ウェルビーイングとは？注目される理由やメリット、調査方法などを解説

ウェルビーイングは、主に社員の心身の健康や幸福度を示す概念であり、業界や職種によらず多くの企業が注目しています。社員のパフォーマンスの向上や離職率の低下に直結するので、この機会に調査方法や、他社の取り組み事例などを押さえておきましょう。

ウェルビーイングとは？

ウェルビーイング（Well-being）は、1946年からWHO憲章の中でも謳われている概念であり、世界的に広まっている考え方です。日本でも積極的に取り入れる企業が増えているので、まずは基本的なところを理解しておきましょう。

身体的・精神的に良好で満たされた状態を指す

ビジネスシーンにおいてウェルビーイングは、社員が身体的・精神的に良好で、満たされた状態を指します。イタリア語の「benessere（ベネッセレ）」が語源であり、身体的な健康のみならず、精神的・社会的に満たされた状態を良しとするものです。

また、ウェルビーイングと似た概念に「ウェルネス（Wellness）」や「ハピネス（Happiness）」などがあります。いずれも人間の幸福に関する言葉ではあるものの、ウェルネスは心身ともに健康な状態を指し、ハピネスはポジティブな感情や、良い気分に満たされた状態を指す言葉です。それぞれ意味合いが異なるので、使い分けられるようにしましょう。

主観的ウェルビーイング・客観的ウェルビーイング

ウェルビーイングは大きく分けて、主観的ウェルビーイングと客観的ウェルビーイングがあります。

主観的ウェルビーイングは、幸福感や満足度などを、自分がどの程度感じているかを自己評価するものです。感情的な要素と認知的な要素で構成されており、測定の際には、対象者にヒアリングを行うのが一般的です。

一方、客観的ウェルビーイングは、調査対象の人々の平均健康寿命や正規雇用者比率・医療費・労働人口比率など、客観的な指標を用いてウェルビーイングを測ります。個人の気持ちや感じ方とは直接的に関係はなく、あくまでも全体の傾向を示すものです。

たとえ客観的ウェルビーイングの評価が高くても、一人一人が本当に幸福を感じているとは限らないため、近年は主観的ウェルビーイングが重視されるケースが増えています。

ウェルビーイングはなぜ注目されている？

ビジネスシーンでもウェルビーイングは注目されており、社員の心身の健康に配慮するとともに、働きやすい環境の構築に努める企業が増えています。日本でウェルビーイングが注目される理由としては、主に以下の点があります。

世界的なプロジェクトの発足

ウェルビーイングの概念は、WHO憲章の中でも謳われているものです。さらに世界経済フォーラムや、OECD（経済協力開発機構）が進める世界的なプロジェクトでも、たびたび取り上げられています。

世界各国が重視すべき価値観として広まっているため、日本国内でも内閣府や各省庁をはじめ、積極的に取り入れる機関や組織が増えています。さらに国の積極的な働きかけもあり、業界・職種を問わず多くの民間企業も、社員のウェルビーイングを重視し始めている状況です。

参考：Well-being “beyond GDP”を巡る国際的な議論の動向と日本の取組｜内閣府

働き方改革の広まり

近年、政府が旗振りをしている働き方改革の広がりも、ウェルビーイングの考え方を取り入れる企業が増えている背景といえます。ウェルビーイングの観点から、社員の労働環境を改善し、生産性の向上や離職率の低下を目指している企業は少なくありません。

特に、長時間労働の是正やワークライフバランスの改善などは、多くの企業が抱えている課題です。こういった課題のクリアに注力することは、結果的に社員のウェルビーイングの向上につながります。

SDGsへの組み込み

SDGs（持続可能な開発目標）の達成のために、ウェルビーイングの向上に注力する組織も目立ちます。ウェルビーイングはSDGsの一環とされており、日本でも2021年に政府の成長戦略において、省庁間の連携と取り組みの強化方針が明らかにされました。

さらに主観的なウェルビーイングを重視し、達成すべき目標を明らかにする動きも出てきています。政府だけではなく、多くの民間企業が社員の福利厚生の向上や働きやすい環境の構築のため、ウェルビーイングを重視し始めています。

企業がウェルビーイングを重視するメリットは？

企業が社員のウェルビーイングを重視し、さまざまな施策を打ち出すことで、以下のメリットを受けられます。特に人手不足に悩む企業は、既存の人材の業務生産性を向上するとともに、ウェルビーイングを推進することで、優秀な人材を獲得できる可能性が高まります。

業務生産性の向上が期待できる

ウェルビーイングを重視すれば、社員の健康状態や精神面をケアできるようになり、業務生産性の向上につながります。企業が自らの健康を大切にしていることを実感できれば、多くの社員が仕事に対するモチベーションを高められるでしょう。

従業員のエンゲージメントも向上し、社員同士のコミュニケーションも活性化します。チームワークも強化されるので、組織全体のパフォーマンスアップが期待できます。

優秀な人材の獲得や離職率の低下に寄与する

優秀な人材に長く働いてもらえるようになるのも、社員のウェルビーイングを重視するメリットです。社員の健康の増進や働きやすい環境の構築に注力すれば、求職者にとって魅力的な職場に映るでしょう。結果的に多くの人材の募集を受けられるようになり、優秀な人材の採用につながります。

また離職率の高まりに悩む企業は、既存の社員の福利厚生を改善したり、心理的安全性の高い職場づくりに力を入れたりすることで、人材の流出を抑えられるでしょう。

健康経営の推進も可能に

健康経営は経営的な視点から社員の健康管理を捉え、戦略的に有効な施策を打ち出すことです。ウェルビーイングを推し進める企業は、社員の身体的・精神的な健康を守る環境を整える必要があるため、結果的に健康経営を推進できます。

有効な施策は企業によって変わってきますが、社員に対する定期的なストレスチェックや健康診断は、多くの企業が実施しています。産業医や臨床心理士などに相談できる窓口を設置したり、ストレス管理のためのサポートプログラムを実施したりするのも、社員のウェルビーイングの向上に役立つでしょう。

ウェルビーイングの調査方法

社員のウェルビーイングの調査方法を解説します。まずは、ギャラップ社によるウェルビーイングの要素を押さえた上で、それぞれの要素をいかに調査・分析すべきかを理解しましょう。

ウェルビーイングの5つの要素を押さえる

アメリカのリサーチ会社で、世界幸福度調査に関するデータを提供しているギャラップ社は、次の５つの要素でウェルビーイングを測定できるとしています。

• Career Wellbeing（キャリアの幸福）：日々の仕事・活動に満足し、楽しめているか？
• Social Well-Being（人間関係の幸福）：周りと良好な人間関係を築けているか？
• Financial Well-Being（経済的な幸福）：経済的な安定感があり、将来も維持できる自信があるか？
• Physical Well-Being（身体的な幸福）：身体的な健康を維持できているか？
• Community Well-Being（地域社会での幸福）：地域社会に帰属意識を感じられるか？

社員の状態を把握して必要な施策を打ち出すために、これらの要素が満たされているかを調査するとよいでしょう。なお、対象者の「ポジティブな感情」や「エンゲージメント」の状態などを要素とする「PERMAモデル」も、ウェルビーイングの構成要素として有名です。

代表的なウェルビーイングの調査

ウェルビーイングの調査方法は、上記のギャラップによる５つの要素に基づいた測定をはじめ、さまざまなやり方があります。

ギャラップの世界調査は、さまざまな地域で標準化された質問を通じて、各国のウェルビーイングを比較できるのが特徴です。また、OECDが作成した指標に基づいた調査や、WHOが開発したアンケート調査なども有名です。

社員のウェルビーイングを調査する場合は、これらの機関による調査項目を参考にするとよいでしょう。自社独自の質問項目を加えた上で、アンケート調査や面談などを実施するのが有効です。

ウェルビーイングの取り組み事例

いまや国内でも、さまざまな企業が社員のウェルビーイングの向上を目指していますが、他社に先駆けて取り組んでいる有名企業は多くあります。

例えば、Googleは組織の生産性を高めるため、徹底した調査を実施し、チームの心理的安全性の重要性を発見しました。社員の心理的安全性を確保することで、社内のコミュニケーションが活性化し、結果として社員のウェルビーイングの実現につながるとしています。

また、丸井グループはその名の通り「Well-being経営」を掲げています。全てのステークホルダーのため、ウェルビーイング推進部を立ち上げ、管理職の意識啓発や、社員のヘルスケアに取り組んでいるようです。

ほかにも多くの企業がウェルビーイングの向上のため、さまざまな取り組みをしているので、一度調べてみると良いでしょう。

ウェルビーイングの向上で生産性をアップする

一般的に、ウェルビーイングは身体的・精神的に満たされた状態を指す言葉で、ビジネスシーンでも広まっている考え方です。社員のウェルビーイングの向上に注力すれば、業務生産性の向上に加えて、優秀な人材の獲得にもつながります。

社員のウェルビーイングに関する調査をする際には、すでに確立されている方法を参考にしつつ、自社の特性や業界の状況に合わせて、うまくカスタマイズしましょう。定期的に調査を実施し、社内の置かれている状況を確かめることが重要です。