2025.3.26

オーナーシップが組織を変える！メリット・成功事例・育成法を解説

組織の生産性向上やエンゲージメント強化には、社員の主体的な取り組みが欠かせません。指示待ちの姿勢から脱却し、チームの自走力を高める鍵となるのが「オーナーシップ」です。しかし、「オーナーシップをどう育てればいいのか分からない」と悩む経営者や管理職の方も多いでしょう。

本記事では、オーナーシップの基本概念、組織にもたらすメリット、育成方法、成功事例について詳しく解説します。

オーナーシップとは何か

企業が成長するためには、単なる業務遂行にとどまらず、自ら考えて主体的に行動できる社員の存在が欠かせません。言われたことをこなすだけではなく、自分ごととして責任を持ち、挑戦し続ける「オーナーシップ」こそが、組織の力を大きく押し上げます。

では、オーナーシップとは具体的に何を指すのでしょうか？リーダーシップとの違いや、オーナーシップを持つ人材の特徴を紐解きながら、企業における重要性を探っていきます。

オーナーシップの定義と重要性

オーナーシップとは、自分の仕事に対して積極的に取り組む姿勢や意識のことです。

語源は「own（所有する）」にあり、自分の担当業務を自分のものとして捉え、責任を持って行動するという意味があります。

これは、ただ上司の指示に従うのではなく、自分で仕事の目的や背景を理解し、どうすればより良い成果が出せるかを考えて動くことを示しています。

リーダーシップとの違い

オーナーシップとリーダーシップはしばしば混同されますが、それぞれ異なる役割を持っています。リーダーシップは他者を導き、組織の方向性を示す能力を指します。一方、オーナーシップは個人が自らの業務に責任を持ち、自律的に行動する姿勢を意味します。

例えば、リーダーシップを発揮する人物は、組織全体の目標を定め、チームメンバーを動機づける役割を担います。一方で、オーナーシップを持つ社員は、与えられた目標に対して最善の方法を考え、自発的に行動することが特徴です。

企業の成長には、リーダーシップとオーナーシップの両方が不可欠です。リーダーが方向性を示し、個々の社員がオーナーシップを持つことで、組織全体が自律的に機能する環境を構築できます。

オーナーシップを持つ人材の特徴とは？

オーナーシップを持つ人材は、ただ仕事をこなすのではなく、自分の役割を深く理解し、情熱と明確な目的意識をもって取り組む特徴があります。

業務上の課題や問題に直面した際、まずは自ら解決策を模索し、柔軟かつ積極的に行動することで、チーム全体に良い影響を与えます。

また、自己管理能力に優れ、常に必要な知識やスキルの習得に努める姿勢が、個々の成長だけでなく、組織全体の活性化にもつながっています。

このような人材が増えることで、企業は持続的な発展と競争力の向上を実現できるのです。

オーナーシップが組織にもたらすメリット

オーナーシップを持つ社員が増えることで、組織にどのようなメリットがあるのかを詳しく解説していきます。

指示待ちをなくし、自走するチームを生み出す

オーナーシップの文化が根付くと、社員は上からの命令を受けるのではなく、自らの判断で業務を進めるようになります。各自が自分の仕事の全体像を理解し、現状の課題や改善点を的確に捉えることで、臨機応変な対応が可能となります。

結果、組織内での迅速な意思決定が実現し、現場が自律的に動くことで、業務全体の効率とスピードが向上します。

「やらされ仕事」からの脱却がエンゲージメントを高める

オーナーシップを持つ社員は、単なる業務遂行ではなく、自分の仕事に対する意義や目的を見出しながら取り組みます。

与えられたタスクを「やらされ仕事」と感じるのではなく、主体的に挑戦することで、自らの貢献度を実感できる環境が生まれます。

この自己主導の姿勢は、社員の満足度やモチベーションを高め、組織全体のエンゲージメント向上につながるでしょう。

「この会社で成長できる」という実感が離職を防ぐ

オーナーシップのある環境では、社員が自らの能力やスキルを伸ばすチャンスを積極的に掴むようになります。

日々の業務の中で自ら課題に向き合い、改善を試みる過程で、自己成長を実感することができるのです。

こうした成長の実感は、「この会社で未来を築ける」という安心感と信頼感を醸成し、優秀な人材の定着率向上につながります。

オーナーシップを育むための方法

オーナーシップを醸成するためには、社員個人の意識改革だけでなく、組織全体で主体性を発揮しやすい環境を整えることが不可欠です。以下では、具体的な施策について詳しく解説します。

社内SNSを活用し、情報共有の透明性を高める

オーナーシップを発揮するためには、社員が必要な情報にすぐアクセスできる環境が不可欠です。従来の「上からの指示を待つ」体制では、社員が受け身になりやすく、業務の柔軟な対応が難しくなります。

そこで、社内SNSを活用することで、各プロジェクトの進捗状況や成功事例、ベストプラクティスをリアルタイムで共有できるようになり、部署や役職の垣根を越えたコミュニケーションが促進されるでしょう。

エンゲージメントデータを活用し、主体的な行動を促す

オーナーシップを醸成するには、社員のエンゲージメントを正確に把握し、適切なフィードバックを行うことが重要になります。

エンゲージメントが高い社員ほど、自らの業務に責任を持ち、組織の成長に貢献しようとする意識が強くなるため、オーナーシップとエンゲージメントは密接に関係しているのです。

そこで有効なのが、エンゲージメントサーベイの活用です。定期的に社員の意識や働き方に関するデータを収集・分析することで、組織内の課題を明確にし、改善へとつなげることができます。

例えば、「挑戦する機会が少ない」と感じている社員には新たなプロジェクトへの参加を促し、「業務の意義がわからない」と思っている社員には経営層との対話の場を設けるなど、データを基にした具体的なアクションが可能になります。

こうしたエンゲージメントの可視化と改善には、「TERAS」の活用がおすすめです。TERASは、社員の満足度や仕事への意欲をリアルタイムで把握し、組織の改善点を明確にするツールです。

定期的なエンゲージメントサーベイを通じて、社員の声を即座に反映し、組織の活性化をサポートします。また、基本無料で利用できるため、コストを抑えながら、オーナーシップを高める環境を整えることが可能です。

社員のエンゲージメントを調査したい場合、TERASを活用してみてはいかがでしょうか。

TERASについてもっと詳しく知りたい方はこちら

社内制度の活用で、自律的な行動を支援する仕組みを作る

オーナーシップを持つ文化を根付かせるためには、社員が自律的に行動できるような制度を整えることも重要です。単に「主体的に動いてほしい」と伝えるだけでは、行動変容は期待できません。そこで、社員が自然と自律的に動ける仕組みを作ることが求められます。

さらに、副業や社内プロジェクトへの自由参加を認める制度を導入することで、社員が自身のスキルを試し、成長できる環境を提供することも効果的です。自らの選択によって新たな挑戦ができる場を用意することで、オーナーシップを持つ社員が増えていくでしょう。

オーナーシップは、一朝一夕で身につくものではありません。しかし、情報共有の透明性を高め、エンゲージメントデータを活用し、適切な社内制度を整えることで、社員が自然と主体的に行動できる環境を作ることが可能です。

オーナーシップ推進の成功事例

実際にオーナーシップを向上させ、組織の成長に成功した企業の事例を紹介します。情報共有の電子化、非正規雇用者のエンゲージメント向上、業務の見える化など、具体的な施策を取り上げます。

パート・アルバイトを含めた情報共有で現場力を強化

株式会社木曽路では、TUNAGを導入することで情報共有の課題を解決し、従業員間のコミュニケーションの活性化と業績向上を実現しています。

特に外食産業特有の不規則なシフト勤務により、従業員が重要な情報を逃すことが多かったが、TUNAGを活用することで、全従業員に対してタイムリーかつ効果的な情報配信が可能となりました。店舗ごとの好事例がエリアマネージャーによって紹介され、競い合いの文化が育まれ、業務の進捗や成果が可視化されたことで、全体のモチベーション向上に繋がっています。

また、教育面では、動画や写真を活用したマニュアルの配信により、従業員のスキル向上が加速しました。経営陣にとっても、現場の情報がリアルタイムで共有され、意思決定に対する信頼感が高まったことに加え、従業員同士の感謝や賞賛が積極的に発信されることで、チームワークが強化され、店舗の雰囲気も向上しています。

「不規則なシフトでも情報が行き渡る」木曽路が実践する、パート・アルバイトを含めた情報共有|TUNAG(ツナグ)