【無料あり】社内連絡ツール14選を紹介！活用のポイントも解説

• メールや紙、LINEなど従来の連絡方法に課題がある
• 社内連絡ツールを検討中だが、どんな種類があるか分からない
• 連絡用のアプリを無料のものも含めて比較したい

上記のような悩みや疑問をお持ちではないでしょうか。

変化が目まぐるしい現代のビジネス環境では、迅速かつ効果的な社内連絡が不可欠です。特に組織が大きくなっていくフェーズでは、部門を超えたコミュニケーションが増え、従来の連絡手段では情報が漏れたり、コミュニケーションが遅延することがあります。

そこで、自社の組織状態に適した社内連絡ツールの選定と活用が重要になります。これにより、社内コミュニケーションが活性化し、業務の効率化や従業員のエンゲージメント向上が期待できます。導入にあたっては、自社が抱える課題や導入の目的を明確化したうえで、目的に合ったツールを選ぶことが必要です。

この記事では、社内連絡における課題や社内連絡ツールの種類を解説したうえで、おすすめの社内連絡ツール10選を紹介します。記事の後半ではツールを導入する際の注意点も解説するので、ツールの検討や導入をスムーズに進められるよう、ぜひ最後までご覧ください。

社内連絡でよくある課題

メールや紙、LINEなど従来の連絡方法では、社内の情報伝達や情報へのアクセスの面で課題があります。

情報伝達の面では、メールや紙だと確認・返事までに時間がかかり、急ぎの案件を円滑に進められない場合があります。メッセージが読まれたかどうかを確認するのも難しいため、情報の伝達漏れが発生する可能性があります。

情報へのアクセスの面では、伝えた情報が一覧化されておらず必要な情報にたどり着くのに時間がかかります。個人用のSNSはセキュリティ対策が不十分なものがあり、情報漏洩のリスクがある点にも注意が必要です。

特に物理的距離や心理的距離が離れがちな部門間・拠点間を超えたコミュニケーションにおいては、課題が深刻です。そこで、アプリの通知やリアクション機能を備えた社内連絡ツールの導入は、これらの課題の解消につながります。また、必要な情報をすぐに探せることに加え、ビジネス向けにセキュリティ対策が施されているのもポイントといえます。

社内連絡ツールとは

社内連絡ツールとは、会社から従業員への正確な情報共有や従業員間のスムースなコミュニケーションを実現するプラットフォームサービスです。社内チャットやカレンダー、ファイル共有といった機能が搭載され、情報伝達の抜け漏れや遅れを防止する役割を持ちます。

近年ではコロナ禍を経て、在宅勤務や時差出勤などの働き方の多様化が進む中でもスムースなコミュニケーションを実現しようとするニーズや、将来的には製造現場や店舗現場で働く従業員を含めた情報共有の促進と業務効率化を図るニーズもあります。迅速かつ正確な社内の情報共有や業務連絡は必要不可欠なため、適切な社内連絡ツールを導入することは、健全な会社運営においても重要な意思決定と言えるでしょう。

社内連絡ツールの種類

社内連絡ツールの種類は、主に社内SNSとビジネスチャット、グループウェアの3つです。自社の課題に対応した種類のツールを選ぶ必要があります。それぞれの特徴は以下のとおりです。

社内連絡ツールの主な機能

多くの社内連絡ツールには、迅速な情報共有やコミュニケーションの活性化のために以下の3つの機能があります。

グループチャット機能

基本的には管理者がチャットグループを作成し、招待されたメンバーが参加する形でグループチャットを行うことができます。

チャットグループは、プロジェクトチームや部門ごとに作られることが一般的で、業務に関する報告や連絡、相談、さらには簡易的な会議の場として活用されるのが特徴です。チーム全体の情報共有やコミュニケーションにより、業務の効率化にもつながります。

ファイル共有と管理機能

ファイル共有や管理機能は、チャット上でファイルを共有し、権限を付与されたユーザーがそのファイルを閲覧または編集できる機能です。さまざまな形式のファイルを共有できるため、グループメンバーと情報を共有したり、共同編集することで資料の質を向上させることが可能です。またチャットの検索機能から過去のファイルを閲覧することもでできるため、情報の蓄積もできます。

ただ、ストレージ容量が不足している場合、アップロード可能なファイルサイズの合計が制限される可能性があるため、ビジネスチャットツールを選ぶ際には、十分なストレージ容量が確保されているか事前に確認することが重要です。

ビデオ通話・ボイスメッセージ機能

テキストだけではニュアンスが伝えづらい際や、相手の反応をみる必要がある情報共有をする際に、別のアプリを開かずとも、共有が可能です。また、即答で反応を貰いたいときも重宝される機能です。

社内連絡ツールを導入するメリット

社内連絡ツールを導入するメリットは下記のとおりになります。

全員への迅速なコミュニケーション・情報共有が可能

ビジネスチャットの最大のメリットは、迅速なコミュニケーションが可能な点です。

SNSのような運用性を備えているため、緊急の確認事項や処理にもすぐに対応できます。

メールにはCCに都度メールアドレスを打ち込まなくてはいけないですが、ビジネスチャットを利用すれば、複数人に同時に情報が共有できるため、生産性が向上します。

さらに、パソコンだけでなく、スマートフォンやタブレットにも対応しており、外出や移動中でもコミュニケーションを取ることが可能です。

高いセキュリティを維持する

ビジネスチャットツールは、ビジネス用に開発されたため、高いセキュリティをを維持できます。

また、社内のコミュニケーションツールが統一されることにより、個人的なSNSのDMによるやり取りが解消され、情報漏えいのリスクが解消されます。

社内連絡ツールを導入するデメリット

残念ながら、社内連絡ツールを導入するデメリットも存在します。具体的には下記のとおりになります。

勤務時間外にも連絡をうける

ビジネスチャットツールは、SNS感覚でアプリやクラウド上で24時間やり取りができるため、勤務時間外や休日にも連絡を受けることがあります。ワークライフバランスを充実させたい方にとっては、せっかくの休日に仕事の連絡が入ることは億劫になりえます。緊急時以外の休業日や有給休暇取得中の社員には連絡しないなど、社内でグランドルールを作しましょう。

初期費用や維持費が発生する

ビジネスチャットツールは、基本的には初期費用+サブスクリプション制で維持費が発生します。契約している社員の数や契約プランなどで維持費が変わることもあるので、自社にとって最適なものを選ぶように注意が必要です。

【無料あり】社内連絡ツール14選を比較

社内連絡ツール14選を社内SNSとビジネスチャット、グループウェアに分けて比較します。自社の課題やツールの導入目的を明確にしたうえで、目的に合ったものを選びましょう。

【社内SNS】TUNAG

引用：TUNAG

TUNAGは「スマホひとつで組織まるごとDX」を掲げる多機能型の社内SNSです。

＜特徴＞

• 社内掲示板やチャット、ワークフローなど普段づかいしやすいDX機能が揃っている
• 自社に必要な機能を選んでアプリをカスタマイズできる
• 社内PCやメールアドレスがなくてもスマホで簡単に利用できる

＜料金＞

契約内容に応じて見積り

※無料トライアルは無し、無料デモ体験はあり。

＜運営会社＞

株式会社スタメン

＜こんな企業にピッタリ＞

• 自社に合った機能を持つ社内連絡ツールを取り入れたい企業
• 社用PCを持っていない従業員を含めて社内のコミュニケーションを活性化させたい企業
• 業務DX〜エンゲージメント向上までオールインワンのツールで組織をDX化したい企業

【社内SNS】LINE WORKS（無料版あり）

引用：LINE WORKS

LINE WORKSは連絡用アプリとしておなじみであるLINEのビジネス版です。

＜特徴＞

• LINEと同じ画面や使用方法なので導入しやすい
• LINEや他社のLINE WORKSと連携できるので社外とのつながりを作りやすい
• 個人情報や機密情報の保護などセキュリティ対策に力を入れている

＜料金＞

• フリー：0円
• スタンダード：月額450円／1ユーザー（年額契約）
• アドバンスト：月額800円／1ユーザー（年額契約）

※30日間の無料トライアル期間あり

＜運営会社＞

LINE WORKS株式会社

＜こんな企業にピッタリ＞

• ITが苦手な従業員でも使える社内SNSを導入したい企業
• LINEを軸に現場の社員や取引先とのコミュニケーションを活性化させたい企業

【社内SNS】Talknote

引用：Talknote

Talknoteは「組織のチカラの最大化」を掲げる情報共有プラットフォームです。

＜特徴＞

• 投稿したノートにコメントをつけるのが基本形で、情報が見やすく一覧化される
• ツールの導入から運用まで専属でサポートする担当者がつく
• 利用状況をスコアリングして改善に活かせる分析機能がついている

＜料金＞

契約内容に応じて見積り

※14日間の無料トライアル期間あり

＜運営会社＞

Talknote株式会社

＜こんな企業にピッタリ＞

• 従業員の交流に加えてナレッジの共有もしやすいツールを導入したい企業
• 社内連絡ツールの導入が初めてで手厚いサポートがほしい企業

【ビジネスチャット】Slack（無料版あり）

引用：Slack

Slackは国内外の企業で利用されている高機能なビジネスチャットツールです。

＜特徴＞

• ビデオ通話やファイルの共有・管理、リマインダーなど豊富な機能がある
• GoogleドライブやGoogleカレンダー、Zoomなど外部のITツールと連携しやすい
• アメリカに運営会社の本拠地があり、海外の企業にも導入されている

＜料金＞

• フリー：0円
• プロ：月額1,050円／1ユーザー（最初の3ヶ月間は50%オフ）
• ビジネスプラス：月額1,800円／1ユーザー
• Enterprise Grid：問い合わせにより見積もり　　

※無料トライアル期間あり

＜運営会社＞

株式会社セールスフォース・ジャパン

＜こんな企業にピッタリ＞

• 多機能な社内連絡ツールで業務の効率化を進めたい企業
• すでに導入しているITツールと連携してコミュニケーションを強化したい企業

【ビジネスチャット】Chatwork（無料版あり）

引用：Chatwork

Chatworkは日本企業のために作られた国産のビジネスチャットツールです。

＜特徴＞

• 操作方法がシンプルで使いやすく、通知はバリエーションがあり気づきやすい
• タスク機能の使い勝手がよく、チームメンバーの仕事の進捗を把握しやすい
• スマホやタブレット向けのアプリがあり、マルチデバイスに対応している

＜料金＞

• フリー：0円
• ビジネス：月額840円／1ユーザー（年額契約）
• エンタープライズ：月額1,200円／1ユーザー（年額契約）

※1ヶ月間の無料トライアル期間あり

＜運営会社＞

Chatwork株式会社

＜こんな企業にピッタリ＞

• 社内連絡ツールを初めて導入するため、使いやすいものがよい企業
• チャットのやりとりに加えてタスク管理をメインで使用したい企業

【ビジネスチャット】Microsoft Teams（無料版あり）

引用：Microsoft Teams

Microsoft Teamsは、アメリカに本拠地があるマイクロソフトが提供する多機能なビジネスチャットツールです。

＜特徴＞

• 部署やプロジェクトごとにチャットグループを細かく作成してやりとりできる
• Office製品との相性がよく、ExcelやPower Pointと連携して共同編集ができる
• Web会議は最大300人まで参加でき、ホワイトボードも使えるなど機能が充実している

＜料金＞

• Microsoft Teams：0円
• Microsoft Teams Essentials：月額599円／1ユーザー
• Microsoft 365 Business Basic：月額899円／1ユーザー
• Microsoft 365 Business Standard：月額1,874円／1ユーザー

※1ヶ月間の無料トライアル期間あり
※一般法人向けのサービスは、有料プランがメイン

＜運営会社＞

日本マイクロソフト株式会社

＜こんな企業にピッタリ＞

• 部署やプロジェクト数が多く、進捗状況を整理して業務効率化したい企業
• 普段からOffice製品を使用している企業

【ビジネスチャット】Google Chat（無料版あり）

引用：Google Chat

Google ChatはGoogle Workspaceのサービスに含まれるビジネスチャットツールです。

＜特徴＞

• GoogleカレンダーやGoogleドライブなどと連携がしやすい
• プロジェクトごとにグループを作成し、情報共有やタスク管理が効率化できる
• 過去のすべてのチャットや共有ファイルをキーワードで簡単に検索できる

＜料金＞

• Googleの個人アカウント：無料
• Business Starter：月額680円／1ユーザー（年額契約）
• Business Standard：月額1,360円／1ユーザー（年額契約）
• Business Plus：月額2,040円／1ユーザー（年額契約）
• Enterprise：要問い合わせ

※Google Workspaceの有料プランの料金。Google Chatもプランに含まれる
※14日間の無料トライアル期間あり

＜運営会社＞

グーグル合同会社

＜こんな企業にピッタリ＞

• 普段からGoogleのツールをメインで利用したい企業
• プロジェクトの進行を効率化できる社内連絡ツールを導入したい企業

【ビジネスチャット】WowTalk

引用：WowTalk

WowTalkは、クローズドな環境でのコミュニケーション活性化を掲げる国産のビジネスチャットツールです。

＜特徴＞

• デザインがシンプルであり、操作も直感的で使いやすい
• 日報や社内掲示板、安否確認など社内の業務をDX化できる機能が豊富である
• ユーザーごとにアクセス権限を設定できるなどセキュリティ対策が充実している

＜料金＞

• シンプル：月額300円／1ユーザー
• スタンダード：月額500円／1ユーザー
• プロフェッショナル：月額800円／1ユーザー

※14日間の無料トライアル期間あり

＜運営会社＞

キングソフト株式会社

＜こんな企業にピッタリ＞

• 従業員のITリテラシーによらず使える社内連絡ツールを導入したい企業
• 社内の手続きや情報共有の方法をDX化して業務効率化したい企業

【ビジネスチャット】ChatLuck

引用：ChatLuck

ChatLuckは国内の自治体と連携されている高機能なビジネスチャットツールです。

＜特徴＞

• 自治体や金融機関など、インターネットとのネットワーク分離を採用している環境でも、安全性を担保した状態で、庁外・行外間のチャット基盤を構築できる。
• 新たに開発した「中継サーバー」が、テキストチャットなど無害データのみを内部ネットワークに中継。チャットを介したマルウェアの侵入や、ファイルの外部漏えいを防止する。
• コメント+メンション機能でやり取りができる。

＜料金＞

• クラウド版：月額300円／1ユーザー
• パッケージ版：月額360,000円／100ユーザー　月額150,000円／10ルーム　　

※無料トライアル期間あり

＜運営会社＞

株式会社ネオジャパン

＜こんな企業にピッタリ＞

• 自治体とビジネスをしている中、多機能な社内連絡ツールで業務の効率化を進めたい企業
• AIツールと連携してコミュニケーションを強化したい企業

【ビジネスチャット】InCircle

引用：InCircle

InCircleは国内の使用に特化した高機能なビジネスチャットツールです。

＜特徴＞

• 日本国内での法律適応・国内での仕様設計など日本での利用を中心に検討・設計されたビジネスチャット。
• シンプルな設計。利用者の年齢やITリテラシーに左右されず、全社的な業務効率化の実現が可能です。
• 社内で利用する様々なシステムと連携することで、企業ニーズ毎に合わせた柔軟なカスタマイズを行うことができます。

＜料金＞

• ベーシック：月額180円／30ユーザー以上
• オンプレミス：月額個別見積／100ユーザー以上　

※無料トライアル期間あり

＜運営会社＞

ブルーテック株式会社

＜こんな企業にピッタリ＞

• 日本企業との連絡ツールで業務の効率化を進めたい企業
• チャット機能や監査機能を一元化したい企業

【ビジネスチャット】elgana

引用：elgana

elganaは初めての社内連絡ツールを導入する企業に特化したビジネスチャットツールです。

＜特徴＞

• トークルーム作成時に既読表示の有無を設定すれば、メッセージごとに既読・未読状況を確認できる。
• 電話番号や連絡先を知らなくても、組織や名前で検索でき、連絡することができる。
• 「日程調整」「作業報告」「お知らせ」などでタスクの依頼や一斉周知などが出来ます。業務に合わせたオリジナルのテンプレートを作成することも可能です。

＜料金＞

• ベースプラン：年間3,300円／1ユーザー
• アドバンスドプラン：年間8,800円／1ユーザー　

※無料トライアル期間あり

＜運営会社＞

西日本電信電話株式会社

＜こんな企業にピッタリ＞

• 初めて社内連絡ツールを導入する企業
• ITリテラシーの低く、新しいサービス導入や浸透化に難がある企業

【ビジネスチャット】SONR

引用：SONR

SONRは様々な規模感の会社に答えられるビジネスチャットツールです。

＜特徴＞

• ビジネスや個人利用の幅広いニーズに応えることができる。
• 確認ボタンにより、常に自分残りのタスクが見える。
• 別途カレンダーアプリを開く必要はなく、社員同士の共有カレンダーですぐにスケジュール確認できる。

＜料金＞

• フリープラン：月額0円／最大3ユーザー（ストレージ100MB）
• ライトプラン：月額5,000円／最大5ユーザー（ストレージ10GB）
• レギュラープラン：月額10,000円／最大20ユーザー　（ストレージ40GB）
• プレミアムプラン：月額20,000円／最大300ユーザー（ストレージ300GB）
• プレミアム1000プラン：月額20,000円／最大300ユーザー (ストレージ1000GB)

※無料トライアル期間あり

＜運営会社＞

株式会社エクスト

＜こんな企業にピッタリ＞

• 小規模ながらも社内連絡ツールを導入する企業

【グループウェア】サイボウズoffice

引用：サイボウズoffice

サイボウズofficeは、スケジュールや業務管理など豊富な機能が一元化された国産のグループウェアです。

＜特徴＞

• 日本の中小企業ならではのワークフローや手続きのDX機能が揃っている
• スマホやタブレットでも使いやすいマルチデバイス対応に力を入れている
• 導入方法に関するセミナーや導入後の個別対応などサポートが充実している

＜料金＞

• スタンダードコース：月額500円／1ユーザー
• プレミアムコース：月額800円／1ユーザー

※30日間の無料トライアル期間あり

＜運営会社＞

サイボウズ株式会社

＜こんな企業にピッタリ＞

• 日程管理から社内手続き、業務の進捗管理までIT化を通じて効率化したい企業
• 勤務形態がさまざまな従業員に社内連絡ツールを浸透させたい企業

【グループウェア】desknets neo

引用：desknets neo

desknets neoは中小企業から大企業、官公庁まで導入実績のある国産のグループウェアです。

＜特徴＞

• 多機能でありながら、見やすさや分かりやすい操作感にこだわっている
• 標準のアプリが27種類と豊富にあり、自社に合わせたオリジナルアプリも作成できる
• 日本企業ならではの決裁や日報などの手続きに対応した機能がある

＜料金＞

• 基本プラン：月額400円／1ユーザー（クラウド型）
• 基本ライセンス：100ユーザーなら500,000円（パッケージ型）

※30日間の無料トライアル期間あり

＜運営会社＞

株式会社ネオジャパン

＜こんな企業にピッタリ＞

• ITに不慣れな従業員もスムーズに使える社内連絡ツールを導入したい企業
• 自社のさまざまな業務のIT化を進めて効率化したい企業

社内連絡ツールを効果的に活用するためのコツ

社内連絡ツールを導入するにあたってのコツを2つ紹介します。従業員の活用を促し、自社の目的を達成するためには、活用しやすくするための工夫が必要です。

ツールの活用目的と運用ルールを周知する

社内連絡ツールを導入するにあたって、導入目的や運用ルールの周知が重要です。とくに、業務の効率化や従業員の交流などの目的を具体的に伝えれば、目的に沿った利用を促せます。

周知の方法としては、利用マニュアルの作成や研修が挙げられます。運営会社が作成している一般的なものだけでなく、自社に合った活用法を補足するのがポイントです。

従業員の疑問点に対応するため、社内にサポートチームをつくるのも検討に値します。

運用ルールについては、ツールを使用してよい時間やプライベートなやりとりの可否など、主なものを決めておくのがポイントです。機密性の高い情報の取扱いなど、セキュリティ面にも配慮する必要があります。

導入前に自社の導入目的や運用ルールを明確化し、ツールを効果的に活用していきましょう。

従業員が使いこなせているかを調査する

社内連絡ツールの導入後は、従業員が業務の中で実際に使用できているかの調査が大切です。従来の慣れた方法から新しいツールへ移行するには、使用をさまたげる要因をその都度特定して解消する必要があります。

調査の対象として、まずはアプリの使用頻度や投稿数などの利用状況を定量的に把握するのが基本です。そのうえで、従業員に対してアンケート調査を行い、問題点を定性的にチェックするのも効果があります。

調査結果をもとに課題を分析し、PDCAサイクルを回していくのがポイントです。運用ルールの見直しや周知方法の改善、場合によっては契約プランの変更が必要になる場合もあります。

社内コミュニケーションを活性化させる社内連絡ツールならTUNAG

1,000社以上の支援実績から各企業に合わせたコミュニケーション施策を設計

TUNAGは社員同士の相互信頼関係を向上させ、社内コミュニケーションを活性化させる社内SNSサービスです。

目指すべき組織の理想像と、現時点の組織状態のギャップから自社の課題を抽出し、改善するためのコミュニケーション施策を設計できます。
これまで実施されたオリジナルの施策は40,000種類以上。会社の規模や業態、その時々の組織状態に最適な施策を実施できます。

スマホでもPCでも使えるから 各個人に情報が直接届く

コミュニケーション施策は設計するだけではなく、従業員に浸透し、利用されてはじめて効果があります。

TUNAGはPCだけでなくスマホやタブレットにも対応しており、社用PCを持っていない従業員でも利用できます。また、従業員に施策を浸透させるためのタイムラインや制度一覧画面が備わっているため、高い利用率を誇ります。

施策の運用状況や、リアルタイムな組織状態を可視化

組織状態は常に変化するので、コミュニケーション施策は運用状況を見てPDCAを回す必要があります。

TUNAGの分析ダッシュボードでは、施策の効果や従業員のコミュニケーション状態を可視化し、改善ポイントを見つけることが可能です。

まとめ | 社内連絡ツールを効果的に活用するためには

社内連絡ツールの効果的な活用に向けては、自社の課題や導入の目的を明確化したうえで、目的に合ったツールを選ぶ必要があります。

導入にあたっては、従業員に対して目的や運用ルールを浸透させたうえで、効果分析を行うことが重要です。分析をもとに問題点を把握し、ルールや周知方法を不断に見直していきます。

本記事を参考に自社に合った社内連絡ツールを導入して、業務効率化や社内コミュニケーションの活性化につなげましょう。