フォローアップとは何か?重要性や意識すべきポイント・注意点などを解説
研修を実施したものの、その後の効果測定や継続支援に悩んでいる人事担当者は少なくありません。研修の効果を最大化し、離職防止につなげるには、その後のフォローアップが決定的に重要になります。では、どのようなフォローアップを実施すれば、人材育成の成果を確実に上げることができるのでしょうか。
フォローアップとは?
フォローアップの基本的な定義と目的を正しく理解することが、効果的な人材育成の出発点になります。単なる進捗確認と混同されがちですが、フォローアップには明確な特徴と役割があります。
人事担当者として、フォローアップと一般的なフォローの違いや、組織における具体的な目的を把握しておく必要があるでしょう。
単なる「フォロー」との違い
フォローアップで最も重要なのは、単発的なサポートではなく継続的な成長支援であることです。一般的にフォローとは誰かの不足分やミスなどを、その場でカバーする短期的なサポートを指します。
一方、フォローアップは対象者が自力で達成できるように寄り添い、進捗管理や追加支援を継続するプロセスです。
フォローが「今できない部分を補う」ことに対し、フォローアップは「できるようになるまで寄り添い、成長を見届ける」長期的な育成活動といえます。人事管理の観点から、フォローアップは対象者の自律的な成長を促進し、組織全体の人材育成効果を高める重要な仕組みなのです。
フォローアップの目的
フォローアップの主な目的は、研修や指導の効果を実務に定着させ、組織の人材育成投資を確実な成果につなげることです。
新入社員に対しては、OJT後の面談やアンケートなどを通じて、業務の質の向上や離職の防止、組織全体の成長を図ります。
人事担当者として、フォローアップは単なる確認作業ではなく、人材育成投資の回収率を高める戦略的な施策として位置づける必要があります。
継続的な支援により、研修効果の定着率向上と早期戦力化を実現できるのです。
人材育成におけるフォローアップの重要性
人材育成では、単発の研修や指導だけでは知識やスキルの定着が不十分になりがちです。フォローアップを継続的に実施することで、一人一人の習得状況や実務への反映度合いを把握し、必要なアドバイスや追加的な教育につなげられます。
また、上司や先輩・メンターとのコミュニケーション機会が増えることで、心理的な安心感や帰属意識が高まり、離職防止にも寄与します。組織としての学び続ける文化の形成と、自律的な成長サイクルの構築にも、適切な人材のフォローアップは欠かせません。
具体的なフォローアップの方法
フォローアップの重要性が理解できても、現場で機能させるには、状況や対象に応じた取り組みが必要です。人材育成で取り入れるべき、代表的なフォローアップの方法を紹介します。
フォローアップ研修を実施する
フォローアップ研修は、初回の研修から一定期間後に実施する、継続的な教育プログラムです。通常、初回研修の1〜3カ月後に設定し、学習内容の復習と実践での課題解決に焦点を当てます。参加者は実際の業務で直面した問題や疑問を持ち込み、講師や他の参加者とともに、解決策を検討します。
この研修により、参加者は理論と実践のギャップを埋めやすくなり、より実用的なスキルの習得が可能になります。また、参加者同士の情報交換により、新たな気付きや学びの機会も生まれます。
定期的な面談や1on1
上司や教育担当者が、定期的に実施する面談や1on1ミーティングは、社員のフォローアップにおいて有効です。単なる業務の進捗確認にとどまらず、悩みや課題の把握・成長へのフィードバックなどを通じて、一人一人の状況に応じた支援が可能です。
また、面談によってコミュニケーションの機会が増えることで、両者の信頼関係が築かれやすくなり、社内の心理的安全性の向上にも寄与します。
メンター制度の導入・運用
メンター制度は経験豊富な先輩社員が、新人や若手社員の成長をサポートする仕組みです。日常業務の中で自然な形でフォローアップが可能であり、対象となる社員は、身近な存在から継続的な支援を受けることで、安心感を持って業務に取り組めるようになります。
また、直属の上司とは異なる立場から助言を与えるため、対象社員の本音を引き出しやすいのも、メンター制度の特徴です。メンター制度を十分に機能させるには、メンターとなる社員のスキルアップや、制度の継続的なブラッシュアップが欠かせません。
効果的なフォローアップのポイント
フォローアップは、ただ実施するだけでは十分な効果を得られません。以下のポイントを意識しつつ、効果の測定と改善を繰り返すことが大事です。
実施するタイミングに注意する
フォローアップの効果を最大化するには、実施するタイミングが非常に重要です。まず、研修直後は新たな知識を得たばかりであり、実践経験がないため具体的な課題が見えにくい状態です。従って最初のフォローアップは、新たな知識を基にして、ある程度は実践経験を積んだタイミングが望ましいといえます。
一般的には研修から2〜4週間後に、何らかのフォローアップを実施するのがよいでしょう。この時期であれば、学習内容を実務で試行し、初期の課題や疑問が明確になっているはずです。その後は、月次または四半期ごとに継続的にフォローアップを実施し、長期的な成長をサポートするのがおすすめです。
一人一人のキャリアビジョンを確認する
効果的なフォローアップには、対象者のキャリアビジョンに加えて、将来的な目標なども把握しておくことが大事です。単なる業務の進捗管理ではなく、将来の方向性に沿ったアドバイスや実務機会の提供ができれば、サポートの質を大きく高められます。
さらに希望する職種や、スキル習得の意向を踏まえた育成計画を立てることで、本人の意欲を効果的に引き出せるでしょう。本人の思いや適性を反映したサポートは、「期待されている」という実感にもつながり、自律的な学びや行動を促進できます。
フォローアップに役立つツールを導入する
フォローアップの精度と継続性を高めるには、ITツールの活用が効果的です。例えば、面談記録や育成状況を可視化できる人材管理システムを導入すれば、属人化を防ぎつつ、一貫性のある支援がしやすくなります。
また、アンケートやチェックリスト機能を使って、現場の声を集めるのも有効です。ツールの機能をうまく活用することで、現場任せになりがちなフォローアップの仕組みを、組織全体で標準化しやすくなります。
なお、社員のフォローアップに役立つツールは多くありますが、社内コミュニケーションの活性化や情報共有、エンゲージメントの向上に役立つ「TUNAG」の導入がおすすめです。
人材育成やフォローアップの施策もアプリ上で一元的に管理・運用でき、現場の声や進捗データをリアルタイムで把握しつつ、最適な支援や改善サイクルの実現に寄与します。日常的に使える社内チャット機能や掲示板機能も充実しており、社員間の信頼関係を築く土台としても活用できます。
TUNAG(ツナグ) | 組織を良くする組織改善クラウドサービス
フォローアップの施策は継続的に改善しよう
フォローアップは一度実施すれば終わりではなく、継続的な改善が求められるプロセスです。業務環境や組織構造の変化に伴い、支援のニーズや効果的な手法も変化していきます。
単に施策を実施するだけではなく、実施後には必ず振り返りをして、対象者からのフィードバックを積極的に取り入れることが大事です。形式にとらわれず、現場の実情に即した柔軟な対応を心がけましょう。組織全体で育成文化を醸成しつつ、フォローアップの施策をブラッシュアップし続ける姿勢が求められます。