アジリティとは?向上のために企業が取り組むべき4つのこと

アジリティとは?向上のために企業が取り組むべき4つのこと こんにちは、エンゲージメントプラットフォーム「TUNAG(ツナグ)」を提供する株式会社スタメンの編集部です。 アジリティは、ビジネスシーンでは、経営や組織運営における迅速な対応力を意味し、情報化社会の中で企業が直面する多様な変化に対処するための鍵となっています。

アジリティとは

「アジリティ」(Agility)には「機敏」「敏しょう性」「軽快さ」といった意味があります。スポーツで「アジリティテスト」といえば、敏しょう性を判断するためのテストの事です。近年、ビジネスの場面でもアジリティという言葉が用いられるようになってきました。

ビジネスにおけるアジリティは、経営や組織運営における“機敏性”を指す

ビジネス用語として用いられるアジリティという言葉には、経営や組織運営における機敏性の意味があります。情報化社会が進む今、企業を取り巻く状況はめまぐるしいスピードで変化しています。 コロナウイルスの感染拡大に伴うリモートワークへの移行など、状況の変化に即時対応できる機敏性であるアジリティは、これからの時代の企業に強く求められるものです。 企業におけるアジリティの具体例としては、意思決定のスピードの速さや、社員のフレキシブルな働き方などが挙げられます。日々発生する問題に対し、社員それぞれが自身の裁量で判断できる組織は、アジリティが高い組織です。 アジリティの高い組織づくり、アジリティの高い人材育成は企業の発展に繋がります。

アジリティは単なる速さではない

スポーツの世界にはSAQトレーニングというものがあります。Speed(スピード)Agility(アジリティ)Quickness(クイックネス)の略で、スポーツで重要となる「速さ」を鍛えるためのトレーニングです。 SAQは「速さ」という概念をより細分化したもので、3つの意味はそれぞれ異なります。スピードは速度の速さというそのままの意味ですが、クイックネスは物事に反応して動き出す速さを指します。 そしてアジリティは、状況に対してどれだけ素早い判断ができるかという意味を持ちます。つまり、スピードやクイックネスの能力があっても、アジリティの能力がなければ、正確な判断が下せないということになります。 ビジネスシーンでも同様で、ただ行動が早いだけでは意味がありません。速さと正確さを兼ね備えたアジリティの高い人材こそ、企業にとって役立つ人材だと考えられています。

注目される背景

アジリティが注目され始めた背景には、企業を取り巻くビジネスのスピード感が増したことが大きく影響しています。 ビジネスにはスピードが重要だということは昔から言われていた事ですが、この数年は「不確実性の時代」に入ったとされ、あらゆる場面で状況の変化が起こるようになりました。 国際的なこの流れは、日本も例外ではありません。これまでのように、スピードだけでは予測不可能な出来事に対応できなくなっているのです。 そこで、企業に求められる新たな指標としてアジリティが注目され始めました。行動のスピードに加えて的確な判断を兼ね備えた機敏性こそ、これからますます混沌としてくる時代に必要な力です。 アジリティの高い組織と人材を実現させることが、これから勝ち抜く企業の軸となってくるでしょう。

アジリティの高い組織の4つの特徴

アジリティの高い組織には、共通するいくつかの特徴があります。大きく4つに分けて、それぞれの特徴を解説していきます。

1)組織のビジョンが明確である

アジリティの高い組織は、将来へのビジョンが明確です。不確実な時代だからこそ変化は必ず起こるものと考え、組織の目標に向けて必要な道筋をしっかり立てています。 チームにも同じ価値観が共有されているため、予定外の出来事が起きても、組織のビジョンに基づき臨機応変に対応できます。 組織のビジョンが明確でないと、何らかの変化が生じた際に対応するための行動指針を持てません。その結果、アジリティの低さからチームが個々の判断によって対応することになるため、組織力が弱くなってしまうのです。

2)組織の置かれている現状を把握する能力が高い

目まぐるしく変化する時代の中で的確に立ち回るためには、状況判断が必須です。今、自社がどのような状況下にあるかを客観的に捉えられなくては、組織の内外で起こる出来事に対応できません。 アジリティの高い企業の多くは、トップから末端に至るまで情報共有が徹底し、些細な変化にもすぐに対応できる体制が整っています。 また、日頃からチーム間でのコミュニケーションをとる土壌ができていることも、状況判断能力の高さに一役買っています。

3)柔軟な発想力と応用力がある

旧態依然とした考え方の組織では、日々進化する時代の流れについていけません。アジリティの高さは、発想力と応用力の柔軟性に現れます。 あらゆる出来事に組織レベルで適応できる力があれば、不確定な要素にも即座に正しい対応ができます。組織レベルから個人レベルまで柔軟性が浸透している企業は、アジリティも高いです。

4)リーダーシップを持つ社員が多い

アジリティの高い組織は、社員それぞれが決定力や指導力をもって行動する風潮が成り立っています。 そのため、自然とリーダーシップが高い社員が集まります。誰もが迅速に行動できなくては、アジリティの高い組織は成り立ちません。 組織自体もリーダーシップを持った人材育成を重視しているため、よりアジリティの高い人材が増えていく好循環が生まれます。

企業が組織のアジリティを向上させていくために行うべき4つのこと

この先、時流の変化はますますスピードを増していきます。保守的な体制の企業は、変化についていけず生き残れない可能性すらあるでしょう。 変わりゆく時代に対応するためには、組織のアジリティの向上が急務です。組織のアジリティ向上のために行うべきことをまとめました。

1)現行の業務プロセスの洗い直し

歴史が古く、規模が大きい企業ほど、なかなかすぐに社内の仕組みや体制を変えることは難しいことが多いでしょう。短期的にアジリティが高い組織にしようとせず、長期的な取り組みが必要です。 まずは、組織内の業務プロセスを改めることが重要です。日本の企業で現在使われている業務プロセスの多くは、20世紀に作られた仕組みをそのまま活用していることが多くあります。 紙で申請している、承認ステップに時間がかかるというようなことを、ITに置き換えるだけでも大きくアジリティは向上します。 組織のIT環境を整えるだけでなく、全体的な業務プロセスやシステムを見直し、時代の変化に敏感に対応できるようにしていくことが、組織のアジリティを高める第一歩となります。

2)企業の経営理念の浸透、必要なスキルアップができる機会づくり

アジリティは、経験に基づいたスキルと知識を活かし、問題を機敏に解決する能力です。 アジリティの高い社員を育成する時にやりがちな失敗が、経験と能力が伴っていないのに、自己の裁量に任せた判断をさせてしまうことです。これでは、めいめいが好き勝手に行動し、かえって組織の混乱を招いてしまいます。 企業は自社の経営理念や行動指針、業務に必要な知識を明確にし、全ての社員に浸透させることが大切です。進むべき指針と、必要な情報、スキルが公開されていれば、社員はそれをもとに行動を決定します。 社員がアジリティを発揮するための意思決定にかかわる要素は、企業側から明確に提示しなくてはいけません。社員が全て同じ方向を向いて意思決定をするために会社側が意識して取り組むべきことになるでしょう。

3)裁量を与える

組織として機敏に対応していくには、個人レベルでの俊敏性が高いことが前提となります。従来の働き方では、組織の中で与えられた役割を分担することが一般的でした。 個人の裁量で仕事を進められる範囲が狭いと、仕事を進めるスピードは遅くなってしまいます。これでは、変化する時代の早さについていくことはできません。 アジリティの高い企業は、方向性だけを社員に示し、実際の行動は社員の判断に任せているところが多くあります。 このような働き方は、アジリティの向上だけでなく様々なメリットがあります。社員にとっては様々な仕事を任されるため、成長機会が大きく、やりがいに繋がります。 また、顧客にとってもスピード感ある対応が期待できるため、企業イメージのアップにもつながります。

4)情報共有のためのツールを導入する

組織の機敏性を高めるためには、情報の一元化と共有が欠かせません。最近では社内での情報共有のため、ビジネス向けのチャットツールを導入する企業も増えています。 チャットツール自体は古くから存在するテクノロジーですが、ビジネス向けのチャットツールは会話だけでなく業務に関する様々なやり取りを1つのツールで行う事が可能となりました。 これにより、情報共有やコミュニケーションにかかる手間が大きく短縮され、日々のワークフローを効率化することができます。こういったビジネスツールを活用することで、オフィスに戻らなくても業務報告が可能になります。 欧米の企業では、IT環境を整備し、オフィスを持たない企業も登場しています。機敏性の高さを追求し、より創造的なスタイルに組織を変えていくことが機敏性の向上には欠かせません。

組織のアジリティの向上が商品やサービスの競争力につながる

アジリティ向上のためには、長期的な取り組みが必要

これからの組織運営には、アジリティの高さがますます求められるようになります。しかし、組織のアジリティを向上させるのは簡単な事ではありません。従業員一人ひとりの意識の改革、組織風土の改革など、個人のことから会社全体のあり方までを見直す必要もあります。 細部にわたるまで業務とシステムの見直しを図り、アジリティの高い人材を育成していかなくてはなりません。変化の激しい時代を生き抜くためにも、早い段階でアジリティ向上への取り組みを行う事が大切です。

エンゲージメント向上のための“社内制度のプラットフォーム”『TUNAG(ツナグ)』について

TUNAG(ツナグ)では、会社と従業員、従業員同士のエンゲージメント向上のために、課題に合わせた社内制度のPDCAをまわすことができるプラットフォームです。 会社の課題を診断し、課題に合った社内施策をご提案、その後の設計や運用のサポートまで一貫して行っています。 TUNAG(ツナグ)では、社内で取り組まれているあらゆる社内制度の活用状況をデータで可視化することができます。会社の課題にあわせ、どのような施策を行うと効果的か、500を超える社内制度運用事例をもとにご提案し、TUNAG(ツナグ)を通して実行していきます。 アジリティ向上のためには、会社のビジョン、経営理念の浸透や、従業員の行動が行動指針に沿ったものであるように縦と横の双方向のコミュニケーションを強化する必要があります。 そのために必要なあらゆる施策をTUNAG(ツナグ)で運用、改善することが可能です。
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