【調査リリース】ノンデスクワーカー約1,200名へのアンケートで、情報共有や新人教育の課題が明らかに。

株式会社スタメン(東京本社:東京都千代田区、代表取締役:大西 泰平、以下 当社)が開発・提供する「TUNAG(ツナグ、 https://biz.tunag.jp/ )」は、ノンデスクワーカー1,192名を対象に、働き方の実態に関する調査を実施しました。



ノンデスクワーカーとは、パソコンを使わず、現場での作業に従事することの多い就業者のことで、「日本の全就業者の約57%(3,822万人)がノンデスクワーカーである」という調査結果(※)もあります。ノンデスクワーカーは、机でパソコン業務を行うことの多いデスクワーカーとは全く異なる働き方をしています。

今回の調査では、小売、飲食、美容、製造、物流・運送、介護・医療など、さまざまな現場で働くノンデスクワーカー1,192名を対象に、働き方の実態に関するアンケート調査を実施しました。

調査の結果、ノンデスクワーカーの6割以上が「情報共有に抜け漏れがある」、5割以上が「新人教育に課題がある」と感じていることが判明し、ノンデスクワーカーが働く上で、「情報共有」「新人教育」が課題になりやすいことが浮き彫りになりました。

※独立行政法人労働政策研究・研修機構「職業別就業者数」より算出
https://www.jil.go.jp/kokunai/statistics/chart/html/g0006.html

調査結果の要約

  1. ノンデスクワーカーの約6割が「情報共有」に課題を感じている
  2. ノンデスクワーカーの約5割が「新人教育」に課題を感じている
  3. ノンデスクワーカーの定着率を高めるには、「称賛文化の醸成」「成功体験の積み重ね」も重要


▼調査結果の特設ページはこちら
https://biz.tunag.jp/research/nondeskworker2024

調査結果

1. ノンデスクワーカーの約6割が「情報共有」に課題を感じている

「情報を抜け漏れなく受け取れているか?」について、18.1%の人が「全くそう思わない」、43.5%の人が「どちらかといえばそう思わない」と回答。全体の61.6%の人が「情報共有に抜け漏れがある」と回答しました。




また、「情報をタイムリーに受け取れているか?」について、14.3%の人が「全くそう思わない」、38.5%の人が「どちらかといえばそう思わない」と回答。全体の52.8%の人が「情報をタイムリーに受け取れていない」と回答しました。




「十分に共有されていないと思う情報」については、「他の部署や拠点の人のこと(63.3%)」が1位。「業務の知識(51.2%)」、「事務連絡(36.4%)」が続きました。


2. ノンデスクワーカーの約5割が、「新人教育」に課題を感じている

「新人教育の仕組みが整っていると思うか?」について、17.3%の人が「全くそう思わない」、38.1%の人が「どちらかといえばそう思わない」と回答。全体の55.4%の人が、「新人教育の仕組みに課題がある」と回答しました。




また、「新人教育の中で課題だと思うもの」について、「新人に教える人によって、説明内容が違っている(53.8%)」が1位。「マニュアルが十分に整備されていない(45.7%)」、「新人にどのようなステップで何を教えるかが曖昧である(44.8%)」が続きました。


3. ノンデスクワーカーの定着率を高めるには、「称賛文化の醸成」「成功体験の積み重ね」も重要

「『これからもこの職場で働きたい』という気持ちになるのは?」について、「給与が上がったとき(77.8%)」が1位。「お客様や、上司・同僚から、褒められたり感謝を伝えられたとき(50.6%)」、「仕事がうまく進められたとき(49.9%)」が続きました。


ノンデスクワーカーに長く働いてもらうために重要なこと

今回の調査で、現場で働くノンデスクワーカーにとって「情報共有の抜け漏れやタイムリーさ」「入社後の新人教育」の課題が大きいことが分かりました。一方で、ノンデスクワーカーは給与が上がったときだけでなく、「褒められたり感謝されたとき」「仕事が上手くいって成長を感じたとき」に長く働き続けたいと感じる傾向にあることも分かりました。

以上のことから、ノンデスクワーカーに長く働いてもらうためには、下記の2点がポイントだと言えそうです。

  • 現場の貢献を見える化し、上司・同僚からの感謝や、お客様から感謝の声を抜け漏れなくタイムリーに伝えること
  • 入社後のオンボーディングにおいて、効果的な教育の仕組みを作り、新人が一つひとつ仕事を覚えていく成功体験を得ること


調査概要

  • 調査期間:2023年11月24日(金)〜2023年12月7日(木)
  • 調査手法:インターネット調査
  • 調査対象:働き方がノンデスクワーク中心、またはノンデスクワークとデスクワークが同じくらいの比率である方 1,192名(パート・アルバイトを含む)

※調査結果・グラフを引用する際は、引用元が「ノンデスクワーカーの働き方実態調査2024(TUNAG)」である旨の記載と、特設ページ( https://biz.tunag.jp/research/nondeskworker2024 )へのリンク設置をお願いいたします。

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