2025.4.18

一体感の醸成で組織課題を解決する具体策と事例を解説

組織課題の多くは「一体感の欠如」に起因しており、その改善が課題解決の近道です。社員同士が共通の目的意識を持ち、連携して働ける組織は、生産性やエンゲージメントが高く、離職率も低い傾向があります。本記事では、一体感の醸成に必要な考え方から、実際の取り組み事例、効果的な施策までを詳しく解説します。

組織における一体感の重要性

組織が本当の意味で強くなるために欠かせないもの、それが「一体感」です。

意思疎通の取れていないバラバラの集団と、同じ目標に向かって進むチームとでは、成果に大きな差が生まれます。

しかし、一体感とは単なる仲の良さではありません。なぜそれが組織にとって重要なのか、そして見落とされたときにどんなリスクをはらむのか。

一体感の定義や重要性について、まずは理解を深めましょう。

組織における一体感とは

組織における一体感とは、社員一人ひとりが共通の目的意識や価値観を共有し、互いに協力して働いている状態を指します。チーム全体がまとまり、一つのチームとして動いている感覚とも言えるでしょう。

言い換えれば、メンバーが「自分たちは同じ船に乗っている」という意識を共有している状態とも言えます。

一体感は、共通の目標やビジョンを持ち、組織の文化や価値観を皆で理解・共感することで育まれます。

この基盤があるからこそ、組織は強くまとまった集団として機能できるのです。

なぜ一体感の醸成が必要なのか

組織の目標達成には、メンバー同士の信頼関係と高いエンゲージメントが欠かせません。一体感を醸成することで、社員同士の信頼とチームワークが深まり、情報共有や協力がスムーズになります。

また、社員一人ひとりが「自分も組織の一部だ」と感じることでエンゲージメントが向上し、仕事に対するモチベーションや責任感も高まります。

その結果、生産性の向上やイノベーションの創出、顧客満足の向上といった組織成果に直結するメリットが得られます。

さらに、一体感のある職場では社員の満足度が高まり、離職率の低下にもつながるでしょう。

一体感の欠如が引き起こすリスク

一体感が欠如した職場では、社員は孤立感を抱きやすく、自分の会社への帰属意識が薄れてしまいます。

その結果、モチベーションの低下やチーム内の連携不足を招き、業績の悪化につながる恐れがあります。

また、組織に対する愛着がない社員は離職しやすく、優秀な人材の流出を引き起こす要因ともなり得るでしょう。

さらに、情報共有が不十分になれば業務ミスやトラブルが増え、最悪の場合、社員が組織に協力しなくなったり、内部統制が崩れてコンプライアンス違反や情報漏洩といったセキュリティリスクを生む可能性もあります。

こうした状態が続けば、組織全体の士気が低下し、組織崩壊につながりかねません。

一体感を醸成する具体的な施策

組織の一体感を醸成するためには、日々の働きかけや仕組み作りが欠かせません。ここでは、具体的な施策として、経営理念やビジョンの浸透、社内コミュニケーションの活性化、従業員参加型のイベントやプロジェクトの実施など、有効な取り組みを紹介します。

これらの施策を通じて、社員同士の絆を深めることが期待できます。

経営理念やビジョンの浸透

一体感のある組織づくりの出発点は、全員が「何のために働くのか」を共通認識として持つことです。

経営理念やビジョンはその軸であり、価値観や方向性を社員と共有することで、バラバラだった意識がひとつの目標に向かってまとまりやすくなります。

登山に例えると、頂上がどこか分からずに歩くチームと、全員が同じ地点を目指して進むチームとでは、協力の質がまったく違います。「どの山の頂上を目指すか」を全員が共有していれば、必要な装備や日程、中継点などの計画を立てやすくなるでしょう。

これは、「前提条件」を全員で共有できるためです。この前提条件こそが、一体感を醸成するためにもっとも重要な要素と言えます。

トップが繰り返し理念を語り、現場の業務と結びつけて伝え続けることで、社員は「自分も同じ山を登っているんだ」と実感でき、自然と同じ方向を向いて進めるようになるのです。

社内コミュニケーションの活性化

日々のコミュニケーションが活発な職場は、社員同士の心理的な距離が縮まり、相手の考えや仕事への理解が深まります。

これは一体感の土台となる信頼関係を築くために欠かせない要素です。

同じチームでサッカーをする場合、普段話したことがないメンバーとでもパスを出し合う中で自然と連携が取れてくるように、仕事でも会話や情報共有の機会が増えれば「一緒にやっている感覚」が育まれます。

朝会やチャットでの雑談、ちょっとした気づきを共有できる文化は、「誰かとつながっている」という実感を生み、孤立感を減らして組織全体を一つのチームとして機能させる力になります。

従業員参加型のイベントやプロジェクトの実施

普段接点のない人同士が同じ目的に向かって協力する体験は、深い一体感を生むきっかけになります。立場や部署を超えて力を合わせることで、お互いの価値観や働き方を知り、視野が広がると同時に信頼感も育まれます。

これは、クラスの運動会や文化祭を思い出してみると分かりやすいでしょう。普段はあまり話さないクラスメイトと準備や本番で関わるうちに、ぐっと距離が縮まったという経験は多くの人が持っているはずです。

会社でもスポーツ大会やボランティア活動、横断プロジェクトなどの取り組みを通じて、社員同士が「一緒に頑張った」という成功体験を共有できれば、業務でも自然と助け合える関係が築かれていきます。

一体感醸成の成功事例

実際に一体感の醸成に成功した企業の事例を見てみましょう。他社の取り組みを知ることで、自社への応用のヒントが得られます。

それぞれ業種や規模は異なりますが、独自の取り組みにより一体感を高めた成功例です。

業務伝達や経営メッセージなどスマホで効率的な情報共有を実現した「福山通運」

物流業界では2024年問題（時間外労働の上限規制）による人手不足や生産性低下の懸念が広がる中、福山通運は社内の情報伝達とエンゲージメント向上を目的に「TUNAG（ツナグ）」を導入しました。

同社では、全国に約15,000人のドライバーが在籍しており、これまでは朝礼など対面での情報伝達に依存していたため、「伝達スピードの遅れ」や「情報の抜け漏れ」などが課題となっていました。

TUNAG導入後は、スマートフォンを活用して経営層や本部からの情報を直接現場に届ける仕組みが整備され、業務連絡やマニュアルの共有がスムーズに行えるようになりました。さらに、「Web社内報」や「経営層からのメッセージ」などを通じて、経営と現場の距離を縮めるコミュニケーションが活性化され、従業員の帰属意識とエンゲージメントの向上にも寄与しています。

業務効率化だけでなく、非常時の安否確認機能や、エンゲージメント調査「TERAS」の活用による従業員の声の可視化も進められており、情報の「発信」と「受信」が双方向に機能する仕組みが構築されています。福山通運の取り組みは、多拠点・大規模組織における一体感醸成の好事例といえるでしょう。

福山通運が2024年問題対策でTUNAGを導入！業務伝達や経営メッセージなどスマホで効率的な情報共有を実現し、組織の一体感を醸成。