社内SNSの導入は、企業にとっての大きな挑戦の一つです。
成功すればコミュニケーションの活性化や業務効率の向上が期待できますが、浸透しきれずに失敗するリスクも存在します。
そんな社内SNSですが、この記事では、弊社・株式会社スタメンが提供する社内SNSツール「TUNAG」の成功事例をご紹介します。TUNAGを使用することで、多くの企業が社内コミュニケーションの質を向上させ、業務の効率化を実現しています。
TUNAGだけでなく、その他の社内SNSツールにも通ずる内容ですので、ぜひ参考にしてください。
この記事を読んでる方必見!おすすめ資料

たった7項目で、社内SNSが自社に合うか合わないか診断できる資料です。
「そもそも社内SNSとは何か?」や、成功事例、よくある勘違いも解説。ぜひダウンロードしてセルフチェックにご活用ください。
▼こんな方におすすめ▼
・自社に合った社内SNSサービスを見つけたい方
・社内SNSサービスの導入を検討している方
・社内SNSサービスを上申する予定のある方
TUNAG(ツナグ)は社内のチャット、ナレッジ蓄積、社内掲示板、ワークフローなどの複数のツールを一元化できる、社内SNSとしても活用できます。社内の情報を1箇所に集約でき、情報共有や社内交流を活性化させ、組織パフォーマンスを最大化させます。また、スマホでも使いやすく、業務DXの促進も行えます。
ここでは、社内SNSとしてTUNAGを活用した成功事例を紹介します。
食とデザインの2軸で「DEAN & DELUCA」などのブランドを展開されている株式会社ウェルカム様。
緊急事態宣言下の全店休業の窮地に、経営のことや代表自身のプライベートについて代表から従業員に発信し続けました。加えて写真や動画を活用したことで、自宅待機している従業員を中心にコメントやスタンプが増え、従業員が経営陣の考えをより身近に感じることができました。
事例紹介記事:「緊急事態宣言でも仲間と繋がれた事が心強かった」従業員2,000名に代表の想いが届き、繋がりを生んだコミュニケーション施策
預金量、貸出金量ともに信用金庫業上位の規模を誇る京都信用金庫様。
「日本一コミュニケーションがゆたかな会社」を目指し、最新情報やイベントの告知などを毎日のように投稿。リアルタイムに信用金庫の情報が伝えられるようになり、職員の興味度合いや反応も可視化することができました。
事例紹介記事:2,000人全職員との“対話”を徹底して行うために。つながりの場としてTUNAGを活用
医療機器などの販売から保守点検・修理、レンタルまで手掛ける株式会社八神製作所様。
同社では、上司と部下が密にコミュニケーションを取りながら、時間をかけて丁寧に日報を作成していました。日報作成が人材育成や人間関係の構築に貢献していた一方で、運用面で従業員に負荷がかかっていたり、作成した日報をチーム内での情報共有し切れてていなかったことが課題となっていました。ただ日報を管理するのではなく、情報共有もできるツールを探していた中で、TUNAGを導入。
TUNAGを導入直後は、営業部門を中心に日報作成として使い始めます。全社が見て楽しめるものを増やしたいと、人事部や総務部からも情報を発信するようになり、結果的には社内の情報が集まる場として活用されるようになり、コミュニケーションの活性化につながりました。
事例紹介記事:日報活用から情報が集まる場所作りへ。創業150周年を迎える老舗企業の取り組みとは
家具・インテリア雑貨を扱うインテリアショップを展開されている株式会社Francfranc様。
店舗数が多く、アルバイトの人数も多いFrancfranc様では、会社から従業員への情報共有や店舗スタッフ同士のコミュニケーションが、一方通行になりがちになっていたことが課題でした。また、業務上の情報共有がアナログな方法で行われていたため、ITツールを導入化して効率化を図りたいと考えていました。そこで、社内イントラとチャットの機能を一元化して使用できるTUNAGを導入。
TUNAGの導入により、お互いの顔を知った状態でコミュニケーションをとることができるようになり、本社と店舗のつながりが生まれたといいます。また、週に1回店舗ごとに週報をアップロードしてもらうことで、店舗同士の情報共有やエリアーマネージャーと店舗のコミュニケーションが活発になりました。
事例紹介記事:「本社と店舗の情報共有が双方向になり、社員の生産性が上がった」風通しのよい会社の実現を目指す方法
おしぼりのレンタル事業や会社・店舗で使用する資材の販売事業などするFSX株式会社様。
営業・事務など内勤のスタッフ、配送など外勤のスタッフ、工場でおしぼりなどを生産する生産スタッフと、業務に従事する環境が複数にまたがっている同社では、社員同士の顔が見えにくい状況でした。社員の帰属意識が低く、若手の離職率が高いことに課題を感じ、TUNAGを導入しました。
導入後は、従業員同士で感謝や称賛を伝え合う「サンクスカード」や、会社のバリューを1つ選び、それに基づいた話を社員持ち回りで投稿する「朝礼リレー」などを運用。徐々に他の社員からコメントがつくようになるなどコミュニケーションが生まれました。また、投稿によって社員の人となりも見えるようになり、業務上の関わりがなかった人と話すきっかけも生まれました。
事例紹介記事:「社員の顔が見えるようになり、帰属意識が高まった」リーダー層を中心に社員を巻き込んだFSX様の活用事例
社内SNSの導入をしたものの、形骸化してしまって失敗に終わるのはもったいないと感じるはずです。
社内SNSの活用を成功させるために以下のポイントを押さえて運用しましょう。
社内SNSツールに関してより詳細について知りたい方は以下の記事も参考にしてみてください。
社内SNSを導入する際は、目的を明確にすることが重要です。社内SNSを導入する際の主な目的としては大きく3つあります。
社内SNSを導入する目的 |
|---|
|
3つの項目において何を目的として、どういった利用を促すのかということを明確に設定することで投稿がアクティブになりやすい状況を作ることができます。
社内SNSを導入する上で、アクセスのしやすさやユーザーの使いやすさを吟味することも重要です。前提として従業員が使いづらいと感じるツールは定着が難しく、従業員の不満にもつながってしまいます。
専門的な知識が必要ではなく、直感的に使えるものにすると、普段スマートフォンやSNSのサービスを使わない従業員にとっても使いやすいでしょう。逆に、TwitterやInstagramなどのSNSに慣れている若い世代は、普段使い慣れているものと同じように使えなければストレスを感じることもあるため、導入前に従業員からの意見を取り入れるのも重要です。
社内SNSを導入する際、既存ツールとの「棲み分け」が必要になることが多くあります。一般的に目的が重複しがちなものには、以下があげられます。
うまく棲み分けるには、コミュニケーションの内容を、「フォーマルなものとインフォーマルなもので分ける」ことや、「コミュニティ形成を目的とした対話ができる場」とするなど、ツールごとに目的と使い方を明確にし、理解してもらう必要があります。
場合によっては、「徐々に社内掲示板を社内SNSツールに移行していく。」というようなこともあるでしょう。自社の状況や従業員の活用状況に合わせて改善していくと良いのではないでしょうか。
SNSに投稿される内容がポジティブなものであるほど、良いイメージを持って活用されやすくなります。前述した「目的を明確に」という部分にも関連しますが、感謝や称賛、グッドニュース等を中心に発信することで、ポジティブな雰囲気づくりを行うことができます。
社内SNSのポイントは、投稿に関してコメントやリアクションを行うことができる点です。Facebookのような「いいね!」などの反応ができたり、LINEのようにスタンプや絵文字を投稿できるところも活用しましょう。
せっかく良い情報を投稿しても、「誰も見ていない…」「反応が無い…」という状態になってしまうと、活用するモチベーションが下がってしまいます。最初は管理職や若手社員などを巻き込んで盛り上げていく仕組みをつくることも重要です。
社内SNSも他のWebサービス同様「生モノ」であるため、運用が要です。社内SNS導入の目的がある以上、達成したい姿があるはずです。その姿をできるだけ定量的に測定できるようにし、その目標に向かって運用改善ができるチームを設けるのがおすすめです。
通常は人事部等の管理部門のメンバーが運用担当になるケースが多いですが、他部署からバランスよくメンバーを集め、プロジェクトチームを構成する方が効果的です。プロジェクトチームの構成としては、従業員数規模にもよりますが以下のような役割で5名〜10名程度いると良いでしょう。
責任者 | 経営陣 |
|---|---|
リーダー | 管理部門 |
メンバー | 各部門から選抜 |
メンバーに関しては有志で募るケースもあれば、今後会社を創っていく新卒社員等の若手メンバーを中心に構成することがあります。
運用を進める中で、システムだけではカバーできないアナログな部分が出てくるので、各部門に周知ができるよう、年次や所属等バランス見てメンバーを集めることがポイントです。
社内SNSを導入することでさまざまな効果をもたらします。もちろん、ただ導入するだけでは目的があいまいで、失敗に終わることもあるため注意が必要です。ここでは、社内SNSの成功事例に共通する3つの効果を解説します。
社内SNSは、企業内でコミュニケーションを図るためのツールです。円滑なコミュニケーションは、情報の流れがスムーズになります。必要な情報はすぐに確認できるため、従業員の業務効率化につながります。
たとえば、社内SNSのタイムライン機能は更新状況をシステムで自動表示させる機能です。担当者が「完了しました」と報告しなくても、業務の状況を全体に共有できるようになります。従来のやり方から手間を省けることから、コミュニケーションに負担をかけることなくスピーディーに情報共有が可能です。
社内SNSは企業内で働くスタッフ同士であれば気軽にやり取りができるため、普段は会話する機会がない相手とも意見交換が可能です。組織が大きくなるほどコミュニケーションは取りにくくなりがちですが、社内SNSを活用すれば共通のプラットフォームが社員同士の情報共有の場となります。
企業の活性化には、社員同士の円滑なコミュニケーションが欠かせません。同じ部署のメンバー間だけでなく、組織や拠点の垣根を超えたやり取りが求められます。社内SNSでは、メールやポータルサイトとは異なる「リアルタイムな双方向のコミュニケーション」を生み出し、会社や経営層と従業員(タテ)・同じ部署内のメンバーや同僚(ヨコ)・他部署や他拠点のメンバー(ナナメ)のコミュニケーションを促すことが可能です。
社内SNSにMVV(ミッション、ビジョン、バリュー)に関連する投稿を増やすことで、会社の考えを伝え、理解を促進することができます。
普段、従業員と経営陣は距離があり、直接交流する機会はあまりありません。情報発信も、ポータルサイトやメールでの発信は一方通行になりやすく、現場まで浸透することはなかなか難しいことです。
社内SNSであれば、従業員にとってより身近なものとして運用することができるため、経営陣からの情報発信やメッセージを気軽に見に行ける場として活用できます。経営陣と現場の距離を埋めるツールとして、日常的に利用するSNSと組み合わせることはとても効果的なのです。
MVV(ミッション・ビジョン・バリュー)の浸透には、時間と接触量の両方が必要です。ある従業員の行動が行動指針にマッチしている場合は、「行動指針に合ういい行動だね」と社内SNS上で称賛するなど、SNSの特性を活かして会社の考えを広めていくことに活用できます。
◾️関連するお役立ち資料