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OFF-JTとは
Off the job Trainingを略した言葉で、"職場を離れて必要な知識やスキルを身につけること"
人事や教育などに関わりのない方には馴染みのない言葉かもしれませんが、主に、セミナーや研修など職場を離れて行う社員教育のことを指します。
OFF-JTは、実際の業務を通じて実践的な教育を行うOJTとは違い、一般的には新入社員研修に始まって管理職研修に至るまで、階層別に実施されるケースが多いようです。自己啓発のように有志者が出席するセミナーや研修とは違い、あくまで教育であるのがOFF-JTです。
OJTとの違いは“職場内か外か”
OJTは、先程ご紹介した通り、実務で実際の業務を通して知識を身に付けることです。職場内研修とも呼びます。それに対してOFF-JTは、実務とは離れ、主に座学で体系的に専門知識などを学ぶことが多くあります。職場外研修とも呼ばれています。
OFF-JTのメリット・デメリット
いわゆるOJT（
詳しくはこちらの記事）と比べ、OFF-JTはどのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。詳しくご紹介していきます。
※参考記事：
「効果的なOJTを行う方法とは？ 現場に負担をかけず会社全体で推進する仕組み」
メリット
専門分野における知識を体系的に身に付けられる
プロの講師から指導を受けることができますので、基本的なスキルや考え方を体系的に身に付けることができます。また、その分野での最先端の知識や情報を得ることもできます。OJTでは業務において専門知識の一部分しか得られないまま……ということもありますので、体系的に専門知識を学びたい場合は、OFF-JTの方が良いことがあります。
研修に集中して参加できる
研修の期間は業務から外れることができますので、知識やスキルを身に付けることに専念できます。
教育効率が良い
OFF-JTは、個別ではなく集団研修となることがほとんどです。そのため対象者に対して全く同じ質の研修を行うことができ、OJTと比べ個人差が出づらくなります。
新たな発見や刺激を得られる
職場を離れて研修に励むことで、職場にいる時とは異なった思考で物事を捉えることができるメリットがあります。新たな気づき・刺激を得ることもできます。また、研修生同士のコミュニケーションも広がるため、団結力を生み出すのもメリットの一つです。
デメリット
コストの発生
OFF-JTでは、外部機関への研修委託費や会場費など研修費用がかかるだけでなく、研修の期間の業務に穴が空いてしまいます。
業務に活用するには応用力が必要
せっかく学んだ知識やスキルを、実際の業務に落とし込んで応用して活用しなければ、宝の持ち腐れ状態になり効果が望めません。また、知識が必ずしも業務に結びつくとは限りません。
OFF-JTで行われる具体的な研修例
厚生労働省は、人材開発支援の重要性から「
人材開発支援助成金（旧キャリア形成促進助成金）」によりOFF-JTを支援する制度を設けています。
厚生労働省の発表する平成29年度「能力開発基本調査」の結果によると、OFF-JTの受講者は年々増加傾向にあるとのこと。そして受講者の9割以上がOFF-JTの受講後に肯定的な意見を持っているという結果が出ています。
※参考：
平成29年度「能力開発基本調査」-厚生労働省-
具体的な事例について、厚生労働省発表の資料をもとに紹介していきます。
1）製造業での研修事例
背景：職務の幅が拡がってきていることから、新入社員に対して基本の知識・スキルを習得させたい。
内容：外部教育訓練機関によるマナーや基礎的な知識やスキル習得のための研修
効果：必要な知識やスキルの習得だけでなく、今後の業務のイメージや自分自身がどうなりたいのかをイメージすることができ研修中の離職が減少した。
2）福祉業での研修事例
背景：人材不足や早期離職を防止するための人材育成をし、人材確保に繋げる。
内容：外部教育訓練機関による国家資格受験に向けた研修
効果：職員が資格を取得しやすくなり、それに伴って会社への愛着心も芽生えた。定着率も高くなった。
3）IT業での研修事例
背景：中途入社社員が多くスキルにバラツキがある
内容：外部教育機関によるスキル向上のための研修
効果：技術・知識を身につけることで、全体の能力の底上げができた。
OFF-JTで行われる研修の種類
OJTとの違いで、業務に直結しない知識の習得もあるとご紹介しました。では、具体的にOFF-JTではどのような研修の種類があり、何を学ぶのでしょうか。その一部をご紹介します。
考え方や心構えなどを学ぶ研修
以下のような研修は、実務を通して学ぶよりも専門の講師から座学やワークショップを通して学ぶ方が身につきやすいものといえます。
ロジカルシンキング
マネジメント・コーチング研修
リーダーシップ研修
コミュニケーションスキル研修
専門的な知識を学ぶ研修
以下のような研修は、実務上でも学ぶことができますが、専門性が高いため、プロの講師によって座学で学ぶ場も設けることで、よりスキルアップにつながります。現場の従業員が自主的にこのような研修等に参加することも推奨していくと良いでしょう。
経理・財務・法務などの知識を学ぶ研修
クリエイティブ関連の知識（デザインなど）
プログラミング研修（コーディングなど）
従業員全員に学んでほしい研修
以下のような研修は、従業員全員が必ず身につけるために座学形式で時間を設けて行うことが多いものの一例です。
業務に直接つながるものもあれば、従業員として身につけておかなければならない心構えや社内規則のようなものも含まれます。この場合は専門の講師を招致する以外に、社内に講師を依頼して行うことも多くあります。
個人情報保護に関する研修
パワハラ・セクハラ研修
インサイダー取引に関する研修
重要なことはOFF-JTで得た学びを現場の実務に活用すること
人事・教育担当は、社員が外部研修を受けたという事実だけで終わらせるのではなく、その学びを現場に活かすことができているのかを意識することが重要です。
そのためには研修を受けた社員の上司やチームのメンバーが、どのようなことを学んできたのかを把握できるように、研修の報告書を徹底して提出させることがまず第一のステップです。次に大切なのは、社員がどのような研修に参加し、どのような知識を得たのかという“履歴”を会社でストックしておくことです。
どの部署の誰が、どんな研修に参加し、どれくらいの費用がかかり、どんな学びがあったのか、その履歴を蓄積してくことで、次の研修の企画や改善などに活用していくことが可能です。自社で教育費用をどのように使っていくのかを検討する材料としても有意義なデータになりますので、会社で一元管理していくことがおすすめです。
まとめ
Off-JTとOJTを組み合わせて研修を用意している企業が多くあると思います。OFF-JTは、業界やビジネスの基礎や理論といった「型」をインプットすることで基礎を構築していきます。
しかし、型だけを学んでも実際の現場でそのまま使えるとは限りません。そこで、実際に学んだ知識を応用してアウトプット（してさらにインプット）するためにOJTを活用することで、確実で効果的な教育を行うことができ、人材育成が可能になります。
人事・教育担当は、従業員が身につけるべきスキルや知識、課題などを現場の上司からヒアリングをして明確にすることが求められます。また、研修後には現場にフィードバックを行い、教育の仕組みを整備をすることで、OFF-JTとOJTをより効果的に行っていく必要があります。
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