OFF-JTとは？OJTとの違いや現場での活用方法を事例と共に解説

OFF-JTとは

Off the job Trainingを略した言葉で、"職場を離れて必要な知識やスキルを身につけること"

人事や教育などに関わりのない方には馴染みのない言葉かもしれませんが、主に、セミナーや研修など職場を離れて行う社員教育のことを指します。

OFF-JTは、実際の業務を通じて実践的な教育を行うOJTとは違い、一般的には新入社員研修に始まって管理職研修に至るまで、階層別に実施されるケースが多いようです。自己啓発のように有志者が出席するセミナーや研修とは違い、あくまで教育であるのがOFF-JTです。

OJTとの違いは“職場内か外か”

OJTは、先程ご紹介した通り、実務で実際の業務を通して知識を身に付けることです。職場内研修とも呼びます。それに対してOFF-JTは、実務とは離れ、主に座学で体系的に専門知識などを学ぶことが多くあります。職場外研修とも呼ばれています。

OFF-JTのメリット・デメリット

いわゆるOJT（詳しくはこちらの記事）と比べ、OFF-JTはどのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。詳しくご紹介していきます。

※参考記事：「効果的なOJTを行う方法とは？ 現場に負担をかけず会社全体で推進する仕組み」

メリット

専門分野における知識を体系的に身に付けられる

プロの講師から指導を受けることができ、基本的なスキルや考え方を体系的に身に付けられます。また、その分野での最先端の知識や情報を得ることもできます。

研修に集中して参加できる

研修の期間は業務から外れることができ、知識やスキルを身に付けることに専念できます。

教育効率が良い

OFF-JTは、集団研修となることが多く、対象者に対して同じ質の研修を行うことができ、OJTと比べ個人差が出づらくなります。

新たな発見や刺激を得られる

職場を離れて研修に参加することで、新たな気づきや刺激を得ることができます。また、研修生同士のコミュニケーションも広がり、団結力を生み出すことができます。

デメリット

コストの発生

外部機関への研修委託費や会場費など研修費用がかかり、研修期間中の業務に穴が空いてしまいます。

業務に活用するには応用力が必要

学んだ知識やスキルを実際の業務に応用しなければ効果が望めません。知識が必ずしも業務に結びつくとは限りません。

OFF-JTで行われる研修の種類

Off-JTは、大きく「集合型研修」と「eラーニング」の2種類に分けられます。それぞれの特徴やメリット・デメリット、そしてそれぞれの項目に適している研修を行うことが大切です。

OFF-JTで行われる具体的な研修例

厚生労働省は、人材開発支援の重要性から「人材開発支援助成金（旧キャリア形成促進助成金）」によりOFF-JTを支援する制度を設けています。

厚生労働省の発表する平成29年度「能力開発基本調査」の結果によると、OFF-JTの受講者は年々増加傾向にあり、受講者の9割以上が肯定的な意見を持っています。

※参考：平成29年度「能力開発基本調査」-厚生労働省-

具体的な事例について、厚生労働省発表の資料をもとに紹介していきます。

1）製造業での研修事例

背景：職務の幅が拡がってきていることから、新入社員に対して基本の知識・スキルを習得させたい。

内容：外部教育訓練機関によるマナーや基礎的な知識やスキル習得のための研修

効果：必要な知識やスキルの習得だけでなく、今後の業務のイメージや自分自身がどうなりたいのかをイメージすることができ、研修中の離職が減少した。

2）福祉業での研修事例

背景：人材不足や早期離職を防止するための人材育成をし、人材確保に繋げる。

内容：外部教育訓練機関による国家資格受験に向けた研修

効果：職員が資格を取得しやすくなり、それに伴って会社への愛着心も芽生えた。定着率も高くなった。

3）IT業での研修事例

背景：中途入社社員が多くスキルにバラツキがある

内容：外部教育機関によるスキル向上のための研修

効果：技術・知識を身につけることで、全体の能力の底上げができた。

OFF-JTの効果を高めるポイント

OFF-JTで学んだことをOJTで実践する

OFF-JTでインプットし、OJTでアウトプットするというサイクルを作ることでOFF-JTの効果をさらに高めます。

OFF-JTで知識やスキルをインプットしても、それを活用できなければ意味がありません。OFF-JTで習得した知識やスキルをOJTで実践することが重要です。 実践を通して不足している部分があれば、再びOFF-JTで補いましょう。

自己啓発を促す仕組みを作る

OFF-JTもOJTも社員にとってはどちらも教わる立場であり、受動的になる可能性があります。社員の成長を促すためには、自発的に学びたいという意欲を引き出す仕組みが必要です。

自己啓発を促進する取り組みとしては、学習スペースの整備や資格取得支援制度があります。

業務に関連する資格取得を支援する制度を導入すれば、社員のスキルアップと業務の向上が期待できるでしょう。

まとめ

OFF-JTとOJTを組み合わせて研修を用意している企業が多くあると思います。OFF-JTは、業界やビジネスの基礎や理論といった「型」をインプットすることで基礎を構築していきます。

しかし、型だけを学んでも実際の現場でそのまま使えるとは限りません。そこで、実際に学んだ知識を応用してアウトプット（してさらにインプット）するためにOJTを活用することで、確実で効果的な教育を行うことができ、人材育成が可能になります。 人事・教育担当は、従業員が身につけるべきスキルや知識、課題などを現場の上司からヒアリングをして明確にすることが求められます。

また、研修後には現場にフィードバックを行い、教育の仕組みを整備をすることで、OFF-JTとOJTをより効果的に行っていく必要があります。

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