サーベイとアンケートの違いとは？組織改善に効果的な活用方法を解説

近年、従業員の離職率やエンゲージメント低下に悩む企業が増えています。そうした課題の背景には、現場の本音や真の問題点が把握できていない現状があります。この記事では、従業員の声を的確に把握するために注目されている「サーベイ」の基本から活用法までを解説。サーベイとアンケートの違い、効果的な実施手順、注意点などを紹介します。

「サーベイ」と「アンケート」の違いとは？目的別に正しく使い分けよう

組織が従業員の声を正確に把握し、効果的な対策を講じるためには、情報収集の手段として用いられる「サーベイ」と「アンケート」の違いを正しく理解しておくことが重要です。

両者は似たような意味で使われがちですが、目的や活用法に大きな差があります。その違いを把握することで、課題に対する適切なアプローチが見えてきます。

サーベイとは何か？

サーベイとは、従業員満足度や職場環境の状態を数値として「見える化」することで、組織全体の現状を客観的に把握し、改善点を特定するために行われる調査のことです。

主に人事部門や経営層が中心となって実施し、従業員の本音を収集・分析することで、エンゲージメントの向上や離職率の低下といった課題解決に役立ちます。

たとえば、「職場に対する満足度」や「理想と現実のギャップ」を可視化することで、従業員が感じているストレスや不満の要因を明らかにできます。

サーベイとアンケートの違い

サーベイは「調査」そのものを意味する概念的な言葉であり、課題の発見から改善施策の検討・実行までを一連の流れで捉えるアプローチです。

一方、アンケートは「質問票を用いて多数の回答を収集する手法」を指し、あくまでもデータ収集に特化した手段となります。

たとえば、職場改善を目的とするサーベイでは、従業員の回答を集めた後に集計・分析を行い、施策立案や改善アクションへとつなげていくプロセスが含まれますが、アンケートではネクストアクションまで考慮されない場合が多くあります。

したがって、社内課題の本質的な解決を目指すには、単発的なアンケートではなく、目的を定めた継続的なサーベイの活用が有効です。

サーベイの種類

サーベイには複数の種類があり、それぞれ調査の目的や測定項目が異なります。本章では、代表的なサーベイの種類とその特性を解説し、組織改善にどう活用すべきかを具体的に示します。

従業員サーベイ

従業員サーベイは、その名の通り従業員を対象として職場環境に対する意見・要望・不満・満足度などを幅広く調査する手法です。

目的は、従業員が抱える課題を可視化し、組織の問題点を浮き彫りにすることにあります。

例えば、「上司とのコミュニケーションに不満がある」「業務量が多すぎる」「評価制度に納得感がない」といった現場のリアルな声を拾い上げることで、職場環境の改善や離職率の低下につなげることが可能です。

エンゲージメントサーベイ

エンゲージメントサーベイは、従業員が自社や自身の業務にどれだけの熱意や愛着を持っているかを測定する調査です。

ここでの「エンゲージメント」とは、単なる満足度ではなく、「自ら進んで貢献したい」という内発的な意欲や、組織とのつながりの強さを意味します。

「仕事にやりがいを感じているか」「同僚と信頼関係があるか」「会社のビジョンに共感しているか」といった質問項目を通じて、従業員の意識や心理的状態を可視化します。

エンゲージメントの高い組織は、生産性や定着率が高くなる傾向があり、企業の持続的成長に直結します。

パルスサーベイ

パルスサーベイは、数問程度の簡易な質問を短いスパンで繰り返し実施することで、組織や従業員の状態変化をリアルタイムで把握できるサーベイ手法です。「パルス（脈拍）」の名前が示す通り、組織の今の状態を継続的に測る目的で利用されます。

具体的には、「現在の業務量に満足しているか」「最近ストレスを感じる場面が増えていないか」といったシンプルな質問を、週1回や月1回といった高頻度で投げかけます。

従業員の心理的安全性や現場の雰囲気が日々変化する中で、年1回の大規模サーベイでは見落とされがちな「小さな異変」を早期にキャッチできるのが最大の特長です。

サーベイ運用の流れや手順

サーベイを実施しても成果が出ないのは、正しい運用手順が抜けているからかもしれません。目的設定から改善策実行までの流れを理解すれば、効果的な活用が期待できます。

目的に合わせたサーベイを設計する

まずサーベイの実施目的を明確にします。

「離職率を下げたい」「従業員エンゲージメントを高めたい」など課題を定め、それに適したサーベイの種類・設問項目を設計します。

目的が不明確なままでは従業員にもサーベイへの協力意義が伝わらず、形骸化しかねません。

対象者を決める

サーベイを実施する対象（スコープ）を、課題の範囲に合わせて設定します。

課題が組織全体に及ぶのであれば全従業員を対象にし、一部部署固有の課題であればその部署に限定して行うなど、目的に応じて決めます。

対象者には事前にサーベイの目的や所要時間などを周知し、協力を得られるよう準備します。

結果を社内全体に共有する

サーベイ実施後は集計結果を速やかに分析し、経営陣や人事部門だけでなく従業員も含めて結果をオープンに共有します。

調査結果を透明性高く公開することで、従業員は自分たちの声が経営に届き重視されていると感じることができます​。良い点も悪い点も包み隠さず共有し、「ここから何を改善するか」を経営陣と従業員が一緒に考える姿勢が大切です。

改善策を実行する

サーベイで判明した課題に対して具体的な改善アクションを検討・実行します。

例えば結果から「経営層と現場の認識ギャップ」が課題と分かったなら、経営層との定期対話を増やすなどの施策を打つ、といった具合です。

結果が活かされないと従業員に「無駄だった」と思われモチベーションが下がるため、策定した改善策は速やかに実行し、その進捗や効果も社員にフィードバックしましょう。

こうして改善施策の実行と再サーベイによる効果検証を繰り返し、サーベイのPDCAサイクルを回していくことが重要です。

サーベイを活用するポイントや注意点

サーベイは、組織課題を可視化し、的確な改善策につなげるための有効な手段ですが、実施方法を誤ると信頼を失ったり、意味のあるデータが得られなかったりするリスクがあります。

本章では、サーベイを成功に導くためのポイントと、実施時に気を付けるべき留意点を詳しく解説します。

目的の明確化と周知

サーベイを成功させるためには、まず実施の目的を明確に定め、それを従業員にしっかり周知することが不可欠です。

目的が曖昧なままでは、回答者が「なぜ答える必要があるのか」「何に使われるのか」と疑問を抱き、回答率や回答の質が低下する原因となります。

「離職率を下げるため」「エンゲージメントを測定して組織改善を行うため」など、目的を具体的に示し、それが従業員自身の働きやすさや職場環境の向上にどうつながるのかを説明しましょう。

従業員が意義を理解し、主体的に参加できるような働きかけが求められます。

頻度を決める

サーベイは一度きりで終わるのではなく、継続的な実施が前提となる取り組みです。

ただし、頻度が高すぎると従業員に「負担が大きい」「形骸化している」と感じられ、結果の信頼性が低下するリスクもあります。

目的や内容に応じて適切な頻度を検討することが大切です。

例えば、年1回の大規模な従業員サーベイと、月1回程度のパルスサーベイを組み合わせることで、長期的な傾向と短期的な変化をバランスよく把握できます。頻度設定の際には、調査結果の分析や改善アクションの時間も考慮し、無理のないスケジュールを構築しましょう。

目的を達成できる設問を設計する

設問の設計は、サーベイの成果を左右する重要な要素です。質問はシンプルかつ明確であることが望ましく、調査の目的に直結する内容に絞り込む必要があります。

たとえば、エンゲージメント向上が目的であれば、「上司との信頼関係」「会社のビジョンへの共感」「成長機会の有無」といった項目を盛り込むことで、的確な分析が可能になります。

質問が多すぎると回答者が疲弊し、形式的な回答に終始する恐れがあるため、10〜20問程度に留めるのが理想です。選択式と自由記述のバランスを考慮しながら、回答しやすく、かつ洞察の得られる設問設計を心掛けましょう。

匿名性を確保して実施する

従業員から率直な意見を引き出すためには、「匿名性の確保」が不可欠です。記名式のサーベイでは、「評価に影響するのではないか」「ネガティブな意見を言いづらい」といった懸念から、回答内容が歪められる可能性があります。

匿名性を担保することで、従業員は安心して率直な意見や不満を記述でき、実態に即した有益なデータを得ることが可能です。

調査前には、「個人を特定する目的ではない」「回答内容は集計後に全体傾向として使用する」といった説明を行い、信頼関係を構築することが重要です。

こうした配慮が、サーベイ文化の定着と、組織改善への第一歩につながります。

組織改善にはエンゲージメントサーベイがおすすめ

従業員の意欲低下や離職率の高さに頭を抱える企業にとって、根本的な組織改善を行うには「従業員エンゲージメント」の状態を正しく把握することが欠かせません。

本章では、なぜエンゲージメントサーベイが組織改善の第一歩として最適なのか、そしてその導入にあたっておすすめのツール「TERAS」の特徴を解説します。

なぜ「エンゲージメントサーベイ」を優先すべきなのか

社内サーベイの中でも、組織力向上にまず取り組むならエンゲージメントサーベイの実施が効果的です。

その理由は、従業員の仕事や会社に対する熱意の度合い（エンゲージメント）が離職率や業績に大きく影響するためです。実際、ギャラップ社の2023年調査によれば、日本の従業員エンゲージメント率はわずか6%で世界最低水準でした。

日本のエンゲージメントの低さは従業員の生産性や定着率の低下要因にもなり得るため、改善が急務です。こうした背景から、まずはエンゲージメントサーベイに取り組むことで効率的に組織全体の底上げを図れるのです。

参考：State of the Global Workplace: 2024 Report.

エンゲージメントサーベイなら「TERAS」がおすすめ

自社でエンゲージメントサーベイを導入する際に、コストを抑えつつ高機能なツールを探しているなら、「TERAS（テラス）」の活用をおすすめします。

TERASは、組織改善に特化した無料のエンゲージメントサーベイツールで、初期費用・月額費用が一切かからず、手軽に導入できる点が大きな魅力です。最大の特徴は、従業員一人ひとりの感情や状態に左右されず、部署・組織単位でのエンゲージメントスコアを可視化できる点にあります。

従来の満足度調査では、個人のプライベート要因に影響されることが多く、正確な組織の課題把握が難しい場合もありますが、TERASはチーム単位での傾向を明らかにするため、より客観的かつ戦略的な分析が可能です。

また、利用人数や実施回数に制限がなく、パルスサーベイのように高頻度で実施できる点も優れています。これにより、組織の状態をリアルタイムで追跡し、迅速な改善アクションに結び付けることができます。

TERASについてもっと詳しく知りたい方はこちら

効果的なサーベイで組織力を高める

サーベイは一度きりで終わらせず、結果に基づき改善策を講じてこそ組織力の向上につながります。特にエンゲージメントサーベイは社員の意欲や愛着心を見える化し、離職防止や生産性向上など組織改善の起点となる有益な情報を提供してくれます。

ぜひ自社に合ったサーベイを導入し、社員の声を経営に活かしてください。適切なサーベイの実施とフォローアップを継続することで、エンゲージメントが高まり、離職率の低下や業績向上につながるはずです。