強い組織の3要素と、TUNAGで実現する組織強化の方法

アメリカの経営学者チェスター・バーナードが提唱した、組織を構成する「3つの要素」をご存知でしょうか。

バーナードは1938年に出版した著書「組織の役割」の中で、組織が成立する3つの要素として「共通の目的」「コミュニケーション」「貢献意欲(協働意欲)」を挙げ、これらが一つでも欠けると組織が機能しなくなると定義しています。

この理論は企業という組織にも当てはまるものです。今回は3つの要素を分解し、企業活動と紐付け、強い組織を作るための施策まで落とし込んでご紹介します。

【時間がない方のためのポイントまとめ!】

  • 共通の目的:従業員にビジョンを伝えるだけではなく、理念浸透、目標設定と共有、企業文化の醸成まで必要
  • コミュニケーション:単に気兼ねなく会話できるということではなく、情報共有や意思決定のプロセスの明確さが重要
  • 協働の意思(貢献意欲):上記2つを固めた上で、協働的な文化を育むことが重要

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「共通の目的」「コミュニケーション」「協働の意思(貢献意欲)」それぞれの状態をチェックできます。ぜひダウンロードしてご活用ください。

バーナードの組織論の概要と企業への適用

バーナードが提唱した、3つの要素を企業活動と結びつけてみましょう。

  • 共通の目的:組織全体で共有される明確なビジョンや目標
  • コミュニケーション:情報や意思決定を円滑に伝達する仕組み
  • 協働の意思(貢献意欲):従業員一人ひとりが組織に貢献しようとする意欲

これらの要素は、企業における組織力を高めるための基盤となります。

ビジョンの共有による方向性の一致、効果的な情報共有による迅速な意思決定、そして社員のモチベーション向上による生産性の向上など、多くの面で企業活動に直接的な影響を与えます。

それぞれ、より具体的に見ていきましょう。

1. 共通の目的

組織が効果的に機能するためには、全員が共有する明確な目的や目標が必要です。共通の目的は、社員一人ひとりが自身の役割を理解し、組織全体の成果に貢献するための基盤となります。

弊社(株式会社スタメン)のビジョンを例に挙げましょう。

「一人でも多くの人に、感動を届け、幸せを広める」

私たちはこのビジョンを実現するため、プロダクト開発やセールス、マーケティング活動などを行っています。各メンバーが同じ方向を向いて「TUNAG(ツナグ、https://biz.tunag.jp/ )」などの事業をつくり、サービスを必要としている企業やユーザーの方へと届けています。

ビジョンをはじめ、共通の目的を有している企業では「従業員エンゲージメント」が高く、生産性や業績の向上に繋がる傾向があります。

ギャラップ社の調査では、エンゲージメントの高い社員はそうでない社員に比べて生産性が18%高いことが示されています。また、明確なビジョンを持つ企業は、社員の離職率が低下し、顧客満足度も向上する傾向にあるようです。

参考:https://www.gallup.com/workplace/285674/improve-employee-engagement-workplace.aspx

企業で共通目的を生み出すための施策

組織において共通の目的を持つためには、従業員にビジョンを伝えるだけではなく、さらに以下に取り組む必要があります。

  • 理念の浸透
  • 目標設定と共有
  • 企業文化の醸成

それぞれ、TUNAG上で実施可能な施策に落とし込んで、具体化しましょう。

理念の浸透

  • トップメッセージ:経営層からのビジョンやミッションを直接伝えることで、社員の共感と理解を深める
  • 社内報:企業の価値観や方向性を定期的に発信し、理念の再確認を促す
  • カルチャーブックの共有:組織の文化や歴史をデジタル化して共有し、新入社員のオンボーディングや教育にも活用する

目標設定と共有

  • 日報:組織全体や各チームの状況や目標進捗を全社員に共有する
  • タスク依頼:個々の業務目標を明確にし、進捗状況を可視化する
  • サーベイ:目標達成度や社員の意識調査を行い、必要な改善策を見出す

企業文化の醸成

  • リーダーコラム:管理職やリーダーからのメッセージで、組織の価値観や期待を伝える
  • 部署紹介:各部署の活動や成果を共有し、組織全体の理解を深める
  • イベント・サークル機能:社内イベントを企画・共有し、企業文化を活性化させる

2. コミュニケーション

円滑なコミュニケーションは、組織の効率性と適応性を高めます。

コミュニケーションといっても、単に「各従業員が気兼ねなく話せる」という状態だけではありません。

分け隔てなく会話できる組織状態も大切ですが、チーム内、部署間の情報共有や意思決定のプロセスが明確であることは、組織の健全な運営にとって非常に重要です。

また、コミュニケーションが活発な組織は業績が高いという研究結果があります。マッキンゼー社の研究では、デジタルツールを活用した情報共有により、意思決定のスピードが20%以上向上することが報告されています。また、効果的なコミュニケーションは社員エンゲージメントを高める重要な要素でもあります。

参考:https://www.mckinsey.com/industries/technology-media-and-telecommunications/our-insights/the-social-economy

コミュニケーションを活性化させる企業での施策

コミュニケーションについても、企業活動と紐付けて考えてみましょう。コミュニケーションは、単に会話を活性化させることではありません。円滑なコミュニケーションが生まれる状態を作るために、情報共有やノウハウ共有などが重要になります。

  • 情報共有の一元化
  • 双方向コミュニケーションの促進
  • 知識・ノウハウの共有

こちらも、TUNAG(https://biz.tunag.jp/ )で実施可能な施策に落とし込んでみましょう。

情報共有の一元化

  • お知らせ:重要な情報や緊急連絡を一斉に配信し、情報の漏れを防ぐ
  • FAQ:よくある質問をまとめ、社員が自分で情報を探しやすくする
  • マニュアル:業務手順やルールを共有し、新人教育や業務効率化に貢献する

双方向コミュニケーションの促進

  • コメント機能:投稿に対して社員が意見やフィードバックを残すことで、活発な議論を促す
  • 1on1:上司と部下の定期的なコミュニケーションをサポートし、信頼関係を築く
  • 拠点紹介リレー:会社からの情報発信だけでなく、現場から情報を発信できる仕組みを設ける

知識・ノウハウの共有

  • 社内テスト:業務知識の確認や学習効果の測定に活用する
  • ノウハウ共有リレー:社員が交代で情報やノウハウを共有し、組織の学習文化を育む
  • ヒヤリハット:業務上のリスクや改善点を共有し、組織全体の安全性と品質を向上させる

3. 協働の意思(貢献意欲)

最後が協働の意思(貢献意欲)です。

社員一人ひとりが組織に貢献しようとする意思は、組織の活力源です。協働的な文化が育まれることで、チームワーク・エンゲージメントが向上し、イノベーションが生まれやすくなります。

ウイリス・タワーズワトソン社の調査によると、エンゲージメントの高い従業員が多い企業では、エンゲージメントが低い企業と比較して、約3倍も営業利益率が高いという結果も出ています。

参考:https://www.wtwco.com/ja-jp/insights/2019/10/engagement-back-to-basics
(弊社にてグラフ作成)

この「協働の意思」は、これまで見てきた「共通の目的」「コミュニケーション」によってもたらされるものでもあります。

共通の目的もなく、コミュニケーションも取れていない組織において従業員が「このメンバーで頑張っていこう!会社のために貢献しよう!」となるのは難しいものです。

まずは2つの要素を固めつつ、協働の意思が生み出される状況を作りましょう。

協働の意思(貢献意欲)を向上させる企業での施策

  • エンゲージメントの向上
  • 表彰・評価の仕組み構築
  • 社員要望の反映

こちらも、TUNAG(https://biz.tunag.jp/ )で実施可能な施策を見てみましょう。

エンゲージメントの向上

  • サンクスカード:社員同士で感謝や称賛を送り合い、ポジティブな組織文化を醸成する
  • お客様の声:顧客からのフィードバックを共有し、社員のモチベーションを高める
  • イベント・サークル機能:共通の興味を持つ社員が集まり、協力関係を深める

表彰・評価の仕組み構築

  • 表彰:優秀な成果を上げた社員を全社で共有・表彰し、努力を正当に評価する
  • 社内ポイント:成果を上げている社員に社内ポイントを付与し、インセンティブを与える
  • リーダーコラム:リーダーから直接社員を称賛することで、信頼関係を強化する

社員要望の反映

  • アンケート:匿名や記名式で、会社への要望を表明できる
  • 改善提案:業務に関連するアイデアを吸い上げ、社員自ら会社をつくる
  • ホットライン窓口:匿名で意見や相談を送れる窓口を設け、心理的安全性を高める

まとめ

チェスター・バーナードの組織論で提唱された三要素「共通の目的」「コミュニケーション」「協働の意思(貢献意欲)」は、現代企業においても組織力を高めるための重要な要素です。これらを効果的に実現することで、社員のエンゲージメントが向上し、生産性や業績の向上、離職率の低下など、多くのメリットが得られます。

TUNAGの多彩な機能を活用すれば、これらの要素を組織内で効果的に強化し、具体的な施策を実行に移すことが可能です。組織の課題を解決し、持続的な成長を実現するために、ぜひ一度TUNAGの詳細について聞いてみませんか?

お問い合わせはこちらから: TUNAG公式サイト

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著者情報

人と組織に働きがいを高めるためのコンテンツを発信。
TUNAG(ツナグ)では、離職率や定着率、情報共有、生産性などの様々な組織課題の解決に向けて、最適な取り組みをご提供します。東京証券取引所グロース市場上場。

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