ウェルビーイングとは?エンゲージメントとの関係性や企業が行うべきアクションを解説
人手不足の深刻化により、従業員一人ひとりの生産性向上が求められるなか、経営層や人事担当の方に注目されているのがウェルビーイングという考え方です。
それは単に健康であることだけではなく、心身のバランスが整い、社会や職場でのつながりを感じながら自分らしく生きられる状態を指します。
一方、従業員のウェルビーイングを意識した経営を行いたいと思いつつも、
・ウェルビーイングを高めることで企業にどのようなメリットがあるのか詳しく知りたい
・従業員のウェルビーイングを高める制度を導入したいが、何から取り組めばよいかわからない
このような疑問や悩みを抱えている経営者や人事担当の方も少なくないと思います。
本記事ではウェルビーイングが注目される背景やそのメリット、さらにエンゲージメントとの関係について解説し、自社ですぐに実践できる具体的な施策を紹介します。本記事が、貴社のウェルビーイングとエンゲージメントを高めるきっかけとなれば幸いです。
ウェルビーイングとは
そもそもウェルビーイングとは、どのような考え方なのでしょうか。まずはウェルビーイングの意味や定義を解説します。
心身ともに、さらに社会的にも健康な状態を指し、満足した生活を送れる状態にあること
近年、企業の経営方針や組織のあり方の1つの概念として取り上げられることが増えているウェルビーイング。
ウェルビーイング(well-being)とは、心身ともに、さらに社会的にも健康な状態を指し、満足した生活を送れる状態にあることだとされています。
1946年の世界保健機関(WHO)憲章では、「健康とは、病気でないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態(well-being)にあることをいいます(日本WHO協会:訳)」と用いられています。
ウェルビーイングを、そのまま訳すと「幸福な状態」となりますが、同じ幸福を表す「happiness(ハピネス)」とは意味が異なります。happiness(ハピネス)は、うれしい・楽しいといった心理状態を表す言葉なのに対し、ウェルビーイングは、心身ともに健康で健やかな状態にいることを指します。
さらに、経営面や人事面で使われる場合には、「心身の健康的な状態」をベースに、従業員のモチベーションアップ、人間関係の改善、帰属意識の向上にもつながるという考え方を示しています。
従業員一人ひとりが心身ともに健康的な状態であることは、会社組織にとってもプラスに働きます。生産性や創造性の向上に加え、仕事や組織に対する前向きな意欲を高め、エンゲージメント向上にもつながる概念です。
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ウェルビーイングという考え方が注目される背景
近年、なぜこれほどウェルビーイングが注目されているのでしょうか。働き方や価値観の変化により、企業はこれまで以上に「人」の状態そのものに向き合う必要が生まれています。
人手不足により、これまで以上に従業員自身の生産性や創造性を高める必要性が生まれた
なぜ、ウェルビーイングが、いま注目されているのでしょうか。その理由の1つに、従業員を取り巻く環境の変化があげられます。
近年、人手不足が深刻な課題とされています。もともと人材が不足しているのに、採用も困難な状況となっており、従業員は従来以上に、生産性の向上、業務の効率化を求められるようになっています。
さらに、現在の日本企業では、新しいモノゴトを生み出し、進めていく力が必要とされています。そこで必要になるのが、従業員の創造性や革新性です。
従業員には、既存業務の生産性を向上させ、業務を効率化する力や、新しいモノゴトを進めていく創造性が必要とされているのです。こうした従業員の生産性や創造性を高めるための1つの方法として、ウェルビーイングは注目されるようになりました。
アメリカで行われたいくつかの調査によると、「幸福な従業員は不幸な従業員より創造性が3倍高い」「幸福な従業員は不幸な従業員より生産性が1.3倍高い」と報告されています。(※1)
これらの結果からも、従業員が幸福な状態であることは、生産性や創造性を高めるだけでなく、仕事に対する前向きな姿勢や組織への愛着を育み、エンゲージメント向上にもつながると考えられています。
(※1)幸せな社員は創造性3倍、労働生産性1.3倍 働き方改革における幸福度の重要性を説く/ウイングアークフォーラム2017
国による、健康経営の推進
また、従業員の健康に配慮した経営を行う「健康経営」が推進されていることも1つの要因です。
経済産業省が主導となり、健康経営が推進されています。優れた健康経営を実践している上場企業を「健康経営銘柄」として選定したり、「健康経営優良法人認定制度」を導入し、健康経営に積極的に取り組む企業を認定するといったように、企業にとって健康経営は取り入れなければならない課題となっているのです。
「健康経営」を実践するにあたり、ウェルビーイングという概念は必要不可欠です。従業員の身体的健康を考えるだけでなく、精神面も含めた健康を実現し、その状態を維持するというウェルビーイングの考え方は、健康経営をさらに具体的に進めるための概念といえるのです。
ウェルビーイングとエンゲージメントの関係
ウェルビーイングとエンゲージメントは別の概念ですが、職場づくりにおいては密接に関係しています。
ウェルビーイングは、従業員が心身ともに健康で、社会的にも満たされた状態を指す概念です。一方でエンゲージメントは、従業員が仕事や組織に対して前向きな意欲や愛着を持ち、自発的に貢献しようとする状態を指します。
従業員が安心して働ける環境にあり、心身の健康や良好な人間関係が保たれているほど、仕事への意欲や組織への信頼感は高まりやすくなります。つまり、ウェルビーイングの向上は、従業員エンゲージメントの向上にもつながるのです。
従業員にとっての「ウェルビーイング」はメリットが多数
企業にとってメリットのあるウェルビーイングですが、実践するのは従業員です。企業はウェルビーイングを実践するための制度を整えることはできますが、その制度を活用し、目的を実現させていくのは従業員一人ひとりです。
ウェルビーイングは、従業員にとっても受けられるメリットが大きいものです。会社が自分の心身の健康のために制度を整えてくれるということになるので、活用しない手はありません。
自分にとって「心身ともに健康で満足な状態」を考えるよい機会となる
ウェルビーイングは概念なので、実際にその概念が自分にとってどのようなものなのか具体的に考えてみる必要があります。
組織の中で、自分はどういう状態であれば幸せなのか、満足できるのかを思い描いてみましょう。そこに向かって、会社の制度を活用していけばよいのです。
心身ともに健康的な状態を維持できる職場になる
毎日多くの時間を過ごす職場。ブラック企業という言葉が話題になるように、劣悪な環境では働きたくないですよね。ウェルビーイングを取り入れている組織であれば、組織全体として「心身ともに健康的な状態」を推奨しているため、劣悪な環境にはなりづらいものです。
人間関係の改善が見込める
職場でのストレスの多くは、人間関係によるものだと言われています。ある研究では、職場の人間関係は、直接的に個人のウェルビーイングに影響すると報告されています。(※3)
ウェルビーイングに取り組むためには、人間関係の改善が不可欠なのです。従来の企業経営では個人の問題としてあまり注目されてこなかった人間関係の改善に、組織として取り組むことができるはずです。こうした取り組みは、従業員が安心して働ける環境づくりにつながり、結果としてエンゲージメント向上も期待できます。(※3)看護師のウェルビーイングとコミットメント・職場の人間関係との関連性
自分の心身状態を把握する機会にも
ウェルビーイングを導入している企業の中には、従業員のウェルビーイング度を測定するシステムを導入している企業もあります。
客観的に測定することで、自分では気づかなかったストレスや好影響を受けている対象に気づくことができるかもしれません。可視化されることで、自分でもどうしていくべきか対策を考えることができるはずです。
従業員のために会社が行うことができる4つのアクション例
企業がウェルビーイングを制度として導入し定着させるためには、どのような方法があるのでしょうか。いくつかの事例を交えご紹介します。
1.労働法の遵守
従業員を雇用しているのであれば、労働法を遵守するのは当然のことです。しかし、実態をみてみると、労働時間が長くなっていたり、休憩がとれていなかったり、有給がとりづらい職場になっていたりすることも。
今一度、労働法を見直して、問題がないかを確認することから始めましょう。「法令遵守度チェック表」も公開されているので、参考にしてみてはいかがでしょうか。
2.ストレスチェック制度の実施
2015年度から従業員に義務付けられているストレスチェック制度。この制度では、常時50名以上の労働者を雇用している事業所が対象とされています。制度施行後、8割の企業が実施をした(※4)とされていますが、対象は常時50名以上を雇用する企業です。
制度の対象外となる従業員規模の企業でも、この制度を利用することで従業員のストレス度を把握することができウェルビーイングにつながります。また、従業員自身も、自分の心身状態を把握する機会にもなり、早めに対策を考えることができるメリットもあります。
(※4)ストレスチェック制度の実施状況を施行後はじめて公表します
参考記事:ストレスコーピングとは?その種類や、対策を解説。 必要なのは働きがいのある職場づくり
3.福利厚生など「社内制度の見直し」
日本の多くの企業で福利厚生制度が導入されています。具体的な内容としては、法定外の福利厚生制度として、家賃補助や食事補助、会員制サービスの導入などがあげられます。
しかし、実態として従業員に活用されていないものも多いものです。従業員のための福利厚生制度ですが、活用されず形骸化していてはコストの無駄にもなりかねません。近年のウェルビーイングや健康経営の推進の流れから、福利厚生サービスもさまざまなものが登場しています。
特定の正社員が活用できる家賃補助や食事補助といったものではなく、すべての社員が平等に、使いたいときに使える社食サービスに切り替えたり、生産性向上や創造性を高めるためのスキルアップや課外活動に補助を出すなど、従業員の使いやすさを考慮した福利厚生制度への見直しも、ウェルビーイングを考えるうえで有効な施策です。
金銭面での補助を出すだけでなく、称賛文化や感謝し合う文化を作りチームワークを高めたり、コミュニケーション活性化のための取り組みに会社としてさまざまな取り組みを行っていくことも重要です。
4.ウェルビーイング測定・実践するツールを導入する
ウェルビーイングは、「概念」ですので、外から見ても、従業員に取り入れられているのか、定着しているのかわかりづらい部分があります。近年、従業員の心身の状態を測定する仕組みが複数の企業で開発されています。心拍数や体温などの生体反応や行動情報をウェアラブル端末で測定し、自分の評価と第三者の評価を取り入れ、総合的に測定することが可能なものもあります。
そこまで大掛かりなもので測定する前には、社内SNSなどのツールを導入することで、社員同士のつながりを可視化し、エンゲージメントの向上やモチベーションUPにつながる取り組みを実施することも可能です。
「従業員が自身と会社のために前向きに働く環境づくり」のためにウェルビーイングの視点を
近年注目を集めているウェルビーイング。人材不足が深刻化し働き方改革を推進する日本企業にとっては、ウェルビーイングは今後必ず取り組んでいかなければならない課題となるでしょう。
ウェルビーイングは、取り組む姿勢を示し、組織単位で小さなことから始められるものです。制度として取り入れるだけでなく、ウェルビーイングを定着させるために工夫できる組織風土を作ることも重要になるはずです。
経営層や管理職が率先して休暇をとったり、従業員へ声掛けをしたりということから始めてみることも最初の第一歩として重要なアクションです。
ウェルビーイングとエンゲージメント向上を支える社内制度のプラットフォーム『TUNAG(ツナグ)』について
TUNAG(ツナグ)では、従業員の心身の健康や働きがいの向上を実現するために、健康経営に関する社内施策のPDCAをまわすことができるプラットフォームです。
会社の健康課題を診断し、課題に応じた施策の企画・設計から運用まで一貫してサポートしています。診断は専用ツールを用いて可視化することができ、ツールと専任トレーナーの支援により、健康経営の推進と定着に貢献します。
これまでの福利厚生や健康施策の見直しはもちろん、従業員のエンゲージメントや行動変容を促すために、どのような取り組みが有効かを、500を超える社内制度運用事例をもとにご提案いたします。例えば、上司部下のコミュニケーションを促進する1on1MTGの実施や、称賛文化を醸成する「サンクスカード」の運用などを通じて、健康的な組織づくりを支援します。
https://biz.tunag.jp/lp/health-management
『TUNAG(ツナグ)』では、健康経営の取り組みや会社として伝えたいメッセージを、「社内制度」という形で可視化し、従業員に浸透させることができます。
企業ごとにカスタマイズが可能で、健康施策を継続的に実行・改善できる点が強みです。
「施策が現場に浸透しない」「取り組みが続かない」といったお悩みがございましたら、「現在のお取り組み」のご相談を無料で承っておりますので、お気軽にお問い合わせください。</blockquote>
ウェルビーイングの実践は身近なところから
本記事では、近年注目を集めているウェルビーイングについて紹介しました。人材不足が深刻化し、働き方改革を進める日本企業にとって、ウェルビーイングの向上は今後ますます重要な取り組みとなるでしょう。
また、ウェルビーイングを高めることは、心身ともに健康的に働ける環境づくりにとどまらず、人間関係の改善や組織への信頼感の醸成を通じて、従業員エンゲージメントの向上にもつながります。
経営層や管理職が率先して休暇を取得するなど、ウェルビーイングを高めるためにすぐできることは多く存在します。本記事を参考に、貴社でもウェルビーイングとエンゲージメントの両面から、働きやすい組織づくりを始めてみてはいかがでしょうか。













