2024.9.11

ESとは？従業員満足度を向上するメリットやポイント、具体例を解説

ES（従業員満足度）は社員の生産性を向上させ、企業の成長につなげるための重要な要素であり、売上の向上や離職率の低下にも寄与します。この機会にメリットや調査方法、ESを向上させるポイントなどを、具体例とともに押さえておきましょう。

ESとは？従業員満足度の定義

ESとは「Employee Satisfaction」の略語であり、日本語では「従業員満足度」を指す言葉として、ビジネスシーンでよく使われています。まずは言葉の定義や、ESの向上に注力する企業が増えている背景について、基本的なところを理解しておきましょう。

社員の仕事や職場に対する満足度を指す

社員が仕事内容や職場に対して、どれぐらい満足しているかを示す指標がES（従業員満足度）です。日々の業務や労働環境をはじめ、職場での人間関係や福利厚生など、さまざまな要因がESに関わってきます。

一人一人の社員が自らの強みや特性を生かし、快適に働ける職場はESが高くなる傾向にあります。逆に社員が働きにくい職場や、人間関係の問題を抱えやすい企業の場合はESも低くなり、離職率が高まるケースが少なくありません。

人材の流動性が高まっている昨今において、ESの向上は多くの企業にとって、重要な経営課題と考えられています。

ESに注力する企業が増えている背景

ESの向上に力を入れる企業が増えているのは、さまざまな業界・職種で慢性的な人手不足に陥っている企業が、増えている点が挙げられます。日本全体が急激な少子高齢化により、労働人口が減り続けているのに加えて、転職のハードルも下がっている状態です。

優秀な人材ほど自らの目指すキャリアに従って、転職を繰り返す傾向にあります。労働環境が良くなかったり、社員に十分なキャリアを用意できなかったりする企業からは、人材が離れてしまう可能性が高いわけです。また人材採用市場における競争が激化し、新たに人材を獲得するのが難しい状況でもあります。

そこで、できるだけ長く優秀な人材に活躍してもらうため、加えて自社の働く場としての魅力を高めるために、ESの向上を目指す企業が増えています。

ESの測り方や調査方法

ESを測る方法としては、以下のように社員にアンケートを実施したり、直接インタビューをしたりするのが一般的です。代表的なやり方を理解しておきましょう。

アンケート調査

社員に対してアンケートを実施し、集まった回答を分析することでESを調査する方法です。会社に対してどのような意識を持っているか、満足している点や不満な点は何かなど、さまざまな質問を通じて明らかにします。

集まった回答は人材配置や福利厚生の改善、人事評価制度の見直しなど、職場環境を改善するための資料として活用します。多くの社員に調査を実施できるのに加えて、組織全体のESの状態を確認できるのが、アンケート調査のメリットです。

一方、社員が正直に質問に回答するとは限らず、本音が見えてこない場合もあります。手っ取り早く、無難な回答を選んで済ませる社員もいるため、実態を反映しない可能性がある点は注意しなければいけません。

インタビュー

ESを調査したい社員一人一人に、インタビューを実施して確認する方法もあります。直接社員にヒアリングを実施することで、より突っ込んだ質問ができるため、本音を引き出しやすいのがメリットです。

実際にどのように職場環境を評価しているのか、仕事に不満を持っていないかなど、背景も含めて把握できるので、有効なESの改善策を打ち出せるようになります。ただし、調査対象となる社員が多い場合、インタビューに手間と時間がかかってしまうでしょう。

また、インタビューをする社員の経験やスキルによって、回答の質が左右される点も注意が必要です。

ES調査の流れ

ES調査する際には、主に次の流れで準備を進め、調査結果の集計・分析を行います。

調査目的の設定・確認
調査手法の決定
質問内容の設定
ES調査の実施
回答の集計・分析
フィードバック

まずは調査目的を明確にした上で、どのような手法が最適か判断する必要があります。上記のように、アンケート調査やインタビューの実施が一般的ですが、外部の業者にESの調査を依頼する企業も少なくありません。調査にリソースが割けない企業は、外注も検討してみましょう。

質問内容を決定したら、対象となる社員に調査の実施日程や内容を伝えます。できる限り、社員の負担にならないように配慮することが大事です。調査を実施したら回答を集計・分析し、資料として活用しやすいようにまとめます。

ESを継続的に高めるメリット

企業がESを継続的に高めることによって、以下のメリットを得られます。業務生産性の向上が期待できるのに加えて、社員の仕事へのモチベーションが高まり、顧客満足度の向上や離職率の低下につながるでしょう。

社員の業務パフォーマンスが向上する

ESを高めることで社員が働きやすい職場となり、結果的に社員の業務パフォーマンスが向上します。

高いモチベーションで日々の仕事に向き合える社員が増え、自律的に業務をこなすようになり、社内に多くの創意工夫が生まれるでしょう。多くの社員が効率的に仕事を進められる環境が整うことで、組織全体の生産性もアップします。

顧客満足度の向上が期待できる

より積極的で、前向きな姿勢で仕事に取り組む社員が増えるため、顧客に対しても高い価値を提供できるようになります。その結果、顧客満足度の向上を実現できるのも、ESの向上を目指すメリットです。

上記のようにESへの注力は、社員の業務パフォーマンスの改善につながります。高いパフォーマンスを発揮できる社員は、顧客に一貫して高品質なサービスを提供できる可能性が高いでしょう。顧客満足度が高まることで、継続的な売上アップが期待できます。

離職率の低下に寄与する

ESの向上は、社員の会社に対する帰属意識を高め、離職率の低下にも寄与します。人材の流出を防ぎつつ、採用活動も有利に進められるようになるでしょう。

職場の魅力が社外にも伝われば、他社に先駆けて優秀な人材を獲得できる機会が増えます。特に、慢性的な人手不足に悩んでいる企業は、ESの向上による採用面でのメリットが大きいといえます。

ESを効率的に高めるには？

ESを効率的に高めていくには、以下のポイントを意識することが大切です。社員に自社の理念やビジョンをきちんと伝えるとともに、業務環境の整備にも力を入れるようにしましょう。

社員に企業の理念やビジョンを浸透させる

自社の理念・ビジョンを浸透させることで、組織に一体感が生まれやすくなり、社員の帰属意識を高められるでしょう。その結果、仕事への満足感や充実度も高まります。

社員同士のチームワークが良くなり、心理的安全性も担保しやすくなるため、一人一人が自らの強みを発揮できる環境を構築できます。組織全体の生産性が高まり、さらに職場の雰囲気が良くなる好循環が生まれるでしょう。

業務環境の整備・改善に注力する

社員が仕事を進めやすいように職場環境を整備したり、柔軟な働き方ができる制度を導入したりすることも、ESの向上につながります。快適な作業空間を作り上げれば、社員のストレスが軽減され、集中して仕事に臨めるようになるでしょう。

また、テレワークやフレックスタイム制などを積極的に導入することで、社員が自分の理想とするライフスタイルや、家庭の都合などに合わせて働きやすくなります。

また、適性な人事評価のもとで、社員を公平・公正に評価できる体制を整えることも大切です。自分に合った役割を任せられていると感じれば、社員は能動的に仕事を進めるようになり、自然にESが高まります。

福利厚生を充実させる

住宅手当や交通費の補助をはじめとした福利厚生を充実させるのも、ESの向上を図る方法です。社会保険や退職金など基本的な制度はもちろん、食事の補助や社員がリラックスできる施設の導入、特別な休暇を設けるなど、福利厚生を高める方法はさまざまです。

企業によっては社員の昼寝用のスペースを設けたり、社員一人一人が自分だけの休暇を設定できたりするなど、ユニークな方法で社員のESを高めている例もあります。

ES向上の実践例

ES向上の実践例も確認しておきましょう。さまざまなDX機能を搭載している「TUNAG」の導入事例の中から、代表的なものを紹介します。

株式会社山梅

総合造園業を営んでいる株式会社山梅では、社内コミュニケーションのタイムラグや、重要な情報が社内でうまく共有できないといった問題を抱えていました。これらの状況を是正するため、エンゲージメント向上プラットフォームである、「TUNAG」を導入するに至っています。

「TUNAG」を活用し、日常的に部門・部署の垣根を超えて、社員が交流できる環境を整たところ、業務日誌の振り返りの質が改善しました。さらに、社員同士の交流が増えるようになり、ESの向上につながっています。

リアルタイムのコミュニケーションをアプリで実現。業務日誌や部署間交流で「社員の喜び」をつくる山梅の事例 | TUNAG(ツナグ)

株式会社ピーアンドエム

レディースファッション事業や、インポート家具のリビング事業などを展開している株式会社ピーアンドエムでは、SNSに関するセキュリティ上の不安を抱えていました。個人のSNSで情報共有がされており、仕事とプライベートとの切り替えも曖昧だったようです。

さらに、ブランド同士の情報共有にも課題があり、社員が会社への帰属意識を持ちにくい状態でした。そこで「TUNAG」を導入し、日報や会社からのお知らせ、接客ノウハウなどをシステム上で共有できるようにしたところ、会社と社員の関係性の再構築につながりました。ESも大きく向上し、事業部を超えた交流や経営ビジョンの浸透も進んでいます。

情報共有から帰属意識の醸成まで、TUNAGに一本化：ピーアンドエムが挑むコミュニケーション改革 | TUNAG(ツナグ)