越境学習とは？導入メリットや具体的な手法、成功のポイントを解説

成果につながる育成制度の導入を図るなら、越境学習について理解を深めるのがおすすめです。自社だけでは得られない視点やスキルを取り入れられる学び方として注目されています。越境学習のメリットや具体的な手法、成功させるポイントについて解説します。

越境学習の概要

越境学習は、企業の枠を超えた経験を促し、新しい価値創出につながるとして注目されている学習手法です。まずは、越境学習の意味や注目されている背景を見ていきましょう。

越境学習とは

越境学習は、従業員が所属企業を離れて異業種企業やNPO、ベンチャーなどで一定期間実務を経験し、その学びを自社に還元する学習手法です。新しい価値創出につながるとして注目されています。

経済産業省のガイドラインでは、「所属組織と越境先を行き来すること」が特徴として挙げられており、異動や転職とは異なるものであると定義されています。

越境学習の最終的な目標は、越境先で得た知識・視点・価値観を所属先で活用することです。そのため、導入企業には学びを本業へ還元する具体的な仕組み（定期報告会、1on1での振り返り、社内プロジェクトへの参画など）を整備することが求められます。

実務経験を通じた越境学習は、所属先にはない働き方や価値観に触れる機会を提供し、従業員が自らの思考の前提を問い直すきっかけとなります。また、越境経験を持つ人材が組織に戻ることで、企業側にも新規事業や業務改善につながるアイデアがもたらされるのです。

出典：越境学習をイノベーション創出につなげるために | 経済産業省

越境学習が注目されている背景

不確実性が高まるVUCA時代（変動性・不確実性・複雑性・曖昧性が特徴の時代）において、企業には新しい発想と柔軟な対応力が求められるようになっています。

しかし、社内だけの学びでは視野が固定化しやすく、既存の枠組みを超えた新規事業の創出や、変化に対応できる次世代リーダーの育成が難しくなっています。

そこで注目されているのが、異なる業界・地域・組織に身を置き、多様な価値観と出会う越境学習です。越境先で「今までのやり方が通用しない」「異なる価値観にぶつかる」といった摩擦や戸惑いを経験するからこそ、自分の考え方を見直すきっかけになり、新たなスキルや発想の獲得へつながります。

終身雇用が崩れつつありキャリアの選択肢が広がる中で、従業員には自律的なスキル形成が求められており、越境学習はその実践の場として機能します。

越境学習の効果

越境学習は企業や従業員にどのような効果をもたらすのでしょうか。越境学習を導入する企業側と従業員側のメリットを紹介します。

越境学習を導入する企業側のメリット

越境学習を導入する企業にとってのメリットは、異なる領域から獲得した知見を新規事業の立ち上げ、既存プロセスの改善、顧客ニーズの再発見など、具体的な成果に生かせることです。

例えば、ベンチャー企業での迅速な意思決定プロセスを学んだ社員が、自社の稟議制度改善を提案したケースや、NPOでの顧客対応経験が新サービス開発のヒントになったケースなどがあります。

次世代リーダーの育成を促進できることも重要なメリットです。越境学習では、異なる組織文化の中で意思決定や調整を経験するため、多様な状況に対応できるリーダーシップが養われます。越境学習という挑戦機会を提供することで、成長意欲の高い人材の離職を防ぎ、将来を担うリーダー候補を社内に蓄積できます。

また、越境経験者が社内に戻って新しい視点や手法を共有することで、周囲のメンバーにも「自分も挑戦したい」という意欲が芽生え、組織全体の活性化につながります。

越境学習を導入する従業員側のメリット

越境学習は企業側だけでなく、越境する従業員自身にもメリットをもたらします。

従業員が新たな挑戦の機会を得たいと考える場合、転職も選択肢に入るでしょう。しかし、越境学習なら所属企業での雇用や収入を維持したまま異なる環境でチャレンジできるため、キャリアの安定性を保ちながら成長機会を得られます。

社外ネットワークを得られる点も大きなメリットです。異業種の専門家や他社の実務担当者とつながることで、将来のキャリア選択肢が広がり、困ったときに相談できる人脈資産が形成されます。

また、普段関わらない立場の人と交流することで多角的な視点が養われ、自社の常識にとらわれない判断ができるようになります。越境先での実務経験を通じて自身の強みや興味が明確になり、今後のキャリア設計がより具体的になります。

越境学習の具体的な手法

越境学習にはさまざまな手法があり、目的に応じて使い分けることが重要です。代表的な取り組みと具体的な事例を見ていきましょう。

代表的な取り組み

越境学習の代表的な手法は次の通りです。

手法を選ぶ際は、「次世代リーダー育成なら出向・留職」「社員の自律性向上なら副業・兼業」というように、育成目的と期待成果を明確にした上で、最適な手法を選定することが重要です。

企業における導入事例

経済産業省の資料を参考に、越境学習による導入事例をまとめました。

いずれの事例でも、越境で得た知見を自社に還元する仕組みが、イノベーション創出と人材成長を同時に実現しています。

出典：越境学習をイノベーション創出につなげるために | 経済産業省

越境学習を成功させるポイントと注意点

越境学習の効果を高めるポイントをまとめました。導入する際の注意点と併せて確認しましょう。

越境学習の効果を高めるポイント

越境学習を最大限に機能させるためには、以下の一連のサイクルをしっかりと構築する必要があります。

1. 事前の目標設定
2. 越境中の定期報告
3. 帰任後の振り返り面談
4. 社内での学び共有会

また、上司による1on1や人事からのフィードバック、内省を促す問いかけなど伴走型のサポートにより、「何を学んだか」を言語化し、「どう活用するか」を明確にすることも大切です。これらの取り組みを継続的に行うことで、学びが組織に定着し、変化対応力の高い組織へと進化していきます。

越境学習を導入する際の注意点

越境中に担当者が不在となる業務については、現場の混乱を防ぐため、代替要員の配置や業務の一時停止など、事前に対応策を明確にしておく必要があります。越境前に役割分担を明確にし、越境中も定期的に進捗を報告する体制を整えることで、現場との連携を維持する必要があります。

また、参加条件、派遣期間、費用負担の範囲、帰任後の評価方法などを制度として明文化し、社内に公開しておくことも大切です。制度が不明確なまま一部の社員だけが越境学習に参加すると、「なぜあの人だけ」「評価はどうなるのか」といった不公平感が生じ、組織内に不満が広がるリスクがあります。

越境学習で新しい視座を取り込み変革を加速

越境学習は、自社だけでは得られない視点や発想を取り込み、イノベーション創出と人材育成を同時に実現する手法です。

効果を最大限に高めるためには、事前の目標設定、越境中の伴走支援、帰任後の振り返りと共有の場づくりなど、学びを組織資産に変える仕組みを整えることが重要です。越境学習を戦略的に活用し、組織の変革力と競争力を高めていきましょう。