特に経営層や人事・管理部門の担当者は上記のような悩みをお持ちではないでしょうか。
変化の早いビジネス環境では、社内連絡の遅れや見落としが業務の停滞につながることがあります。
特に、メールや紙、LINEなど複数の手段に情報が分散していると、重要な連絡が埋もれたり、部署や拠点ごとに共有状況の差が生まれやすくなります。
社内連絡ツールを活用すれば、必要な情報を一元化し、従業員へ素早く届けやすくなります。この記事では、社内連絡ツールの種類や選び方、おすすめの社内連絡ツール14選を紹介します。
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厳選した16社の情報共有ツールの機能や特徴、強みを一目で比較できる表です。
それぞれのサービスが持つ特徴を分かりやすくまとめているので、短時間で自社にぴったりのサービスを見つけることができます。
導入前の比較検討や、稟議書作成時にぜひご活用ください。
▼こんな方におすすめ▼
・自社に合った情報共有ツールを見つけたい方
・情報共有ツールの導入を検討している方
・情報共有ツールを上申する予定のある方
メールや紙、LINEなど従来の連絡方法では、社内の情報伝達や情報へのアクセスの面で課題があります。
情報伝達の面では、メールや紙だと確認・返事までに時間がかかり、急ぎの案件を円滑に進められない場合があります。メッセージが読まれたかどうかを確認するのも難しいため、情報の伝達漏れが発生する可能性があります。
情報へのアクセスの面では、伝えた情報が一覧化されておらず必要な情報にたどり着くのに時間がかかります。個人用のSNSはセキュリティ対策が不十分なものがあり、情報漏洩のリスクがある点にも注意が必要です。
特に物理的距離や心理的距離が離れがちな部門間・拠点間を超えたコミュニケーションにおいては、課題が深刻です。そこで、アプリの通知やリアクション機能を備えた社内連絡ツールの導入は、これらの課題の解消につながります。また、必要な情報をすぐに探せることに加え、ビジネス向けにセキュリティ対策が施されているのもポイントといえます。
社内連絡ツールとは、会社から従業員への正確な情報共有や従業員間のスムースなコミュニケーションを実現するプラットフォームサービスです。社内チャットやカレンダー、ファイル共有といった機能が搭載され、情報伝達の抜け漏れや遅れを防止する役割を持ちます。
近年ではコロナ禍を経て、在宅勤務や時差出勤などの働き方の多様化が進む中でもスムースなコミュニケーションを実現しようとするニーズや、将来的には製造現場や店舗現場で働く従業員を含めた情報共有の促進と業務効率化を図るニーズもあります。迅速かつ正確な社内の情報共有や業務連絡は必要不可欠なため、適切な社内連絡ツールを導入することは、健全な会社運営においても重要な意思決定と言えるでしょう。
社内連絡ツールの種類は、主に社内SNSとビジネスチャット、グループウェアの3つです。自社の課題に対応した種類のツールを選ぶ必要があります。それぞれの特徴は以下のとおりです。
種類 | 概要 |
|---|---|
社内SNS | ・社内での情報共有や社員同士の交流に重きを置いたツール ・代表的な機能は個人・グループ間のチャットや掲示板、ファイル共有などがある ・部署間連携の強化や従業員エンゲージメント向上を目指す企業に向いている |
ビジネスチャット | ・テキストベースのやりとりや情報共有が中心のツール ・プッシュ通知やスタンプなどコミュニケーション活性化の機能が充実している ・機能がシンプルなツールを使いたい企業に向いている |
グループウェア | ・社内の業務に役立つ機能が一元化されたITツール ・目的に合わせて幅広い機能から必要なものを選べる ・ITツールを1つにまとめたい企業に向いている |
多くの社内連絡ツールには、迅速な情報共有やコミュニケーションの活性化のために以下の3つの機能があります。
基本的には管理者がチャットグループを作成し、招待されたメンバーが参加する形でグループチャットを行うことができます。
チャットグループは、プロジェクトチームや部門ごとに作られることが一般的で、業務に関する報告や連絡、相談、さらには簡易的な会議の場として活用されるのが特徴です。チーム全体の情報共有やコミュニケーションにより、業務の効率化にもつながります。
ファイル共有や管理機能は、チャット上でファイルを共有し、権限を付与されたユーザーがそのファイルを閲覧または編集できる機能です。さまざまな形式のファイルを共有できるため、グループメンバーと情報を共有したり、共同編集することで資料の質を向上させることが可能です。またチャットの検索機能から過去のファイルを閲覧することもでできるため、情報の蓄積もできます。
ただ、ストレージ容量が不足している場合、アップロード可能なファイルサイズの合計が制限される可能性があるため、ビジネスチャットツールを選ぶ際には、十分なストレージ容量が確保されているか事前に確認することが重要です。
テキストだけではニュアンスが伝えづらい際や、相手の反応をみる必要がある情報共有をする際に、別のアプリを開かずとも、共有が可能です。また、即答で反応を貰いたいときも重宝される機能です。
社内連絡ツールを導入するメリットは下記のとおりになります。
ビジネスチャットの最大のメリットは、迅速なコミュニケーションが可能な点です。
SNSのような運用性を備えているため、緊急の確認事項や処理にもすぐに対応できます。
メールにはCCに都度メールアドレスを打ち込まなくてはいけないですが、ビジネスチャットを利用すれば、複数人に同時に情報が共有できるため、生産性が向上します。
さらに、パソコンだけでなく、スマートフォンやタブレットにも対応しており、外出や移動中でもコミュニケーションを取ることが可能です。
ビジネスチャットツールは、ビジネス用に開発されたため、高いセキュリティをを維持できます。
また、社内のコミュニケーションツールが統一されることにより、個人的なSNSのDMによるやり取りが解消され、情報漏えいのリスクが解消されます。
残念ながら、社内連絡ツールを導入するデメリットも存在します。具体的には下記のとおりになります。
ビジネスチャットツールは、SNS感覚でアプリやクラウド上で24時間やり取りができるため、勤務時間外や休日にも連絡を受けることがあります。ワークライフバランスを充実させたい方にとっては、せっかくの休日に仕事の連絡が入ることは億劫になりえます。緊急時以外の休業日や有給休暇取得中の社員には連絡しないなど、社内でグランドルールを作しましょう。
ビジネスチャットツールは、基本的には初期費用+サブスクリプション制で維持費が発生します。契約している社員の数や契約プランなどで維持費が変わることもあるので、自社にとって最適なものを選ぶように注意が必要です。
社内連絡ツール14選を社内SNSとビジネスチャット、グループウェアに分けて比較します。自社の課題やツールの導入目的を明確にしたうえで、目的に合ったものを選びましょう。
また、以下の資料では社内コミュニケーションツールの特徴や選び方を比較しやすくまとめています。自社に合うツールを整理しながら検討したい方は、ぜひご活用ください。
引用：TUNAG
TUNAGは「スマホひとつで組織まるごとDX」を掲げる多機能型の社内SNSです。
＜特徴＞
＜料金＞
契約内容に応じて見積り
※無料トライアルは無し、無料デモ体験はあり。
＜運営会社＞
株式会社スタメン
＜こんな企業にピッタリ＞
引用：LINE WORKS
LINE WORKSは連絡用アプリとしておなじみであるLINEのビジネス版です。
＜特徴＞
＜料金＞
※30日間の無料トライアル期間あり
＜運営会社＞
LINE WORKS株式会社
＜こんな企業にピッタリ＞
引用：Talknote
Talknoteは「組織のチカラの最大化」を掲げる情報共有プラットフォームです。
＜特徴＞
＜料金＞
契約内容に応じて見積り
※14日間の無料トライアル期間あり
＜運営会社＞
Talknote株式会社
＜こんな企業にピッタリ＞
引用：Slack
Slackは国内外の企業で利用されている高機能なビジネスチャットツールです。
＜特徴＞
＜料金＞
※無料トライアル期間あり
＜運営会社＞
株式会社セールスフォース・ジャパン
＜こんな企業にピッタリ＞
引用：Chatwork
Chatworkは日本企業のために作られた国産のビジネスチャットツールです。
＜特徴＞
＜料金＞
※1ヶ月間の無料トライアル期間あり
＜運営会社＞
Chatwork株式会社
＜こんな企業にピッタリ＞
Microsoft Teamsは、アメリカに本拠地があるマイクロソフトが提供する多機能なビジネスチャットツールです。
＜特徴＞
＜料金＞
※1ヶ月間の無料トライアル期間あり
※一般法人向けのサービスは、有料プランがメイン
＜運営会社＞
日本マイクロソフト株式会社
＜こんな企業にピッタリ＞
引用：Google Chat
Google ChatはGoogle Workspaceのサービスに含まれるビジネスチャットツールです。
＜特徴＞
＜料金＞
※Google Workspaceの有料プランの料金。Google Chatもプランに含まれる
※14日間の無料トライアル期間あり
＜運営会社＞
グーグル合同会社
＜こんな企業にピッタリ＞
引用：WowTalk
WowTalkは、クローズドな環境でのコミュニケーション活性化を掲げる国産のビジネスチャットツールです。
＜特徴＞
＜料金＞
※14日間の無料トライアル期間あり
＜運営会社＞
キングソフト株式会社
＜こんな企業にピッタリ＞
引用：ChatLuck
ChatLuckは国内の自治体と連携されている高機能なビジネスチャットツールです。
＜特徴＞
＜料金＞
※無料トライアル期間あり
＜運営会社＞
株式会社ネオジャパン
＜こんな企業にピッタリ＞
引用：InCircle
InCircleは国内の使用に特化した高機能なビジネスチャットツールです。
＜特徴＞
＜料金＞
※無料トライアル期間あり
＜運営会社＞
ブルーテック株式会社
＜こんな企業にピッタリ＞
引用：elgana
elganaは初めての社内連絡ツールを導入する企業に特化したビジネスチャットツールです。
＜特徴＞
＜料金＞
※無料トライアル期間あり
＜運営会社＞
西日本電信電話株式会社
＜こんな企業にピッタリ＞
引用：SONR
SONRは様々な規模感の会社に答えられるビジネスチャットツールです。
＜特徴＞
＜料金＞
※無料トライアル期間あり
＜運営会社＞
株式会社エクスト
＜こんな企業にピッタリ＞
引用：サイボウズoffice
サイボウズofficeは、スケジュールや業務管理など豊富な機能が一元化された国産のグループウェアです。
＜特徴＞
＜料金＞
※30日間の無料トライアル期間あり
＜運営会社＞
サイボウズ株式会社
＜こんな企業にピッタリ＞
引用：desknets neo
desknets neoは中小企業から大企業、官公庁まで導入実績のある国産のグループウェアです。
＜特徴＞
＜料金＞
※30日間の無料トライアル期間あり
＜運営会社＞
株式会社ネオジャパン
＜こんな企業にピッタリ＞
社内連絡ツールを導入するにあたってのコツを2つ紹介します。従業員の活用を促し、自社の目的を達成するためには、活用しやすくするための工夫が必要です。
社内連絡ツールを導入するにあたって、導入目的や運用ルールの周知が重要です。とくに、業務の効率化や従業員の交流などの目的を具体的に伝えれば、目的に沿った利用を促せます。
周知の方法としては、利用マニュアルの作成や研修が挙げられます。運営会社が作成している一般的なものだけでなく、自社に合った活用法を補足するのがポイントです。
従業員の疑問点に対応するため、社内にサポートチームをつくるのも検討に値します。
運用ルールについては、ツールを使用してよい時間やプライベートなやりとりの可否など、主なものを決めておくのがポイントです。機密性の高い情報の取扱いなど、セキュリティ面にも配慮する必要があります。
導入前に自社の導入目的や運用ルールを明確化し、ツールを効果的に活用していきましょう。
社内連絡ツールの導入後は、従業員が業務の中で実際に使用できているかの調査が大切です。従来の慣れた方法から新しいツールへ移行するには、使用をさまたげる要因をその都度特定して解消する必要があります。
調査の対象として、まずはアプリの使用頻度や投稿数などの利用状況を定量的に把握するのが基本です。そのうえで、従業員に対してアンケート調査を行い、問題点を定性的にチェックするのも効果があります。
調査結果をもとに課題を分析し、PDCAサイクルを回していくのがポイントです。運用ルールの見直しや周知方法の改善、場合によっては契約プランの変更が必要になる場合もあります。
TUNAGは社員同士の相互信頼関係を向上させ、社内コミュニケーションを活性化させる社内SNSサービスです。
目指すべき組織の理想像と、現時点の組織状態のギャップから自社の課題を抽出し、改善するためのコミュニケーション施策を設計できます。
これまで実施されたオリジナルの施策は40,000種類以上。会社の規模や業態、その時々の組織状態に最適な施策を実施できます。
コミュニケーション施策は設計するだけではなく、従業員に浸透し、利用されてはじめて効果があります。
TUNAGはPCだけでなくスマホやタブレットにも対応しており、社用PCを持っていない従業員でも利用できます。また、従業員に施策を浸透させるためのタイムラインや制度一覧画面が備わっているため、高い利用率を誇ります。
組織状態は常に変化するので、コミュニケーション施策は運用状況を見てPDCAを回す必要があります。
TUNAGの分析ダッシュボードでは、施策の効果や従業員のコミュニケーション状態を可視化し、改善ポイントを見つけることが可能です。
TUNAGの特徴、活用方法や実際の導入事例まで詳しく知りたい方は、以下の資料もあわせてご覧ください。
>>「3分でわかるTUNAG」
社内連絡ツールの効果的な活用に向けては、自社の課題や導入の目的を明確化したうえで、目的に合ったツールを選ぶ必要があります。
導入にあたっては、従業員に対して目的や運用ルールを浸透させたうえで、効果分析を行うことが重要です。分析をもとに問題点を把握し、ルールや周知方法を不断に見直していきます。
本記事を参考に自社に合った社内連絡ツールを導入して、業務効率化や社内コミュニケーションの活性化につなげましょう。
人と組織に働きがいを高めるためのコンテンツを発信。
TUNAG（ツナグ）では、離職率や定着率、情報共有、生産性などの様々な組織課題の解決に向けて、最適な取り組みをご提供します。東京証券取引所グロース市場上場。
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