2024.12.27

社内SNSの成功事例5社と導入ポイント6選、失敗する4つの理由を解説

社内SNSの導入は、企業にとっての大きな挑戦の一つです。

成功すればコミュニケーションの活性化や業務効率の向上が期待できますが、浸透しきれずに失敗するリスクも存在します。

そんな社内SNSですが、この記事では、弊社・株式会社スタメンが提供する社内SNSツール「TUNAG」の成功事例をご紹介します。TUNAGを使用することで、多くの企業が社内コミュニケーションの質を向上させ、業務の効率化を実現しています。

TUNAGだけでなく、その他の社内SNSツールにも通ずる内容ですので、ぜひ参考にしてください。

社内SNSとしてTUNAGを活用した事例

TUNAG（ツナグ）は社内のチャット、ナレッジ蓄積、社内掲示板、ワークフローなどの複数のツールを一元化できる、社内SNSとしても活用できます。社内の情報を1箇所に集約でき、情報共有や社内交流を活性化させ、組織パフォーマンスを最大化させます。また、スマホでも使いやすく、業務DXの促進も行えます。

ここでは、社内SNSとしてTUNAGを活用した成功事例を紹介します。

1. 株式会社ウェルカム（飲食業界）

食とデザインの2軸で「DEAN & DELUCA」などのブランドを展開されている株式会社ウェルカム様。

緊急事態宣言下の全店休業の窮地に、経営のことや代表自身のプライベートについて代表から従業員に発信し続けました。加えて写真や動画を活用したことで、自宅待機している従業員を中心にコメントやスタンプが増え、従業員が経営陣の考えをより身近に感じることができました。

事例紹介記事：「緊急事態宣言でも仲間と繋がれた事が心強かった」従業員2,000名に代表の想いが届き、繋がりを生んだコミュニケーション施策

2. 京都信用金庫（金融業界）

預金量、貸出金量ともに信用金庫業上位の規模を誇る京都信用金庫様。

「日本一コミュニケーションがゆたかな会社」を目指し、最新情報やイベントの告知などを毎日のように投稿。リアルタイムに信用金庫の情報が伝えられるようになり、職員の興味度合いや反応も可視化することができました。

事例紹介記事：2,000人全職員との“対話”を徹底して行うために。つながりの場としてTUNAGを活用

3. 株式会社八神製作所（商社業界）

医療機器などの販売から保守点検・修理、レンタルまで手掛ける株式会社八神製作所様。

同社では、上司と部下が密にコミュニケーションを取りながら、時間をかけて丁寧に日報を作成していました。日報作成が人材育成や人間関係の構築に貢献していた一方で、運用面で従業員に負荷がかかっていたり、作成した日報をチーム内での情報共有し切れてていなかったことが課題となっていました。ただ日報を管理するのではなく、情報共有もできるツールを探していた中で、TUNAGを導入。

TUNAGを導入直後は、営業部門を中心に日報作成として使い始めます。全社が見て楽しめるものを増やしたいと、人事部や総務部からも情報を発信するようになり、結果的には社内の情報が集まる場として活用されるようになり、コミュニケーションの活性化につながりました。

事例紹介記事：日報活用から情報が集まる場所作りへ。創業150周年を迎える老舗企業の取り組みとは

4. 株式会社Francfranc（小売業界）

家具・インテリア雑貨を扱うインテリアショップを展開されている株式会社Francfranc様。

店舗数が多く、アルバイトの人数も多いFrancfranc様では、会社から従業員への情報共有や店舗スタッフ同士のコミュニケーションが、一方通行になりがちになっていたことが課題でした。また、業務上の情報共有がアナログな方法で行われていたため、ITツールを導入化して効率化を図りたいと考えていました。そこで、社内イントラとチャットの機能を一元化して使用できるTUNAGを導入。

TUNAGの導入により、お互いの顔を知った状態でコミュニケーションをとることができるようになり、本社と店舗のつながりが生まれたといいます。また、週に1回店舗ごとに週報をアップロードしてもらうことで、店舗同士の情報共有やエリアーマネージャーと店舗のコミュニケーションが活発になりました。

事例紹介記事：「本社と店舗の情報共有が双方向になり、社員の生産性が上がった」風通しのよい会社の実現を目指す方法

5. FSX株式会社（製造業界）

おしぼりのレンタル事業や会社・店舗で使用する資材の販売事業などするFSX株式会社様。

営業・事務など内勤のスタッフ、配送など外勤のスタッフ、工場でおしぼりなどを生産する生産スタッフと、業務に従事する環境が複数にまたがっている同社では、社員同士の顔が見えにくい状況でした。社員の帰属意識が低く、若手の離職率が高いことに課題を感じ、TUNAGを導入しました。

導入後は、従業員同士で感謝や称賛を伝え合う「サンクスカード」や、会社のバリューを1つ選び、それに基づいた話を社員持ち回りで投稿する「朝礼リレー」などを運用。徐々に他の社員からコメントがつくようになるなどコミュニケーションが生まれました。また、投稿によって社員の人となりも見えるようになり、業務上の関わりがなかった人と話すきっかけも生まれました。

事例紹介記事：「社員の顔が見えるようになり、帰属意識が高まった」リーダー層を中心に社員を巻き込んだFSX様の活用事例

社内SNSを導入する前に必ず確認しておきたい3つのポイント

1. 目的を明確に設定する

社内SNSを導入する際は、目的を明確にすることが重要です。社内SNSを導入する際の主な目的としては大きく3つあります。

社内SNSを導入する目的
タテ・ヨコ・ナナメのコミュニケーション活性化会社からの情報や業務上のノウハウ共有会社の経営理念やビジョンの浸透

3つの項目において何を目的として、どういった利用を促すのかということを明確に設定することで投稿がアクティブになりやすい状況を作ることができます。

2. 従業員が使いやすいシステムを選ぶ

社内SNSを導入する上で、アクセスのしやすさやユーザーの使いやすさを吟味することも重要です。前提として従業員が使いづらいと感じるツールは定着が難しく、従業員の不満にもつながってしまいます。

専門的な知識が必要ではなく、直感的に使えるものにすると、普段スマートフォンやSNSのサービスを使わない従業員にとっても使いやすいでしょう。逆に、TwitterやInstagramなどのSNSに慣れている若い世代は、普段使い慣れているものと同じように使えなければストレスを感じることもあるため、導入前に従業員からの意見を取り入れるのも重要です。

3. 既存ツールとの棲み分けをはっきりさせる

社内SNSを導入する際、既存ツールとの「棲み分け」が必要になることが多くあります。一般的に目的が重複しがちなものには、以下があげられます。

社内ポータル
グループウェア
社内掲示板
チャットツール

うまく棲み分けるには、コミュニケーションの内容を、「フォーマルなものとインフォーマルなもので分ける」ことや、「コミュニティ形成を目的とした対話ができる場」とするなど、ツールごとに目的と使い方を明確にし、理解してもらう必要があります。

場合によっては、「徐々に社内掲示板を社内SNSツールに移行していく。」というようなこともあるでしょう。自社の状況や従業員の活用状況に合わせて改善していくと良いのではないでしょうか。

4. 従業員にメリットがあることを伝える

社内SNSを活用するメリットがないと、継続して利用されないかもしれません。従業員が社内SNSを使うメリットの一つには、業務上では得られない“新たな気づきや喜びを得る”ことがあります。

他の部署の社員が、業務に関連するノウハウを共有することで自分にも学びになる
同期のメンバーが他支店で活躍しているのを見て刺激を受ける
自身の投稿に対して社長や経営陣がコメントを通じてフィードバックをくれる

このような学びを得ることや承認欲求が満たされるようなことは、SNSだからこそ実現しやすくなります。

また、SNSの強みとして「リアルタイム性」があげられます。リアルタイムで情報が投稿され、更新されていくことで、よりスピード感を持って情報共有を行うことができます。

お客様からの声や、入社した従業員の情報などを、離れた拠点にいてもすばやくキャッチできることで、チームとして一体感を持ち、業務に取り組むことができます。

5. ポジティブに活用される状態をつくる

SNSに投稿される内容がポジティブなものであるほど、良いイメージを持って活用されやすくなります。前述した「目的を明確に」という部分にも関連しますが、感謝や称賛、グッドニュース等を中心に発信することで、ポジティブな雰囲気づくりを行うことができます。

社内SNSのポイントは、投稿に関してコメントやリアクションを行うことができる点です。Facebookのような「いいね！」などの反応ができたり、LINEのようにスタンプや絵文字を投稿できるところも活用しましょう。

せっかく良い情報を投稿しても、「誰も見ていない…」「反応が無い…」という状態になってしまうと、活用するモチベーションが下がってしまいます。最初は管理職や若手社員などを巻き込んで盛り上げていく仕組みをつくることも重要です。

6. 社内SNS運用担当のチームを構成する

社内SNSも他のWebサービス同様「生モノ」であるため、運用が要です。社内SNS導入の目的がある以上、達成したい姿があるはずです。その姿をできるだけ定量的に測定できるようにし、その目標に向かって運用改善ができるチームを設けるのがおすすめです。

通常は人事部等の管理部門のメンバーが運用担当になるケースが多いですが、他部署からバランスよくメンバーを集め、プロジェクトチームを構成する方が効果的です。プロジェクトチームの構成としては、従業員数規模にもよりますが以下のような役割で5名〜10名程度いると良いでしょう。

責任者	経営陣
リーダー	管理部門
メンバー	各部門から選抜

メンバーに関しては有志で募るケースもあれば、今後会社を創っていく新卒社員等の若手メンバーを中心に構成することがあります。

運用を進める中で、システムだけではカバーできないアナログな部分が出てくるので、各部門に周知ができるよう、年次や所属等バランス見てメンバーを集めることがポイントです。

社内SNS導入がうまくいかない時の原因

米国Gartner社が、1,000社以上の企業を対象にした調査によると、70%の企業で社内SNSが導入されているにも関わらず、成功したと思っている企業はわずか10%という結果がでています。

米国での調査ではありますが、「社内SNSを導入したもののうまくいかない」「使われず失敗した」というケースは日本の企業にも起こっています。では、なぜうまく行かないのでしょうか？

その理由について、大きく4つあげられます。

1.導入する目的があいまい

導入に失敗する企業の特徴として多いものが「導入目的があいまい」「目的が不明確」という点です。

目的があいまいであると、投稿内容のジャンルが業務のことやプライベートのことにバラけたり、何を投稿したらいいか分からず使いづらいと感じられたりしてしまいます。結果、「もともとのメールが良かった」など、もともと使っていたツールに戻ってしまいます。

社内SNSはあくまで「ツール」であるため、どんな課題があるのか、その課題に対して、どうSNSを活用していくのか、ということを明確にする必要があります。

2.従業員に活用を丸投げしてしまっている

目的が明確になっていたとしても、使い方を丸投げしてしまってはうまく活用されません。「社内の情報共有が目的ですので、活用してください」と言ったところで、従業員はどう使っていいか分かりません。

社内SNSは基本的に役職に隔たりなく投稿内容が全社に公開されるものです。そのような「情報が公になる場」だと分かっていて積極的に投稿することは難しいでしょう。自主的に発信するような従業員を待つだけでは社内SNSはなかなか活用されません。

また、SNSによってはクローズドなグループを作ったりダイレクトでのコミュニケーションもしやすくなる機能があるものがあります。使用ルールや運用方針を定めず、従業員に丸投げしてしまうことで、会社に対する不満を言い合ったり、他の社員の投稿に対して批判的なコメントをするというようなネガティブな使われ方に発展するリスクもあります。

3.一部の従業員のみの利用に限定されてしまっている

SNSの投稿に積極的な社員もいれば消極的な社員もいます。投稿しないことが一律で悪いこととはいえません。目的が明確で、投稿ルールを設けていても、「どうしても一部の社員しか利用してくれない」というケースはよくあります。

目的の部分で｢SNS活用に従業員全員が“価値”を感じていない｣ということです。例えば、コミュニケーションの活性化を目的に導入したとしても、社内SNSで何をしたらいいか分からなければ活用されません。

「コミュニケーション活性化を目的に、良い事例の共有や、入社者のお知らせを社内SNSを活用して行います。普段離れていて直接聞けないことはSNSを使ってぜひ質問してみてくださいね」など、具体的にお知らせしていきましょう。

4.積極的にSNSに投稿する従業員との壁ができてしまっている

積極的に投稿する社員メインのコミュニティが形成され、温度差ができてしまうと、コミュニティ外の社員は疎外感を持ち投稿しにくくなってしまいます。社内SNSの利用状況を把握しながら、温度差が生まれないよう心がけなくてはいけません。

よくあるパターンとしては、20代の若手社員のみが使い方を熟知していて、企業の重要な管理職側のベテラン社員がうまく利用できずに投稿にばらつきができてしまうことです。定期的な使い方の研修や呼びかけで、この課題を解消しましょう。

5.運用ルール作りができていない

コミュニケーションの活性化が目的の社内SNSですが、場合によってはコミュニケーション過多になる可能性があります。導入前に運用の方針やルールを設けていないと、不要な雑談が増えることも考えられるでしょう。重要な情報が埋もれがちになれば、社内SNSを導入する目的が達成できません。

会社に対する不満や特定の社員に対する批判などネガティブなコメントが投稿されたりする可能性もあります。

そうなれば、社内SNSに対する印象が悪くなり社内SNS離れになってしまいます。社内SNSの活用が業務効率化につなげるためには、仕事とプライベートを切り分けるための運用ルール作りが重要になるでしょう。

社内SNS活用の3つの効果

社内SNSを導入することでさまざまな効果をもたらします。もちろん、ただ導入するだけでは目的があいまいで、失敗に終わることもあるため注意が必要です。ここでは、社内SNSの成功事例に共通する3つの効果を解説します。

1. 従業員の業務効率化につながる

社内SNSは、企業内でコミュニケーションを図るためのツールです。円滑なコミュニケーションは、情報の流れがスムーズになります。必要な情報はすぐに確認できるため、従業員の業務効率化につながります。

たとえば、社内SNSのタイムライン機能は更新状況をシステムで自動表示させる機能です。担当者が「完了しました」と報告しなくても、業務の状況を全体に共有できるようになります。従来のやり方から手間を省けることから、コミュニケーションに負担をかけることなくスピーディーに情報共有が可能です。

2. 社員同士の情報共有やコミュニケーションが円滑になる

社内SNSは企業内で働くスタッフ同士であれば気軽にやり取りができるため、普段は会話する機会がない相手とも意見交換が可能です。組織が大きくなるほどコミュニケーションは取りにくくなりがちですが、社内SNSを活用すれば共通のプラットフォームが社員同士の情報共有の場となります。

企業の活性化には、社員同士の円滑なコミュニケーションが欠かせません。同じ部署のメンバー間だけでなく、組織や拠点の垣根を超えたやり取りが求められます。社内SNSでは、メールやポータルサイトとは異なる「リアルタイムな双方向のコミュニケーション」を生み出し、会社や経営層と従業員（タテ）・同じ部署内のメンバーや同僚（ヨコ）・他部署や他拠点のメンバー（ナナメ）のコミュニケーションを促すことが可能です。

3. MVVの浸透につながる

社内SNSにMVV（ミッション、ビジョン、バリュー）に関連する投稿を増やすことで、会社の考えを伝え、理解を促進することができます。

普段、従業員と経営陣は距離があり、直接交流する機会はあまりありません。情報発信も、ポータルサイトやメールでの発信は一方通行になりやすく、現場まで浸透することはなかなか難しいことです。

社内SNSであれば、従業員にとってより身近なものとして運用することができるため、経営陣からの情報発信やメッセージを気軽に見に行ける場として活用できます。経営陣と現場の距離を埋めるツールとして、日常的に利用するSNSと組み合わせることはとても効果的なのです。

MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）の浸透には、時間と接触量の両方が必要です。ある従業員の行動が行動指針にマッチしている場合は、「行動指針に合ういい行動だね」と社内SNS上で称賛するなど、SNSの特性を活かして会社の考えを広めていくことに活用できます。

社内SNSツールの選び方4選

社内SNSは、さまざまな企業から多様なツールが提供されています。どれも独自性があり、何を基準にして選ぶべきなのかを迷うかもしれません。ここでは、社内SNSツールの選び方を4つのポイントに分けて解説します。

1. スマホアプリに対応しているものを選ぶ

社内SNSにはブラウザのみ対応のものと、スマホアプリをインストールして使用するタイプに分かれます。ブラウザのみの対応だと、どうしてもPCからのアクセスが中心になる場合があります。

スマホアプリに対応していれば、移動中や自宅からでもアクセスしやすくなります。社内SNSを選ぶ際は、iOS・Android両方のアプリに対応しているかどうかも確認しましょう。デバイスを問わずアクセスできる環境を整えることで、社内SNSを全体に浸透させやすくなるでしょう。

2. 導入目的に応じた種類を選ぶ

社内SNSを導入する目的に応じた種類を選ぶことで、社内SNSを導入する目的が達成されやすくなります。

何を重視するのかが明確になれば、必要な機能も絞り込めるでしょう。自社にとって効果的な社内SNSツールを一つずつ比較し、無料トライアルや無料デモ体験を活用するなどして、「従業員が使いやすいか」「目的が達成されるか」などを判断すると良いでしょう。

3. 搭載されている機能を比較する

社内SNSには、システムごとに搭載されている機能が異なります。何を目的に導入するのかでも重視する機能は違いますが、多くの機能が搭載されているツールを選ぶと良いでしょう。

社内SNSを導入する際は、どこに重点を置くのか、優先順位を明らかにすることが大切です。メールや日報などの代わりに活用するのであれば、多くの機能は必要ありません。社内でのコミュニティを活性化させたいと考えているのであれば、チャット機能でできること（いいね、シェアなど）を確認すると良いでしょう。

4. 無料で使用感を確かめる

「まずは無料のアプリで使い心地を確かめたい」という人もいるのではないでしょうか。社内SNSのなかには、無料トライアルや無料デモ体験などを実施しているサービスがあります。いきなり社内SNSに投資するのではなく、自社での運用イメージや運用方法とその効果をすり合わせてから導入すると安心です。

特に、初めて社内SNSを導入する場合は、操作感を事前に確認しておきましょう。期限や使える機能が制限されているサービスもありますが、無料トライアルを活用したり、デモ画面を閲覧することで、サービスへの理解を深めることができるのではないでしょうか。

目的別の社内SNSツールの選び方

目的別社内SNSツールには様々な種類がありますが、自社の目的別で最適解のツールは異なります。大きく3つのタイプがありますので、ご紹介します！

1.社内コミュニケーションを活性化したい・相互理解を促進したい

社内でコミュニケーションが不足していると、風通しが良くなり、雰囲気がぎくしゃくし、生産性が低下する可能性があります。このような状況では、「コミュニケーションの敷居を下げる」「企業理念を浸透させる」「社内の雰囲気を改善する」ことが得意な社内SNSツールを活用することをおすすめします。

例えば、感謝や称賛の気持ちを手軽に伝えられる「サンクスカード」のような機能や、感情のニュアンスを視覚的に表現できるスタンプ機能、SNSのような感覚で簡単にアクションやコメントができる機能があると効果的です。

また、「経営層からのメッセージ」や「事業部ごとのニュース」「社内規則」「福利厚生」などの情報を構成するアーカイブに、誰でも簡単にアクセスできる仕組みを整えることで、組織への理解を深めることができます。

2.情報共有の手間・課題を解消して業務効率化したい

「たまたま情報を発信する余裕がない」「課題があるのに共有されていない」のような状況では、従業員同士の協力が不足しており、結果的に業務が非効率になりやすいです。その場合には、目標の進捗管理やスケジュール管理、日報の記録など、日々の業務の中で自然に情報を共有できる機能を活用するのがおすすめです。

3.ナレッジ活用を促進したい

「マニュアルが一元管理されていない」「どこに何があるかわからない」など、業務が属人化してはかどらない組織体は不測の事態が起きた際にボロがでます。ナレッジを積極的に共有・活用したい場合は、まず個人の従業員その上で、ファイル内検索やツリー型コメントなどで、必要な情報に先にアクセスできるようにする必要があります。

そのため、高性能なエディタ機能と多彩なテンプレートを備え、ナレッジ作成を効率的に支援するツールや、タイムラインに投稿された過去の情報を全文検索可能で、情報の蓄積と共有ができるようなツールがおすすめです。