ES（従業員満足度）とは？ 構成要素や向上施策、測定方法を解説

離職率の高さや従業員のモチベーション低下に悩む企業が増えています。優秀な人材が次々と離職し、採用コストが膨らみ続ける状況は、組織全体のパフォーマンスを低下させる要因となるでしょう。こうした課題の解決策として注目されているのが、ES(従業員満足度)の向上です。本記事では、ESの基本概念から具体的な測定方法、効果的な向上施策まで、実践的な内容を解説します。

ESとは？従業員満足度の定義

ESは、離職率や生産性、顧客満足度と相関する経営指標であり、組織の持続的成長を左右します。従業員が職場に対してどの程度満足しているかを可視化することで、組織課題の早期発見と改善につながります。

ESを正しく活用するために、まずはESの基本的な定義と関連概念との違いについて説明します。

社員の仕事や職場に対する満足度を指す

ESとは「Employee Satisfaction」の略称です。従業員が自身の仕事や職場環境に対して抱く満足度を示す指標を意味します。具体的には、職場環境、人間関係、労働条件、福利厚生、働きがい、マネジメントなど、多岐にわたる要素が含まれます。

ESは単なる一時的な「満足している」という感情だけを指すものではありません。従業員が日々の業務を通じて感じる充実感や、組織への帰属意識、将来への期待感なども含めた総合的な指標です。

ESと従業員エンゲージメントの違い

ESと従業員エンゲージメントは関連しながらも異なる概念です。ESが「現状への満足度」を測るのに対し、エンゲージメントは「組織目標の達成に向けて主体的に行動する意欲」を指します。

ESは従業員の満足度を測る指標である一方、エンゲージメントは組織への積極的な貢献意欲を示す指標です。

ESが高くても、必ずしもエンゲージメントが高いとは限りません。例えば、福利厚生が充実していて満足度は高いものの、組織の目標達成に向けた意欲が低いケースもあるでしょう。逆に、エンゲージメントが高い従業員は、多少の不満があっても組織のために尽力する傾向があります。

両者は相互に影響し合う関係にあります。ESを高めることでエンゲージメントの向上につながり、結果として組織全体のパフォーマンス向上が期待できるのです。

ESと従業員体験（EX）・顧客満足度（CS）との関係

ESは、従業員体験（EX：Employee Experience）や顧客満足度（CS：Customer Satisfaction）とも密接に関連しています。

EXは、従業員が入社から退職までに経験するすべての体験を指します。採用プロセス、オンボーディング、日々の業務、評価、キャリア開発など、あらゆる接点での体験がEXを構成します。

ESは、入社から退職までの従業員体験（EX）の質が反映される結果指標であり、EXの改善がES向上の鍵となります。

一方、CSは顧客が商品やサービスに対して感じる満足度です。ESとCSの間には「サービス・プロフィット・チェーン」と呼ばれる関係性があります。満足度の高い従業員は、顧客に対して質の高いサービスを提供します。その結果、顧客満足度が向上し、企業の収益性が高まるという好循環が生まれるのです。

ESに注力する企業が増えている背景

近年、ESに注力する企業が増加している背景には、労働市場の変化があります。少子高齢化による労働力不足が深刻化する中、優秀な人材の確保と定着が企業の喫緊の課題となっています。

また、働き方に対する価値観も多様化しています。ワークライフバランスやキャリア自律、心理的安全性など、従業員が求めるものは給与や肩書きだけではありません。従業員の多様なニーズに応えることが、企業の競争力を左右する時代になったと言えるでしょう。

さらに、SNSの普及により、企業の評判が瞬時に広まる時代です。従業員の不満が外部に漏れれば、採用活動にも悪影響を及ぼします。ESの向上は、企業ブランドの維持・向上にも直結する重要な取り組みなのです。

従業員満足度を構成する要素

ESは、職場環境や人間関係、給与待遇、キャリア機会など、複数の要素が組み合わさって形成されます。

各要素を理解し、自社の強みと課題を把握することが、効果的なES向上施策の第一歩となるでしょう。ここでは、ESを構成する主要な7つの要素について解説します。

職場環境と労働条件

職場環境と労働条件は、ESを左右する基本的な要素です。オフィスの清潔さや快適さ、設備の充実度、安全性などが含まれます。最近では、リモートワーク環境の整備も重要な要素となっています。

労働条件には、労働時間、休日日数、有給休暇の取得しやすさなどが該当します。長時間労働が常態化していたり、休暇が取りづらい雰囲気があったりすると、ESは低下してしまうでしょう。

柔軟な働き方の選択肢を提供することも重要です。フレックスタイム制度やテレワーク制度など、従業員のライフスタイルに合わせた働き方ができる環境を整えることで、満足度の向上が期待できます。

企業理念とビジョンへの共感

企業理念やビジョンへの共感は、従業員の働く意義に直結します。自社が何を目指し、社会にどのような価値を提供しようとしているのかを理解し、共感できることが重要です。

理念やビジョンが明確に示され、日々の業務との関連性が見えることで、従業員は自分の仕事に意味を見出せます。単なる作業ではなく、大きな目標に向かって貢献しているという実感が、満足度を高めるのです。

経営層と現場の距離が近く、トップの想いが伝わる組織では、ESが高い傾向にあります。定期的な経営方針説明会や対話の機会を設けることが効果的でしょう。

給与待遇と福利厚生

給与待遇は、ESに直接影響する重要な要素です。同業他社と比較して競争力のある給与水準であることはもちろん、評価に見合った報酬が得られているという納得感が必要です。

福利厚生の充実度も満足度を左右します。健康保険や年金制度などの法定福利厚生に加え、住宅手当、家族手当、社員食堂、レクリエーション施設など、法定外福利厚生の内容が重要となります。

最近では、カフェテリアプランのように、従業員が自分に必要な福利厚生を選択できる制度も注目されています。多様なニーズに対応できる柔軟性が求められているのです。

人間関係とコミュニケーション

職場の人間関係は、ESに大きな影響を与える要素です。上司や同僚との関係が良好であれば、多少の困難があっても乗り越えられるでしょう。逆に、人間関係のストレスは離職の主要な原因となります。

円滑なコミュニケーションが取れる環境づくりが重要です。気軽に相談できる雰囲気や、意見を言いやすい風土があることで、従業員は安心して働けます。

部門を超えた交流の機会を設けることも効果的です。他部署の仕事内容や課題を知ることで、相互理解が深まり、協力体制が構築されます。

働きがいと成長機会

働きがいとは、仕事を通じて得られる充実感や達成感を指します。自分の仕事が組織や社会に貢献していると実感できることが重要です。

成長機会の提供も欠かせません。新しいスキルを習得できる研修制度や、チャレンジングな業務に取り組む機会があることで、従業員は自己成長を実感できます。

裁量権を与えることも働きがいにつながります。一定の権限を持って主体的に業務に取り組めることで、責任感とやりがいが生まれるのです。

キャリア形成の支援体制

従業員が将来のキャリアパスを描けることは、長期的な満足度を高めます。昇進や異動の基準が明確であり、自分がどのように成長できるかが見える状態が理想的です。

キャリア面談の実施や、社内公募制度の導入など、従業員の希望を聞き、サポートする体制が必要です。上司との定期的な対話を通じて、キャリアプランを共有し、実現に向けた支援を行うことが効果的でしょう。

社内での複数のキャリアパスを用意することも重要です。管理職だけでなく、専門職としてのキャリアも選択できる環境があれば、多様な人材の満足度を高められます。

上司のマネジメントと公正な評価

上司のマネジメント能力は、ESに直結する要素です。部下の考えを理解したコミュニケーションが取れているか、適切なフィードバックを提供できているかが重要となります。

公正な評価制度も欠かせません。評価基準が明確で、プロセスが透明であることが求められます。頑張りが正当に評価されないと感じると、従業員のモチベーションは大きく低下してしまうでしょう。

定期的な評価面談を実施し、評価の理由を丁寧に説明することが大切です。改善点だけでなく、良かった点もフィードバックすることで、従業員の成長を促進できます。

ESの測り方や調査方法

ESを効果的に向上させるには、現状を正確に把握することが不可欠です。適切な調査方法を選択し、定期的に測定することで、組織の課題を可視化できます。ここでは、代表的な調査方法とその流れについて説明します。

アンケート調査

アンケート調査は、ESを測定する最も一般的な方法です。多くの従業員から定量的なデータを収集でき、全体的な傾向を把握しやすいという利点があります。

アンケートでは、職場環境、人間関係、給与待遇、働きがいなど、複数の項目について5段階や7段階のリッカート尺度で回答してもらいます。「現在の仕事にやりがいを感じている」「上司は適切なフィードバックをしてくれる」といった設問に対し、「強くそう思う」から「全くそう思わない」までの選択肢で回答を求める形式が一般的です。

自由記述欄を設けることで、定量データでは捉えきれない具体的な意見も収集できるでしょう。

匿名性を確保することが重要です。従業員が本音を答えられる環境を整えなければ、正確なデータは得られません。第三者機関に調査を委託することも効果的な方法です。

インタビュー

インタビューは、アンケートでは得られない深い洞察を得るための手法です。従業員と直接対話することで、数値化しにくい感情や背景を理解できます。

個別インタビューでは、従業員一人ひとりの状況や考えを丁寧に聞き取ります。グループインタビューでは、複数の従業員が議論する中で、新たな視点や課題が浮かび上がることもあるでしょう。

インタビューを実施する際は、話しやすい雰囲気づくりが大切です。評価に影響しないことを明確に伝え、率直な意見を引き出す工夫が必要となります。

ES調査の流れ

ES調査は、計画的に実施することで効果を最大化できます。まず、調査の目的と対象範囲を明確にします。全社調査なのか、特定部署に絞った調査なのかを決定しましょう。

次に、調査項目と方法を設計します。アンケートとインタビューを組み合わせることで、量的データと質的データの両方を収集できます。

調査実施後は、速やかにデータを集計・分析します。全体傾向だけでなく、部署別、年齢別、職種別などのセグメント分析も有効です。課題の所在を特定しやすくなります。

分析結果は従業員にフィードバックすることが重要です。調査しただけで終わらせず、改善策の検討と実施につなげることで、従業員の信頼と協力を得られるでしょう。

ESを組織改善に活かすアプローチ

ES調査で得られたデータは、具体的な改善アクションにつなげてこそ価値を発揮します。心理学の知見を活用した理論的なアプローチを理解することで、効果的な施策を立案できるでしょう。ここでは、ハーズバーグの二要因理論を中心に解説します。

ハーズバーグの二要因理論を理解する

ハーズバーグの二要因理論は、ESの構造を理解するうえで重要な考え方です。

この理論では、従業員の満足度に影響する要因を「衛生要因」と「動機付け要因」の2つに分類します。

衛生要因とは、不足すると不満を引き起こす要因です。給与、労働条件、職場環境、人間関係などが該当します。これらが改善されても、満足度が大きく向上するわけではありませんが、不十分な場合は強い不満につながります。

動機付け要因は、充足することで満足度を高める要因です。達成感、承認、責任、成長機会、仕事そのものへの興味などが含まれます。これらが満たされることで、従業員のモチベーションは大きく向上するのです。

高いESを実現するには、両面からのアプローチが必要となります。衛生要因で不満を解消しつつ、動機付け要因で満足度を高める戦略が効果的でしょう。

衛生要因へのアプローチ

衛生要因への対応は、不満の解消が主な目的です。まず、労働条件の見直しから始めましょう。過度な残業がないか、休暇が取りやすい環境かを確認します。

職場環境の整備も重要です。清潔で快適なオフィス、必要な設備やツールの提供、安全性の確保など、基本的な環境を整えることで、従業員は安心して働けます。

人間関係の改善には、ハラスメント防止の徹底や、コミュニケーション研修の実施が有効です。問題が発生した際の相談窓口を設置することも、従業員の不安を軽減します。

給与水準の見直しも検討すべきです。市場相場と比較して著しく低い場合は、優秀な人材の流出につながります。定期的な給与調査を実施し、競争力のある水準を維持しましょう。

動機付け要因へのアプローチ

動機付け要因を高めるには、従業員が成長と達成感を得られる機会を提供することが重要です。チャレンジングな目標設定と、達成時の適切な承認が効果的でしょう。

権限委譲も有効な手段です。従業員に一定の裁量を与え、主体的に業務を進められる環境を整えます。自分の判断で仕事を進められることで、責任感とやりがいが生まれます。

成長機会の提供には、研修制度の充実や、ジョブローテーションの実施が考えられます。新しいスキルを習得できる環境があることで、従業員は自己成長を実感できるのです。

フィードバックの質も重要です。単に評価を伝えるだけでなく、具体的な行動を称賛し、改善点を建設的に伝えることで、従業員の成長を促進できます。

自社の課題を把握した上での施策実行

ES向上施策は、自社の現状と課題に合わせてカスタマイズすることが重要です。他社の成功事例をそのまま導入しても、必ずしも効果が出るとは限りません。

ES調査の結果を詳細に分析し、優先的に取り組むべき課題を特定します。例えば、全社平均や他部署と比べてスコアが明らかに低い項目や、自由記述で繰り返し挙げられた問題から着手すると良いでしょう。

施策実施後は、効果測定を忘れずに行います。定期的にES調査を実施し、改善状況をモニタリングすることで、PDCAサイクルを回せます。

従業員を巻き込んだ改善活動も効果的です。ES改善プロジェクトチームに現場社員を参加させたり、改善提案制度を設けて採用されたアイデアを表彰したりすることで、実態に即した施策が実現し、従業員の当事者意識も高まります。

ESを継続的に高めるメリット

ESの向上は、組織に多面的な好影響をもたらします。短期的な効果だけでなく、長期的な企業成長の基盤となる重要な取り組みです。ここでは、ES向上がもたらす具体的なメリットについて解説します。

社員の業務パフォーマンスが向上する

ESが高い従業員は、業務に対して積極的に取り組む傾向があります。満足度の高い状態では、集中力が高まり、創造性も発揮されやすくなるのです。

モチベーションの向上は、生産性の向上に直結します。自主的に改善提案を行ったり、効率化の工夫をしたりする行動が増えるでしょう。組織全体の業務パフォーマンスが底上げされます。

欠勤率の低下も期待できます。職場に対する満足度が高ければ、心身の健康状態も良好に保たれやすく、結果として出勤率が向上します。

顧客満足度の向上が期待できる

ESとCSには強い相関関係があります。満足度の高い従業員は、顧客に対して質の高いサービスを提供する傾向にあるのです。

従業員が前向きな姿勢で働いていれば、その態度は自然と顧客にも伝わります。笑顔での対応や、積極的な問題解決姿勢が、顧客の満足度を高めるでしょう。

顧客満足度が向上すれば、リピート率や他の人への推奨率が高まります。結果として、売上や収益の向上にもつながる好循環が生まれるのです。

離職率の低下に寄与する

ESの向上は、離職率の低下に大きく貢献します。職場に満足している従業員は、転職を考える可能性が低くなります。

優秀な人材の定着は、組織の競争力維持に不可欠です。経験やノウハウを持った人材が長く働き続けることで、組織の知識やスキルが蓄積されます。

採用コストの削減効果も見逃せません。離職者が減れば、新規採用の頻度が下がり、採用活動にかかる時間とコストを削減できます。その分のリソースを他の重要な取り組みに振り向けられるでしょう。

ESを効率的に高めるための取り組み

ESを効果的に向上させるには、計画的かつ体系的なアプローチが必要です。単発の施策ではなく、継続的な取り組みとして組織に根付かせることが重要でしょう。ここでは、具体的な5つの取り組みについて解説します。

社員に企業の理念やビジョンを浸透させる

企業理念やビジョンの浸透は、従業員の働く意義を高めます。定期的な経営方針説明会を開催し、トップの想いを直接伝える機会を設けましょう。

日常業務と理念のつながりを示すことも重要です。自分の仕事が会社の目標達成にどう貢献しているかを理解できれば、やりがいが生まれます。

理念を体現する行動を表彰する制度も効果的です。具体的な行動例を示すことで、理念が抽象的なスローガンではなく、実践すべき行動指針として認識されます。

業務環境の整備・改善に注力する

快適な業務環境の提供は、ESの基盤となります。オフィスのレイアウトを見直し、集中作業スペースとコミュニケーションスペースを使い分けられる環境を整えましょう。

ITツールの充実も重要です。業務効率を高めるシステムやアプリケーションを導入することで、無駄な作業を削減できます。従業員からの要望に耳を傾け、必要なツールを提供する姿勢が大切です。

リモートワーク環境の整備も忘れてはいけません。自宅での作業環境をサポートする制度や、オンラインでのコミュニケーションを円滑にするツールの導入が求められます。

福利厚生を充実させる

従業員のニーズに合った福利厚生の提供が重要です。画一的な制度ではなく、多様な選択肢を用意することで、より多くの従業員の満足度を高められます。

健康支援プログラムの導入も効果的です。フィットネスジムの利用補助や、健康診断の充実、メンタルヘルスケアの提供など、従業員の心身の健康をサポートする取り組みが求められます。

育児や介護との両立支援も重要な要素です。時短勤務制度や、フレックスタイム制度、育児・介護休業制度の充実により、ライフステージに応じた働き方を選択できる環境を整えましょう。

評価制度の見直しと公平性の確保

公正で透明性の高い評価制度は、ESの維持に不可欠です。評価基準を明確にし、全従業員に周知することで、納得感のある評価を実現できます。

評価者に対する研修の実施も重要です。上司によって評価のばらつきが大きいと、従業員の不満が高まります。評価スキルを標準化することで、公平性を担保できるでしょう。

360度評価の導入も検討に値します。上司だけでなく、同僚や部下からの評価も取り入れることで、多面的な評価が可能になります。

社内コミュニケーションの活性化

円滑なコミュニケーションは、良好な人間関係の構築に欠かせません。定期的な1on1ミーティングを実施し、上司と部下が対話する機会を増やしましょう。

部門を超えた交流の場を設けることも効果的です。社内イベントやランチ会などを通じて、普段関わりの少ない社員同士が交流できる機会を提供します。

社内SNSやコミュニケーションツールの活用も有効です。気軽に情報共有や相談ができる環境を整えることで、組織全体のコミュニケーションが活性化されます。

ES向上の実践例

実際にES向上に成功している企業の事例を知ることで、自社での取り組みのヒントが得られます。ここでは、2つの企業の具体的な実践例を紹介します。

【株式会社山梅】部門横断のコミュニケーション改革で業務日誌の質を向上

総合造園業を営む株式会社山梅では、社内コミュニケーションに課題を抱えていました。情報共有にタイムラグが生じたり、重要な情報が必要な社員に届かなかったりする状況が続いていたのです。

こうした状況を改善するため、同社はエンゲージメント向上プラットフォーム「TUNAG」を導入しました。日常的に部門や部署の垣根を超えて、社員が気軽に交流できる環境を整備したのです。

導入後、業務日誌の振り返りの質が大きく改善しました。他部署の社員からもコメントやアドバイスが寄せられるようになり、学びの機会が増えたのです。社員同士の交流も活発になり、組織全体の一体感が生まれました。

こうした取り組みの結果、ESが向上し、リアルタイムでコミュニケーションが取れる環境が整いました。そのことが、社員の働きやすさと満足度の向上にもつながっています。

リアルタイムのコミュニケーションをアプリで実現。業務日誌や部署間交流で「社員の喜び」をつくる山梅の事例 | TUNAG(ツナグ)

【株式会社ピーアンドエム】情報共有の一元化で事業部を超えた帰属意識を醸成

レディースファッション事業やインポート家具のリビング事業を展開する株式会社ピーアンドエムでは、複数の課題に直面していました。個人のSNSで業務情報が共有されており、セキュリティ上の不安を抱えていたのです。

さらに、仕事とプライベートの境界が曖昧になっていました。ブランド間での情報共有も不十分で、社員が会社全体への帰属意識を持ちにくい状態だったと言います。

これらの課題を解決するため、同社は「TUNAG」を導入しました。日報や会社からのお知らせ、接客ノウハウなどを一元的にシステム上で共有できる体制を構築したのです。

導入の効果は明確に表れました。会社と社員の関係性が再構築され、ESが大きく向上しています。事業部を超えた交流が生まれ、経営ビジョンの浸透も進みました。情報共有の仕組みを整えることが、帰属意識の醸成とES向上につながった事例と言えるでしょう。

情報共有から帰属意識の醸成まで、TUNAGに一本化：ピーアンドエムが挑むコミュニケーション改革 | TUNAG(ツナグ)

ESの向上で働きやすい職場作りを

ESの向上は、単なる従業員への優遇措置ではありません。組織の持続的成長を支える戦略的な取り組みです。満足度の高い従業員が生み出す高いパフォーマンスと顧客満足度は、企業の競争力を大きく高めるでしょう。

TUNAGは、ES向上の取り組みを支援するツールです。従業員との日常的なコミュニケーションを促進し、感謝や称賛を可視化する機能により、組織のエンゲージメント向上をサポートします。ES調査の実施や、改善施策の情報共有もスムーズに行えるため、PDCAサイクルを効率的に回せるでしょう。

ES向上に向けて具体的な仕組みづくりを進めたい場合は、TUNAGのようなコミュニケーションプラットフォームを選択肢の一つとして検討してみるのも有効です。