社内コミュニケーションは、業務効率や組織の一体感を高める上で欠かせません。近年は多様なコミュニケーションツールが登場しており、自社の課題や目的に応じたツール選びが重要です。ツールを導入するメリットや、選び方のポイントなどを解説します。
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厳選した12社の社内コミュニケーションツールの機能や特徴、強みを一目で比較できる表です。
それぞれのサービスが持つ特徴を分かりやすくまとめているので、短時間で自社にぴったりのサービスを見つけることができます。導入前の比較検討や、稟議書作成時にぜひご活用ください。
▼こんな方におすすめ▼
・自社に合った社内コミュニケーションツールを見つけたい方
・社内コミュニケーションツールの導入を検討している方
・社内コミュニケーションツールを上申する予定のある方
社内コミュニケーションは、社員同士の連携や情報共有の質を左右する重要な要素です。円滑なコミュニケーションは業務効率や社員のエンゲージメントを高め、組織全体の成果に大きな影響を与えます。
また、社員同士の信頼関係が構築されることで、部門を超えた協力体制が生まれ、新規プロジェクトの立ち上げや業務改善の提案が活発になります。
特に、リモートワークやハイブリッドワークなどが普及した現代では、対面でのコミュニケーション機会が減少している企業は少なくありません。そこで、意図的にコミュニケーションの場を設計することで、社員同士が安心して意見を交わし、情報や価値観を共有できる環境づくりに注力する企業が増えています。
社員のコミュニケーション活性化に注力する企業が増える一方で、約7割の企業が社内コミュニケーションに課題を感じている実態もあります。
HR総研による「社内コミュニケーションに関するアンケート」の調査結果では、課題を感じている企業69％のうち、情報共有ツールを活用している企業はわずか3割にとどまっています。
一方、情報共有ツールを活用している企業は、わずか3割にとどまっているのが現状です。多くの企業では、メールがいまだに主要なコミュニケーションツールとして利用されています。
また、「社員間のコミュニケーション不足は業務の障害になると思うか」という設問では、69％が「大いにそう思う」と回答し、次いで「ややそう思う」が25％となっています。多くの企業で「社員間のコミュニケーション不足は業務の障害になる」との意識が広がっているようです。
社内コミュニケーションの不足が、迅速な情報共有に支障をきたすと感じる企業も多く、部門間・事業所間の連携や、離職などの課題につながると考えている企業も少なくありません。
社内コミュニケーションツールとは、組織の情報共有や社員の意思疎通を円滑にするために設計されたソフトウェアや、アプリケーションの総称です。従来の電話やメール・対面での会議に加えて、リアルタイムでのチャットやビデオ会議・タスク管理などの機能を統合的に提供します。
また、最近では社員の組織に対するエンゲージメントの向上や、組織文化の醸成を目的とした機能を備えたツールも珍しくありません。上記のコミュニケーションに関する課題を克服するため、多くの企業がこういったコミュニケーションツールの導入を進めています。
自社に最適な社内コミュニケーションツールを比較選定したい方はこちらの記事もあわせてご覧ください
【2026年最新】社内コミュニケーションツール10選を比較！自社の課題に合ったツールを選ぶ方法
社内コミュニケーションツールには、チャット型や掲示板型・ビジネスSNS型・タスク管理型・ワークフロー型など、さまざまな種類があります。チャット型はリアルタイムでメッセージのやりとりが可能で、リモートワーク環境でも情報伝達がスムーズです。
一方、掲示板型は情報のアーカイブ化に適しており、後から情報を確認しやすい仕様になっています。ビジネスSNS型は、社内の一体感やエンゲージメントの向上が可能なツールで、社員同士の承認・フィードバックが自然に行われる仕組みを構築できます。
このようにツールの種類によって、実装されている機能や期待できる効果は異なるため、自社の課題や目的に応じて、最適なタイプのツールを選定することが重要です。
社内コミュニケーションツールは、社員同士の情報共有が円滑になるだけではなく、業務効率化や心理的安全性の担保といった効果も期待できます。代表的なメリットについて整理しておきましょう。
社内コミュニケーションツールの導入により、情報伝達にかかる時間を大幅に短縮できます。従来の電話を使った情報伝達では、相手の状況を確認してから連絡するタイミングを見計らう必要がありました。
メールの場合も件名や宛先の設定、本文の作成に手間がかかるため、複数の相手への送信には相応の時間がかかります。
一方、チャットツールは必要なタイミングで手軽にメッセージを送信可能で、相手も都合の良いタイミングで返信できます。また、複数人への一斉連絡やグループでの情報共有も容易で、同じ内容を何度も説明する手間が省けるのは、大きなメリットといえるでしょう。
さらに、ファイル共有機能を活用すれば、資料の受け渡しもスムーズになり、バージョン管理の混乱も防げます。検索機能により、過去のやり取りも素早く参照できるため、情報の再確認にかかる時間も削減できます。
コミュニケーションツールは、部署や役職を超えて気軽に質問や相談ができる環境をつくり、社員同士の心理的な距離を縮める効果も期待できます。カジュアルなチャット機能やスタンプ機能などにより、堅苦しくない雰囲気でのやりとりが可能になり、気軽に質問や相談ができる環境につながります。
部署や役職を超えた横のつながりも生まれやすくなり、普段接点の少ないメンバー同士でも、情報の交換がしやすくなるでしょう。リモートワークの環境においても、ツールを通じてチームの一体感を維持できるのもメリットです。
また、雑談専用チャンネルの設置やサンクスメッセージ機能などを活用すれば、業務に直結しないコミュニケーションも自然に生まれやすくなり、組織の人間関係が豊かになるでしょう。
こうした関係性の構築により、困ったときに助け合える文化が醸成され、組織の人間関係が豊かになるでしょう。
コミュニケーションツール上での会話や資料の共有などは、自社の「ナレッジベース」として蓄積され、新入社員の教育や類似案件の対応時に検索して参照できます。
個人のメールボックスや、口頭でのやりとりでは共有しきれなかった情報も、ツールを通じて簡単にアクセスできるようになります。
これにより、特定の社員しか知らない情報やノウハウを組織全体で共有でき、属人化の防止にもつながるでしょう。新入社員や異動者もスムーズに必要な情報を確認できるようになり、組織全体の学習効率の向上が期待できます。
社内コミュニケーションツールは、心理的安全性の高い環境づくりにも役立ちます。匿名でのフィードバック機能やアンケート機能を活用すれば、若手社員や新入社員も上司や経営層に対して率直な意見を表明できる場が生まれるでしょう。
また、感謝や称賛を伝える機能を活用すれば、ポジティブなフィードバックが組織内に循環し、メンバーの貢献を可視化できます。職場が気軽に質問できる雰囲気であれば、社員が分からないことを分からないと言える文化が醸成され、互いに助け合えるようになるでしょう。
失敗を恐れずにチャレンジする姿勢も生まれやすく、新しいアイデアの提案や業務改善の取り組みが活発化するほか、優秀な社員の定着率の向上にも寄与します。
それでは、おすすめの社内コミュニケーションツールを紹介していきます。社員同士のつながりやモチベーション向上を重視する企業には、エンゲージメント機能が充実した社内コミュニケーションツールがおすすめです。代表的な製品・サービスを確認していきましょう。
TUNAGは、組織の一体感の醸成とエンゲージメントの向上に寄与する、社内コミュニケーションプラットフォームです。感謝や称賛を伝え合う機能や、社内制度や福利厚生の利用を促進する仕組み、従業員の声を収集するアンケート機能などが実装されています。
企業の理念やバリューを日常業務の中で、自然に体現できる設計になっており、部署や拠点を超えた交流を促すイベント機能や、社内報のような情報発信機能も利用可能です。カスタマイズ性も高く、各企業の文化や課題に合わせて運用できます。
1,200社以上の企業に利用されており、新入社員の早期戦力化や部署間の壁を越えた交流促進など、エンゲージメント向上の成果も多数報告されています。実際の画面を確認しながら、サービスを体験できるオンラインデモも利用可能です。
TUNAG(ツナグ)|組織を良くする組織改善クラウドサービス
TSUTAERUは経営層の想いや企業の方針などを、全社員に効果的に伝えられるコミュニケーションツールです。動画配信機能を中心として、テキストや画像を組み合わせた多様な情報発信が可能で、視覚的に分かりやすく情報を届けられます。
特に、トップメッセージや経営理念の浸透・新規プロジェクトの説明など、重要な情報を確実に届けたい場面で力を発揮するでしょう。
さらに閲覧状況の把握機能により、どの社員がどの情報を閲覧したか簡単に確認でき、未読者へのフォローアップも効率的に行えます。シンプルで直感的な操作性により、社員のITリテラシーに差がある組織であっても、問題なく運用できる設計になっています。
TSUTAERU（ツタエル）|社内報クラウドサービスproductbyサイトパブリス
Talknoteは社内SNS機能を中心に、組織のコミュニケーションの活性化と情報共有を支援するツールです。タイムライン形式で全ての情報が流れるため、全社的な出来事や各部署の動きを自然に把握できます。
またグループ機能により、プロジェクトチームや部署・趣味のコミュニティなど、目的に応じた情報共有の場を簡単に作成可能です。AIによるコンディション分析機能や、社員のコミュニケーションの状況や反応速度などから、メンタル面の変化を早期に察知できる仕組みもあります。
モバイルアプリも使いやすく、現場で働く社員や外回りの多い営業担当者でも、気軽に社内とコミュニケーションが取れる環境を構築できます。
Uniposは、社員同士がシステム上で感謝や称賛を送り合える、ピアボーナス型のコミュニケーションツールです。同僚の貢献や成果に対して、感謝のメッセージやポイントの送付が可能で、組織内にポジティブなコミュニケーションを生み出せます。
送られた感謝のメッセージはタイムラインに表示され、他のメンバーも「いいね」や追加のメッセージで共感を示せるのも特徴です。これにより一人一人の貢献が可視化でき、組織全体で称え合う文化を醸成できます。
さらに蓄積されたポイントは、福利厚生のサービスと連携して使用できるため、社員のモチベーションの向上にもつながるでしょう。感謝のやりとりのデータを分析することで、社員のコミュニケーションパターンや、評価されている行動の傾向も把握できます。
次に、導入コストを抑えて、手軽に導入したい企業向けのツールを紹介します。低コストでも基本機能が充実しているので、少人数のチームや中小企業におすすめです。
SONRは、シンプルで直感的な操作性が魅力のビジネスチャットツールです。件名を付けてメッセージのやりとりが可能で、従来の電子メールに慣れた世代でも違和感なく利用できます。
重要なメッセージを後から見返しやすい設計になっており、グループチャットや個別チャットに加えて、ファイル共有や音声通話などの機能も網羅しています。料金体系も明快で、ユーザー数に応じた従量課金制のため、無駄なコストをかけずに利用できる点も魅力です。
セキュリティも国内の主要な基準に対応しており、ベンダーによる充実したサポートも受けられます。1組織3人まで無料で使えるので、まずは使い勝手を確認するとよいでしょう。
LINE WORKSは、LINEのビジネス版として開発されたツールで、チャット・通話・カレンダーなどの基本的な機能を備えています。多くの人が使い慣れたLINEの操作感で運用できるため、導入時の教育コストが掛からないのがメリットです。
さらに、掲示板やアドレス帳・アンケートといった、ビジネスシーンでよく使われる機能も充実しています。外部のLINEユーザーともつながるため、取引先や顧客とのコミュニケーションに利用するのもよいでしょう。
無料プランからスタートでき、必要に応じて有料プランにアップグレードできます。スマートフォンでの利用を前提とした職場や、ITに不慣れな社員が多い組織におすすめです。
LINE WORKS|LINEとつながる唯一のビジネスチャット
Wow Talkは、日本企業のニーズに特化して開発された、国産のビジネスチャットツールです。チャット機能や無料通話をはじめ、ビデオ会議やタスク管理・掲示板など、社内コミュニケーションに必要な機能が実装されています。
特に、既読・未読の管理機能が充実しており、緊急連絡や重要な指示が確実に届いているか確認できます。組織階層に応じた柔軟なグループ設定も可能なので、部署やプロジェクト単位での情報共有がスムーズになるでしょう。
また、オンプレミス版も提供されており、セキュリティ要件が厳しい企業でも、導入しやすい点も特徴です。日本の商習慣に合わせた機能設計にも対応しており、ベンダーによるサポートも日本語で受けられます。
【WowTalk】ビジネスチャット・社内SNSでコミュニケーション活性化
elganaは、低コストで導入できるシンプルなビジネスチャットツールです。チャットやグループ作成・ファイル共有といった基本機能に特化しており、無駄な機能がないため操作が分かりやすく、誰でも簡単に使えるのが特徴です。
特に、中小企業やスタートアップ企業での利用を想定した設計で、必要最小限の機能を低価格で提供しています。チャット履歴の保存や検索機能、ファイル管理機能なども備えており、モバイルアプリも利用可能です。外出先や現場からでも、社員同士が手軽にコミュニケーションを取れる環境づくりに役立ちます。
【NTT西日本】ビジネスチャットelgana（エルガナ）-法人・企業向けICTサービス・ソリューション
続いて、既に複数の業務システムを利用している企業や、リモートワークを本格的に推進している企業におすすめのツールを紹介します。高い連携機能を備えており、多様なデバイスに対応できるツールの導入がおすすめです。
Google Chatは、Google Workspaceの一部として提供されているビジネスチャットツールです。GmailやGoogleドライブなど、Googleの各種サービスとシームレスに連携しているため、これらのツールを既に使用している企業にとっては、すぐに使える環境を整えられます。
チャット内で直接Googleドキュメントやスプレッドシートを作成・編集できるので、共同作業をスムーズに進められるようになるでしょう。スペースと呼ばれる機能により、プロジェクトやチームごとに専用の作業空間を作成し、関連するファイルやタスクを一元管理も可能です。
GoogleChat:メッセージとチームのコラボレーション|Google Workspace
Slackは、世界中で広く利用されているビジネスチャットツールの代表格です。チャンネルと呼ばれる機能により、プロジェクトやトピックごとに会話を整理でき、情報が埋もれにくい構造になっています。豊富な外部連携機能を備えており、数千種類のアプリやサービスと接続できるのが特徴です。
さらに、プロジェクト管理ツールや顧客管理システムなど、業務で使用するさまざまなツールからの通知をSlackに集約することで、情報の一元管理が可能になります。通知機能や検索機能も優れており、リモートワーク下でも迅速な意思決定と、円滑なコミュニケーションを実現します。
Microsoft Teamsは、Microsoft365に統合されたコラボレーションプラットフォームです。チャットやビデオ会議・ファイル共有・共同編集など、リモートワークに必要な機能が一つのツールに集約されています。
OutlookやWord・Excel・PowerPointといった、Microsoft製品との親和性が非常に高く、これらのアプリケーションを日常的に使用している企業では、特に効果を発揮します。チーム単位でチャネルを作成し、プロジェクトごとに情報を整理できます。
特に、ビデオ会議機能は高品質で、大人数での会議やウェビナーにも対応しているのが特徴です。セキュリティとコンプライアンス機能も充実しており、企業の情報管理基準を満たしやすい設計になっています。
ビデオ会議、ミーティング、通話|MicrosoftTeams
Chatworkは、日本発のビジネスチャットツールとして、国内企業に広く普及しています。タスク管理機能が充実しており、チャット内で発生したタスクをそのまま担当者に割り振り、期限を設定した管理が可能です。
ファイル共有機能やビデオ通話機能も標準装備されており、基本的なビジネスコミュニケーションに必要な機能は一通り網羅されています。日本語でのサポート体制が整っており、中小企業から大企業まで、幅広い規模の組織で利用されているサービスです。外部ユーザーとのやりとりもしやすく、取引先とのプロジェクト管理にも役立ちます。
TUNAGは、多様な業種・規模の企業で導入され、組織の一体感醸成やエンゲージメント向上に寄与しています。実際にTUNAGを活用して、一定の成果を上げている企業の事例を確認してみましょう。
建築資材の流通や、パイプハウスの施工販売などを担う渡辺パイプ株式会社では、拠点間の連携や企業理念の浸透に課題を感じていました。少人数の拠点では6,000人という組織の大きさを実感できず、情報の壁・縦割り構造が、横の連携を阻む要因となっていたようです。
そこで、社内コミュニケーションの改善とエンゲージメント向上を目的に、社内SNS型のツールTUNAGを導入することになりました。導入後は、「SCリレーコラム」という拠点紹介コンテンツなどを運用し、拠点長がバトン形式で他拠点を紹介することで、普段交流の少ない拠点間にも「人の顔」が見える環境が生まれています。
さらに、社員が楽しみながら参加できる「TUNAG宝くじ」といった、さまざまなレクリエーション企画を実施しました。ツールを社員の生活の一部として定着させたことで、離職率の改善にもつながっています。
600拠点の従業員6,000名がつながる。コミュニケーション課題を解決した渡辺パイプの挑戦|TUNAG(ツナグ)
「金のミルク」「ピュレグミ」などを展開する菓子・食品メーカーのカンロ株式会社では、社内報を紙とWebの併用で運用していましたが、本社と各拠点との情報格差に課題を抱えていました。社員の中には、離れた拠点のことがよく分からず、「隣の部門が何をしているのか知らない」といった声もあったようです。
そこで、社員間の交流を深めるためにTUNAGを導入し、社内報をはじめとして、シフト表や部門アンケートのペーパーレス化を進めました。社内の情報発信のTUNAGに集約することで、他拠点の情報にアクセスしやすい環境を構築しています。
その結果、社員のログイン機会が増加し、社内報の既読数が大きく向上しました。さらに社内の相互理解や一体感が強まり、同社のパーパスの理解の促進につながっています。
カンロ、社内報アプリとワークショップでパーパス浸透。本社と各拠点の情報格差を解消|TUNAG(ツナグ)
SES事業・受託開発事業を展開している株式会社VITAでは、社員の多くが客先常駐であり、会社への帰属意識を育むのが難しいという課題を抱えていました。そこで、気軽に投稿・閲覧できる「SNS感覚」のツールとして、TUNAGを導入しています。
導入後は、これまでメールで提出されていた日報や週報をTUNAGでの投稿に切り替え、投稿欄には「所感」など自由記述欄を設けました。業務報告でありながら、社員同士のリアクションを促す場としています。
これにより上司と部下が違う現場で働いていても、業務の進捗に加えて業務に関する考え方や感想の共有ができるようになりました。また、経費申請のスマホ対応への移行や評価制度と連動させた取り組みにより、社員自身が「この会社で働いている」実感を持てる仕組みを定着させています。
SES事業ならではの帰属意識の課題を解消。VITAの「SNS感覚で使える」エンゲージメント基盤|TUNAG(ツナグ)
回転寿司チェーン「回し寿司活」「寿司活」を展開する株式会社活美登利では、店舗数の拡大とともに、本部と店舗・アルバイトスタッフ間の情報共有や、運用業務に課題を抱えていました。店長からアルバイトへの情報伝達の形式が「伝言ゲーム」のようになっており、出勤頻度の異なるスタッフまで、情報が浸透していなかったようです。
そこで、社内コミュニケーション・業務効率化ツールとしてTUNAGを導入し、チャット・申請・投稿などを一元管理することで、店舗運営のDXを推進しています。
具体的には、毎朝の入荷鮮魚情報を本部から店舗に配信し、店舗側はそのコメント内容を元に顧客対応をするなど、情報発信の流れを構築しました。また、店長・部長・社員・アルバイトの誰もが互いに称賛し合える仕組みを構築し、「人を認める」文化を醸成することで、本部と店舗の垣根を越えた交流を促しています。
結果として情報が全員に届きやすくなっただけではなく、申請や報告業務も簡素化され、業務負担の軽減と職場の一体感の向上を実現しています。
店長で止まっていた情報が、アルバイトまで行き届く。回転寿司店が現場DXを推進し、称賛文化の醸成に取り組む|TUNAG(ツナグ)
社内コミュニケーションツールは、機能の多さや知名度だけで判断するのではなく、自社の課題や目的に合致しているか、慎重に検討して選ぶ必要があります。ツールを選択する際に、注目すべきポイントを整理しておきましょう。
まずは、自社が抱えている課題や、ツール導入の目的を明確にすることです。情報共有のスピード向上を求めているのか、リモートワーク環境の整備が目的なのかによって、最適なツールは異なります。
また、現場スタッフが多い企業ではモバイル対応の充実度が重要であり、既存のシステムを多数利用している企業では、連携機能の豊富さなどがポイントになるでしょう。自社の業種や事業規模・社員の働き方、組織構造などを総合的に考慮し、最も効果を発揮できるツールを選びましょう。
ツールの導入には、ライセンス費用だけではなく、初期設定や従業員教育、運用管理にかかるコストも考慮する必要があります。月額料金が安価でも、カスタマイズや追加機能に高額な費用がかかる場合もあれば、初期費用は高くても、長期的には高い費用対効果を得られるケースは珍しくありません。
また、導入後の教育や定着にかかる社内リソースなども、見落としがちなコストです。社内教育や定着にかかる期間を事前に見積もり、段階的な導入計画を立てることで、生産性の一時的な低下を最小限に抑えられます。
なお、無料プランやトライアル期間が用意されているツールならば、まず小規模で試してから本格的な導入の是非を判断できるため、リスクを抑えられます。
どれほど多機能なツールでも、操作が難しいと現場には浸透しづらいものです。特に、社員のITリテラシーに差がある組織では、直感的で分かりやすいUI設計かどうかが重要です。実際に使用する社員の意見を聞きながら、操作性を評価するとよいでしょう。
また、組織の成長や業務の変化に応じて、柔軟にカスタマイズできるかも注目すべきポイントです。外部ツールとの連携が可能か、APIが公開されているか、プラグインやアドオンが充実しているかなども確認しましょう。
社員のリモートワークや外出業務が多い企業では、スマートフォンやタブレットから、スムーズに利用できるかも重要なポイントです。外部からスムーズにアクセスできなければ、情報共有の即時性が損なわれ、ツールの活用が限定的になる可能性があります。
モバイルアプリの有無に加えて、プッシュ通知や生体認証、ファイルの閲覧・投稿など、PCと同等の操作ができるかも確認しましょう。また、オフライン環境でもメッセージの閲覧や下書き保存が可能なツールであれば、現場作業や営業先など、通信環境が不安定な場所でも安心です。
社内コミュニケーションツールは、導入しただけで自動的に効果が現れるものではありません。適切な準備と継続的な運用体制の改善などにより、初めてその真価を発揮します。
導入段階で十分な検討や準備をしていなければ、ツールが利用されなくなったり、業務の妨げになったりするケースもあります。導入時に特に注意すべきポイントを確認しておきましょう。
ツールの導入はスタート地点に過ぎません。現場で継続的に活用してもらうためには、運用を推進する体制の構築が必要です。管理者や推進メンバーを選任し、投稿・利用状況を可視化する仕組みを設けるとよいでしょう。
また、活用が進んでいない部署やメンバーに対して、フォローアップをすることも大切です。導入初期の熱量が下がらないように、継続的な啓発活動やイベントなどの企画も効果的なアプローチです。加えて、経営層が率先してツールを活用し、その重要性を示すように促しましょう。
コミュニケーションツールの導入により、社員の意思疎通が円滑になる一方で、目的外の利用や情報の乱立が起きると、かえって混乱を招く恐れがあります。どのような情報をどこで共有するか、緊急度の高い連絡はどのように扱うかなど、あらかじめ運用ルールを定めておきましょう。
例えば、投稿内容の範囲や反応の仕方、業務連絡と雑談を分けるチャンネル設計、返信ルールなどを明確にしておくことで、社員が安心して利用できる環境を構築できます。
またルールは一度決めて終わりではなく、運用状況を確認しながら、柔軟に見直すことも大切です。特にツールの利用者が増える段階では、ガイドラインやマナーの共有を徹底しましょう。
社内コミュニケーションツールでは、機密情報や個人情報がやりとりされるケースも多いため、セキュリティ対策は極めて重要です。まずは、ツール自体のセキュリティ機能を確認し、自社の情報管理基準を満たしているかを検証しましょう。
アクセス権限の設定やデータの暗号化をはじめ、ログの保存期間や二段階認証の有無などをチェックします。また、社員に対するセキュリティ教育も欠かせません。パスワード管理の徹底や機密情報の取り扱い方法などを周知する必要があります。
外部との情報共有機能があるツールは、誤って機密情報を外部に送信してしまうリスクもあるため、特に注意しなければいけません。定期的なセキュリティ監査や、万が一の情報漏洩に備えた対応手順なども整備しておきましょう。
社内コミュニケーションツールは、単なる連絡の手段ではなく、組織の一体感や社員のエンゲージメントを高めるための重要な基盤となります。ツールを通じて情報がスムーズに共有されることで、業務の効率化だけでなく、社員同士の信頼関係や心理的安全性の向上にもつながるでしょう。
リモートワークやハイブリッドワークが一般化する中で、物理的な距離を超えた「つながり」を生み出せることは、今後の企業経営においても大きな強みとなります。導入するツールを選ぶ際には、自社の課題や目的を明確にした上で、環境やニーズに合った製品・サービスを慎重に選定しましょう。
なお、数あるコミュニケーションツールの中でも、TUNAGは社内の「つながり」を軸に設計されたプラットフォームとして、多くの企業に支持されています。日々の情報共有や称賛の可視化、部署を超えた交流の促進など、エンゲージメント向上を目的とした多彩な機能を備えています。
既存の人事システムや勤怠管理ツールなどとの連携にも対応しており、現場の業務フローを崩すことなくスムーズな運用が可能です。この機会にぜひ、導入をご検討ください。
人と組織に働きがいを高めるためのコンテンツを発信。
TUNAG（ツナグ）では、離職率や定着率、情報共有、生産性などの様々な組織課題の解決に向けて、最適な取り組みをご提供します。東京証券取引所グロース市場上場。
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