ウェルビーイングを実践する企業事例10選！日本企業の最新取り組みと成果を解説

「従業員の幸せ」と「企業の成長」は両立できるのでしょうか。近年、この命題に対する一つの解として「ウェルビーイング経営」が注目を集めています。単なる福利厚生の充実だけではなく、従業員の心身の健康、やりがい、人間関係、経済的安定など、多角的な視点から従業員の幸福度を高める取り組みが、結果的に企業の持続的成長につながるという考え方です。本記事では、ウェルビーイング経営の基本概念から、実際に成果を上げている日本企業の最新事例まで詳しく解説します。

ウェルビーイング経営とは？

ウェルビーイング経営という言葉を耳にする機会が増えていますが、その本質を正確に理解している方は多くはないかもしれません。

ここでは、ビジネスシーンにおけるウェルビーイング経営の基本的な定義と、なぜ今この概念が重視されているのかを解説します。

従業員が身体的・精神的に良好で満たされた状態を指す

ビジネスシーンにおいてウェルビーイングは、従業員が身体的・精神的に良好で、満たされた状態を指します。この概念は、身体的な健康のみならず、精神的・社会的に満たされた状態を包括的に捉えるものです。

また、ウェルビーイングと似た概念に「ウェルネス（Wellness）」や「ハピネス（Happiness）」などがあります。

いずれも人間の幸福に関する言葉ではあるものの、ウェルネスは心身ともに健康な状態を指し、ハピネスはポジティブな感情や、良い気分に満たされた状態を指す言葉です。それぞれ意味合いが異なるので、使い分けられるようにしましょう。

主観的ウェルビーイング・客観的ウェルビーイング

ウェルビーイングは大きく分けて、主観的ウェルビーイングと客観的ウェルビーイングがあります。

主観的ウェルビーイングは、幸福感や満足度などを、自分がどの程度感じているかを自己評価するものです。感情的な要素と認知的な要素で構成されており、測定の際には、対象者にヒアリングを行うのが一般的です。

一方、客観的ウェルビーイングは、調査対象の人々の平均健康寿命や正規雇用者比率・医療費・労働人口比率など、客観的な指標を用いてウェルビーイングを測ります。個人の気持ちや感じ方とは直接的に関係はなく、あくまでも全体の傾向を示すものです。

たとえ客観的ウェルビーイングの評価が高くても、一人一人が本当に幸福を感じているとは限らないため、近年は主観的ウェルビーイングが重視されるケースが増えています。

なぜ今「ウェルビーイング経営」が注目されているのか？

ウェルビーイングは注目されており、従業員の心身の健康に配慮するとともに、働きやすい環境の構築に努める企業が増えています。

日本でウェルビーイングが注目される理由としては、主に以下の点があります。

世界的なプロジェクトの発足

ウェルビーイングの概念は、WHO憲章の中でもうたわれているものです。さらに世界経済フォーラムや、OECD（経済協力開発機構）が進める世界的なプロジェクトでも、たびたび取り上げられています。

世界各国が重視すべき価値観として広まっているため、日本国内でも内閣府や各省庁をはじめ、積極的に取り入れる機関や組織が増えています。

さらに国の積極的な働きかけもあり、業界・職種を問わず多くの民間企業も、従業員のウェルビーイングを重視し始めている状況です。

参考：Well-being “beyond GDP”を巡る国際的な議論の動向と日本の取組｜内閣府

働き方改革の広まり

近年、政府が旗振りをしている働き方改革の広がりも、ウェルビーイングの考え方を取り入れる企業が増えている背景といえます。

ウェルビーイングの観点から、従業員の労働環境を改善し、生産性の向上や離職率の低下を目指している企業は少なくありません。

特に、長時間労働の是正やワークライフバランスの改善などは、多くの企業が抱えている課題です。こういった課題のクリアに注力することは、結果的に従業員のウェルビーイングの向上につながります。

SDGsへの組み込み

SDGs（持続可能な開発目標）の達成のために、ウェルビーイングの向上に注力する組織も目立ちます。ウェルビーイングはSDGsの一環とされており、日本でも2021年に政府の成長戦略において、省庁間の連携と取り組みの強化方針が明らかにされました。

さらに主観的なウェルビーイングを重視し、達成すべき目標を明らかにする動きも出てきています。

政府だけではなく、多くの民間企業が従業員の福利厚生の向上や働きやすい環境の構築のため、ウェルビーイングを重視し始めているのです。

企業がウェルビーイングを重視するメリットは？

ウェルビーイングへの投資は、単なる従業員満足のためだけではなく、企業にとっても多くの具体的なメリットをもたらします。ここでは、ウェルビーイング経営が企業にもたらす主要なメリットを詳しく見ていきましょう。

業務効率の向上と生産性への好影響

ウェルビーイングを重視することで、従業員の健康状態や精神面をケアできるようになり、業務生産性の向上が期待できます。

企業が従業員の健康を大切にしていることを実感できれば、多くの従業員が仕事に対するモチベーションを高められる可能性があるでしょう。

従業員のエンゲージメントも向上し、従業員同士のコミュニケーションも活性化します。チームワークも強化されるので、組織全体のパフォーマンスアップが期待できます。

人材確保と定着率の改善に貢献

優秀な人材に長く働いてもらえるようになるのも、従業員のウェルビーイングを重視するメリットです。

従業員の健康の増進や働きやすい環境の構築に注力すれば、求職者にとって魅力的な職場に映るでしょう。結果的に多くの人材の募集を受けられるようになり、優秀な人材の採用につながります。

また離職率の高まりに悩む企業は、既存の従業員の福利厚生を改善したり、心理的安全性の高い職場づくりに力を入れたりすることで、人材の流出を抑えられるでしょう。

健康経営との親和性が高い

健康経営は経営的な視点から従業員の健康管理を捉え、戦略的に有効な施策を打ち出すことです。ウェルビーイングを推し進める企業は、社員の身体的・精神的な健康を守る環境を整える必要があるため、結果的に健康経営を推進できます。

有効な施策は企業によって変わってきますが、社員に対する定期的なストレスチェックや健康診断は、多くの企業が実施しています。産業医や臨床心理士などに相談できる窓口を設置したり、ストレス管理のためのサポートプログラムを実施したりするのも、社員のウェルビーイングの向上に役立つでしょう。

企業イメージの向上につながる

ウェルビーイング経営の取り組みは、企業内部の働きやすさだけでなく、外部からの評価にも大きく影響します。例えば採用の場面では、「社員を大切にしている会社」という印象が、ワークライフバランスや企業文化を重視する若い世代の心に強く響きます。

こうした企業姿勢は、優秀な人材を引きつける力となり、採用競争力の向上につながります。

顧客との関係においても、ウェルビーイングの姿勢は有効です。ミレニアル世代やZ世代を中心に、企業の倫理観や社会的責任を重視して購買行動を決める人が増えています。社員を丁寧に扱う姿勢は、共感や信頼を呼び、結果的にブランドへのロイヤルティを高める効果が期待できます。

加えて、先進的な取り組みを行う企業はメディアにも取り上げられやすく、ポジティブな文脈での露出が増えます。

ウェルビーイング経営は、働く環境を整えるだけでなく、企業全体の魅力を多方面に伝える強力なメッセージとなるのです。

ウェルビーイングを実践する企業事例

ウェルビーイング経営の理論的なメリットは理解できても、「実際にどのように実践すればよいのか」という疑問を持つ方も多いでしょう。ここでは、日本企業の具体的な取り組み事例を紹介します。様々な業種・規模の企業の実践から、自社に適したヒントを見つけてください。

トヨタ自動車株式会社

トヨタ自動車株式会社は「幸せを量産する」というミッションのもと、革新的なウェルビーイング経営を展開しており、多様性を原動力とした「WovenbyToyota」では、年齢や心身の状態に関わらず全ての人が自由に動ける「MobilityforAll」を追求しています。

1937年の創業時から「人づくり」を重視し、トヨタ工業学園を設立しました。同じ年に始まった「陸上部」から発展した33の運動部では、「ネバーギブアップ」と「フォア・ザ・チーム」の精神を育んでいます。

さらに、体力に頼らず作業できる「スーパースキルライン」を開発し、ベテラン社員から子育て中の方、障がいをもつ方まで、あらゆる人材が活躍できる環境を構築しました。

社員一人ひとりの幸せと社会全体のウェルビーイングの向上を統合的に推進することで、持続可能な企業価値の創造に取り組んでいます。

参考：トヨタ自動車株式会社「SGDsへの取り組み」、「トヨタの環境」

楽天グループ

楽天グループは「Well-beingFirst」という健康宣言のもと、社員の心身の健康を重視する様々な施策を展開しています。特に注目すべきは、Body（体）、Mind（心）、Social（社会とのつながり）の3つの観点からバランスよく取り組んでいる点です。

具体的には、全社朝会でのストレッチタイム導入、社内ウォークラリーイベント、フィットネスジムやピラティスイベントの定期開催などが挙げられます。

また、ウェルビーイングサーベイを定期的に実施し、運動不足や睡眠の質などの健康課題を特定・改善することで、アブセンティーイズム（病欠）やプレゼンティーイズム（出勤していても生産性が低い状態）の解消を図っています。

こうしたアプローチが、社員の健康増進だけでなく、エンゲージメント向上や組織の活性化につながっている好例といえるでしょう。

参考：健康・安全・ウェルネス｜楽天グループ株式会社

丸井グループ

丸井グループは単なる健康経営を超えた「Well-being経営」を実践しています。特徴的なのは、「病気にならない（基盤）」だけでなく「活力高く働く（活力）」を重視する点です。

この取り組みは1962年の健康保険組合設立以来の企業文化として根付いており、トップ層向けの「レジリエンスプログラム」や社員が自ら手を挙げる「Well-being推進プロジェクト」など、ボトムアップとトップダウンの両面から推進されています。

効果も明確で、プログラム参加者の職場ではストレス度の改善や「仕事の意義・働きがい」の向上が見られ、離職率も低水準を維持しています。

社員の活力向上が企業価値を高める好循環を実現し、経済産業省と東京証券取引所が共同で選定する「健康経営銘柄」に継続して選出されるなど対外的な評価も高まっています。

参考：丸井グループの健康経営｜サステナビリティ

株式会社アシックス

アシックスは「従業員とその家族のWell-being」を目指す健康経営を推進しています。特徴的なのは、自社の企業理念「Anima Sana In Corpore Sano」（ラテン語で「健全な精神は健全な身体に宿る」の意味）を社員自身が体現する点です。

健康経営は社長COOの監督のもとWell-being推進部が主導し、明確な数値目標を設定しています。アブセンティーズム（病欠）やプレゼンティーズム（出勤はしているが生産性が低い状態）の減少、パフォーマンス発揮者率の向上などを追跡しています。

同社の健康指標は社会平均を上回る水準を達成しており、「健康経営優良法人」や「スポーツエールカンパニー」に継続して認定されるなど、スポーツメーカーならではの取り組みが評価されています。

参考：アシックスの健康経営|株式会社アシックスコーポレートサイト

ツカサ工業株式会社

愛知県半田市に本社を置く粉体機器メーカー「ツカサ工業」は、社員のウェルビーイング推進とワークエンゲージメント向上を目的に、自社ビル4階に「T-lamis（ティラミス）」と名付けたカフェテリアスペースを新設しました。

この空間は「私を元気づけて」という意味が込められ、食事エリア、コーヒーブレイクスペース、くつろぎのソファエリア、マッサージチェアによる休息エリアなど、多様な過ごし方ができる工夫が施されています。

「わざわざ足を運んでしまう快適な空間」をコンセプトに、社員の満足度向上だけでなく、食後の業務効率化や新たなコミュニケーション機会の創出といった効果も企図しており、福利厚生と生産性向上を両立させた健康経営の好例といえます。

参考：ツカサ工業株式会社｜『T-lamis』ウェルビーイングの推進からワークエンゲージメントの向上につながるカフェテリア公式：ツカサ工業株式会社

TUNAG（ツナグ）を活用したウェルビーイングの企業事例

TUNAGは、従業員のエンゲージメント向上を目的とするコミュニケーションプラットフォームです。ウェルビーイングを実践するためにTUNAGを導入した企業も多くあります。

以下では、そうしたTUNAGを使ったウェルビーイングの事例を紹介します。

スーパーサンシ株式会社

スーパーサンシ株式会社は、三重県内に13店舗を展開する生鮮食料品スーパーです。同社は「従業員ファースト」の理念を掲げ、福利厚生の充実と情報共有の促進を目的にTUNAGを導入しました。

同社では、独自の社内通貨「サンシコイン」制度を設けています。このコインは業績目標の達成や業務改善提案、誕生日・入社記念日などの節目に付与され、退職金の代替や生活費の補助として活用できます。

社員によっては数十万円相当のコインを貯め、車検代などの実生活に役立てているケースもあるとのことです。

TUNAGの導入により、サンシコイン引き出しの申請をオンラインで行えるようになり、従業員の利便性が向上しました。また、制度の評価アンケートもTUNAG上で実施し、常に従業員の声を集めて制度のブラッシュアップを行っています。

今後は業務中心の情報発信だけでなく、占いやレシピ紹介など「エンタメ性」のあるコンテンツも増やし、従業員同士の双方向コミュニケーションを促進していく計画です。

従業員ファーストを実現するため、TUNAGを運用しながら社内制度をブラッシュアップ

株式会社Welloop

愛知県で「訪問看護リハビリテーションみなとも」「リハビリ専門デイサービスみなとも」などを運営する株式会社Welloopでは、部署間の横のつながりの弱さや、従業員の活躍が埋もれがちな状況に課題を感じていました。

特にコロナ禍での直行直帰の増加により、訪問看護スタッフが事業所に立ち寄る機会が減少し、「他のスタッフと会わない」「知らないスタッフがいる」という孤独感が広がっていました。

この課題を解決するため、同社では「みなぽ」という社内通貨を導入し、TUNAGで運用しています。雇用形態に関係なく全員に毎月1,000ポイントが支給され、情報共有や勉強会への参加などでさらにポイントを貯められます。貯まったポイントは飲食物や靴下など実用品に交換でき、現金化も可能です。

特徴的なのは、同社の専門性を活かした取り組みです。理学療法士などの専門職が他のスタッフの健康促進のための体操を企画・実施すると講師にポイントが付与され、参加者はポイントを消費する仕組みを構築しています。

また、医療業界ならではの勉強会の講師を担当するとポイントがもらえ、参加者にも付与される仕組みで、スキルアップとモチベーション向上の両立を図っています。

社内通貨を最大限活用：スタッフの隠れた努力を可視化して、コミュニケーションを活性化した株式会社Welloopの取り組み|TUNAG(ツナグ)

サムライト株式会社

コンテンツマーケティング事業と自社メディア事業を展開するサムライト株式会社では、入社後に会社にすぐになじめるオンボーディング施策と、「会社の文化や価値観を表現する社内イントラ」の構築を目的にTUNAGを導入しました。

特に注目すべきは、社内研修制度「サムカレッジ」の運用です。この制度は入社1年目の新入社員たちが「メンバーの成長支援制度を作りたい」と提案したもので、社員が自ら講師となり専門知識を共有する勉強会を開催します。

受講後はTUNAG上で「単位」を獲得でき、一定の単位を取得すると自己研さんのための支援金が支給されます。講師を担当した社員にもインセンティブとしてポイントが付与される仕組みです。

TUNAGでは「受講してきました！」といったカジュアルな写真投稿も可能で、これが参加意欲を高める効果を生んでいます。

また、写真や動画機能を活用し、「メンターランチ」の様子などを共有することで、テキストだけでは伝わらない社員の表情や会社の雰囲気が共有され、部署間の物理的・心理的距離を縮める効果も現れています。

書籍購入費用の補助制度「ホンサポ」も連動させることで、「学びの文化」が目に見えて広がり、「誕生日を祝う文化」も自然に生まれました。

行動指針が浸透する“サムカレッジ”の取り組みとは。社員の自発的な学びを楽しく促す「社内イントラ」として活用|TUNAG(ツナグ)

株式会社YARDbyfan’s

トレーニングスタジオやヨガスタジオを複数展開する株式会社YARDbyfan'sでは、部門間のコミュニケーション活性化と従業員のモチベーション向上を目的にTUNAGを導入しています。

自己紹介情報を活用した入社式クイズや、従業員発案の「スマイル選手権」など、自発的な取り組みが社内の一体感を醸成。異なる店舗のスタッフ同士が直接会う機会が少ない中、オンライン上でつながりを感じられる環境が構築されています。

代表の古谷氏は「スタッフのライフステージに合わせた働き方を提供するために会社を大きくしていきたい」と語り、TUNAGを通じて会社の考えや意図を定期的に発信しており、従業員との信頼関係構築に努めています。

フィットネス業界で従業員とのエンゲージメントを高める取組みとは？-「社内ポイント制度で、会社が自然に盛り上がった」|TUNAG(ツナグ)

アルメック株式会社

リサイクル事業を展開するアルメック株式会社では、福利厚生制度の理解促進と部署間コミュニケーション活性化を目的にTUNAGを導入しました。

年齢層や職種が幅広い環境下で、共通のコミュニケーションプラットフォームとしてTUNAGが機能。当初は福利厚生制度の見える化から始まりましたが、現在では日常業務の様子や各種イベント情報の共有など、社員コミュニケーションツールとして進化しています。

特筆すべき効果として、部署を超えた「助け合いの声がけ」の増加や、経営層と現場社員間の距離感の縮小が挙げられます。ES向上プロジェクトリーダーの樅山氏は「サンクスメッセージなど、経営理念に沿った取り組みを通じて、組織の活性化をさらに進めていきたい」と語っています。

他部署との距離が近くなった理由とは？-「会社のことを見える化するだけで、“助け合いの声がけ”が増えました。」|TUNAG(ツナグ)

ウェルビーイング導入の成功ポイントとは？

これまで紹介してきたように、ウェルビーイングの本質は社員一人ひとりが心身ともに健康で、仕事に充実感を持って取り組める環境づくりにあります。

成功している企業は、経営戦略の中核にウェルビーイングを位置づけ、組織全体で取り組んでいるのです。

では、具体的にどのようなポイントに注力すれば、効果的なウェルビーイング導入が可能になるのでしょうか。ここからは、特に重要な3つの成功要因について詳しく見ていきましょう。

経営層のコミットメント

ウェルビーイング経営を成功させる最も重要な要素は、経営層の本気度です。トップダウンでの強いコミットメントがなければ、一時的なブームで終わってしまう可能性が高いでしょう。

経営層には「従業員の幸福が企業の持続的成長につながる」という認識の転換が求められます。経営理念や中期経営計画にウェルビーイングを明確に位置づけ、経営会議での定期的な議題として取り上げることが効果的です。

また、役員の評価項目にウェルビーイング関連の指標を組み込むことで、全社的な優先事項として認識されるようになります。

そして経営層は自らの行動でウェルビーイングを体現することも重要です。率先して定時退社や休暇取得を実践するなど、「言葉ではなく行動で示す」姿勢が従業員の意識改革につながります。経営層の本気度が組織文化の変革を加速させるのです。

従業員サーベイで現状と施策効果を可視化する

ウェルビーイング施策を効果的に展開するためには、現状把握と効果測定が欠かせません。「何となく社員が疲れているようだ」という感覚的な判断ではなく、データに基づいた施策立案が必要です。

従業員サーベイを定期的に実施することで、組織の現状や課題を可視化できます。重要なのは、単に満足度を測るだけでなく、具体的な課題点や改善したい領域を特定できる質問設計です。また、部署や年代別の分析を行うことで、ピンポイントの対策が可能になります。

効果的なサーベイ運用には、質問設計から分析、アクションプランまでを一気通貫で管理できるツールの活用も検討すべきでしょう。

TERAS（テラス）のような組織サーベイツールを利用すれば、従業員のエンゲージメント状況を正確に把握し、必要な施策を導き出すことができます。

データに基づく施策は、効果測定も明確になり、経営層への説得材料としても有効です。

組織のための基本無料エンゲージメントサーベイツール｜TERAS

社内コミュニケーションの活性化

ウェルビーイング向上には、風通しの良い組織文化が不可欠です。特に近年のリモートワークの浸透により、コミュニケーション不足が新たな課題となっています。

効果的な対策として、定期的な1on1ミーティングの実施があります。業務上の課題だけでなく個人の状況や将来のキャリアについても話し合う時間を確保することで、従業員の不安や悩みを早期に発見し、適切なサポートを提供できます。

また、部署を超えた交流の場を意図的に作ることも重要です。オンライン上で気軽に参加できる交流スペースや、テーマ別のコミュニティ活動などを通じて、従業員同士のつながりを強化できます。これが新たなアイデア創出や問題解決のきっかけとなるでしょう。

社内SNSや掲示板など、デジタルツールを活用したコミュニケーション活性化も効果的です。TUNAG(ツナグ)のような社内コミュニケーションプラットフォームを導入することで、場所や時間に縛られない情報共有が可能になり、心理的安全性の高い組織づくりを促進できます。

エンゲージメント向上で働きがいのある組織を作る「TUNAG」

ウェルビーイング経営は「企業価値」の土台に

ウェルビーイング経営の成功には、経営層の強いコミットメント、従業員サーベイによる現状把握と効果測定、そして社内コミュニケーションの活性化が不可欠です。

これらの要素が揃ったとき、従業員の幸福度向上と企業価値の向上という好循環が生まれます。

ウェルビーイング施策の効果を最大化するためには、従業員の声を可視化できるTERASのようなサーベイツールや、コミュニケーションを活性化するTUNAGといったプラットフォームの活用も検討してみてはいかがでしょうか。

時代の変化とともに、企業と従業員の関係性も変わりつつあります。従業員のウェルビーイングを大切にする企業こそが、持続的な成長と社会的価値の創出を実現できるのです。

ぜひ、自社のウェルビーイング経営の現状を見直し、より効果的な施策の展開を目指してみましょう。