々飛び交うサンクスメッセージ、社内報に近いコラムなど、様々な社内で施策されるもの“全てを包括”して「社内制度」と呼んでいます。 課題を改善するための、習慣づくりとして社内制度の運用をTUNAGでは徹底的に行っています。 例えば、導入企業様の多くが運用している社内制度に「サンクスメッセージ」があります。用途は様々ですが、称賛の文化形成を狙いとして運用されることがほとんどです。 勘違いされがちなのですが、ただ感謝を送り合うことが目的ではありません。行動を称賛するため、称賛すべき行動の基準となる“経営理念”や“行動指針”に自然に意識を向けることができます。 そういった見えない行動の可視化がされることで、会社としても「こういう行動を称賛する会社にしたい」という想いを具体的に浸透させることができます。 更に、TUNAGでは「社内制度」として実施することで、マイルドな強制力があり、「サンクスメッセージを毎週3通送ること」などルールを設けることもできます。(参考:ログイン率が9割を超える事例も。「使いたくなる」 “マイルドな強制力”をもたせたTUNAGの機能の秘密) そうすると、毎週3通送るために、他者の行動から称賛すべき行動を探すよう、従業員自身の行動も変わります。これを半年間続けると、従業員は経営理念や行動指針を常に意識するように変化していきます。 最初は「他者の行動に注視する」程度の気持ちだったことが、「他者の行動を称賛する」気持ちに変化していくでしょう。これは習慣化したからこそ成し得ることですし、さらにこれからも自走し続ける仕組みとなっていくのです。 こういった社内制度の設計から企画立案、運用支援までをTUNAGではワンストップで行ってます。社内制度一つひとつについて、運用状況の数値分析から運用改善の支援まで、一つのサービスで実施しています。

施策の習慣化ができる、唯一の「社内制度プラットフォームサービス」

これはTUNAGが日本で唯一の「社内制度プラットフォームサービス」だからです。余談ですが、国内の企業のほぼすべてがこの「社内制度」の運用が上手くいっていません。むしろ社内制度の運用率が高い企業がエンゲージメント高いと言っても過言でないでしょう。 何度も繰り返しになってしまいますが、サーベイだけに頼るエンゲージメント施策は一時的な処置に過ぎません。習慣化する施策を打ち続けて、自走していく仕組みづくりをすることこそが根本的な解決へと向かいます。 サーベイで対処できるほど簡単なものでもなく、単発的なものでもありません。いつまで高額な費用投資をして、その場凌ぎの改善ばかりを繰り返していくのでしょうか。 社内制度を軸とした習慣づくりこそが、組織課題を改善するたったひとつの正攻法です。
▼『TUNAG』について 『TUNAG』では、会社として伝えたい理念やメッセージを、「社内制度」という型として表現し、伝えていくことができます。 会社様ごとにカスタマイズでき、課題に合ったアクションを継続的に実行できるところに強みがあります。 「施策が長続きしない」「定着しない」というお悩みがございましたら、「現在のお取り組み」のご相談を無料で行っておりますので、お問い合わせください。
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