2025.3.3

レコグニションとは？ビジネスシーンにおける重要性やメリット、導入のポイントを解説

近年、多くの企業が従業員の貢献や仕事の成果を正しく評価し、称賛する「レコグニション」に注目しています。単なる報酬制度とは異なり、組織の文化や従業員エンゲージメントの向上に直結するので、導入のポイントや事例を押さえておきましょう。

ビジネスシーンにおけるレコグニションとは？

レコグニションとは、従業員の仕事での成果や努力を評価し、称賛する仕組みを指します。まずは言葉の意味や、混同されがちな用語との違いを知っておきましょう。

レコグニションの意味

レコグニション（recognition）とは、もともと「認識」や「認知」「承認」を意味する言葉です。ビジネスシーンにおいては、成果や努力・貢献などを認め称賛することであり、従業員のやる気を引き出し、組織全体の生産性を高める取り組みとして知られるようになりました。

近年は金銭的な報酬を与えるのではなく、感謝の言葉を伝えたり、さまざまな評価制度を設けたりして、従業員エンゲージメントを高める方法を模索する企業が増えています。

また、デジタルツールを活用し、リアルタイムで感謝のメッセージを共有する仕組みも、レコグニションの一環として広がっています。

リワードとの違いは？

レコグニションと混同されがちな言葉に「リワード（reward）」があります。リワードは、金銭的な報酬やインセンティブを指し、成果に対する具体的な対価として提供されるものです。

一方、レコグニションは金銭的な要素に限らず、言葉や仕組みを通じて称賛を伝えるのが特徴です。

リワードは定量的かつ、明確な基準に基づく評価といえますが、レコグニションは定性的かつ即時的な評価である点も異なります。

ソーシャルレコグニションとは？

ソーシャルレコグニションは近年注目されている概念であり、社内SNSや専用のプラットフォームを活用して、リアルタイムで称賛を共有する仕組みです。

従来の上司から部下への評価だけではなく、従業員同士がフィードバックや感謝の言葉を可視化することで、組織全体のモチベーションの向上に寄与します

ソーシャルレコグニションのメリットは、組織のあらゆる階層で称賛の文化が根付く点です。組織全体を巻き込んだ評価・承認の仕組みを構築することで、優秀な人材に長く活躍してもらえるようになり、組織全体のパフォーマンスの向上が期待できます。

レコグニションが重視される理由

現代のビジネス環境において、レコグニションが注目される背景には、働き方や価値観の多様化があります。とりわけ若い世代を中心として、近年は金銭的報酬だけでは、満足度や帰属意識を高めるのが困難になってきています。

そこで従業員の貢献を率直に認め、評価する仕組みをつくることで、組織へのエンゲージメントを高める取り組みを始める企業が増えている状況です。レコグニションへの注力は、その一環といえるでしょう。

また、リモートワークの普及により、従業員間のつながりに課題を持つ企業も増えてきました。従業員同士のつながりが希薄化している状況において、レコグニションの重要性はますます高まっています。

レコグニションを導入するメリット

レコグニションを導入することで、企業は以下のように多くのメリットを得られます。優秀な人材の獲得・定着をはじめとして、社内コミュニケーションの活性化や、従業員エンゲージメントの向上が可能です。詳しく見ていきましょう。

優秀な人材の獲得・定着につながる

企業にとって、優秀な人材の確保・定着は大きな課題の一つです。従業員が自らの貢献を正しく評価されていると感じられない場合、モチベーションが低下し、転職を考えることもあるでしょう。

一方で、適切なレコグニションがされている企業では、従業員の組織に対する満足度が高く、離職率も低下します。事実、一人一人の努力を評価し、感謝の気持ちを伝える文化がある企業では、従業員の定着率が高まる傾向にあります。

社内コミュニケーションが活発になる

レコグニションの導入により、部署や階層にかかわらず、社内で積極的なコミュニケーションが促進されます。

特にソーシャルレコグニションの仕組みを取り入れることで、従業員間の良好な関係の構築が進み、協力的な職場環境が醸成されるでしょう。

また、普段気付きにくい他部署の貢献や努力を可視化することで、組織全体の相互理解も深まります。

従業員エンゲージメントの向上が期待できる

エンゲージメントの高い従業員は、自らの業務に誇りを持つようになり、主体的に行動する傾向があります。レコグニションを適切に取り入れることで、従業員のモチベーションをうまく引き出せれば、職場における前向きな姿勢が広がり、組織全体の士気が高まるでしょう。

さらに従業員同士の信頼関係が深まり、協力し合う文化が生まれることで、より創造的で活気のある職場環境につながります。組織の目標と個人の成長も結び付きやすくなり、従業員のキャリア意識も高まるでしょう。

レコグニションの導入を成功させるポイント

レコグニションを導入する際は、単に仕組みを整えるだけではなく、効果的に運用するための工夫が必要です。以下のポイントを意識しつつ、組織全体への定着を目指しましょう。

明確な運用ルールと評価基準を設ける

レコグニションの制度を形骸化させないために、誰がどのような基準で評価されるのか、明確にすることが重要です。

評価基準が曖昧だと、特定の従業員ばかりが認められる状況になったり、公平性が損なわれたりするリスクがあります。

「チームワークの向上に貢献した人」「業務の効率化につながるアイデアを提案した人」といったように、具体的な基準を設けるようにしましょう。また、評価プロセスを透明化することで、従業員の納得感を高めることも重要です。

タイムリーな評価を心掛ける

効果的なレコグニションをするには、従業員の成果や行動に対して、迅速に称賛を伝えられる仕組みが必要です。評価が遅れると、レコグニションの効果が薄れてしまい、逆にモチベーションの低下を招きかねません。

例えば、プロジェクトの成功やチームの目標の達成など、具体的な成果が出たタイミングで即座に称賛を送ることで、従業員は自分の貢献を実感しやすくなるでしょう。

リアルタイムで評価を送り合える体制づくりのために、社内SNSなどを活用するのもおすすめです。

継続的に取り組みと改善を繰り返す

レコグニション制度は、一度導入すれば終わりではなく、継続的に運用しながら改善を重ねることが大切です。導入後は定期的に従業員の声を収集し、必要に応じて制度を見直すとよいでしょう。

レコグニションの頻度や評価の対象範囲を調整したり、新たな称賛の方法を追加したりすることで、より効果的な制度に進化させられます。経営層や人事担当者が積極的に関与し、適宜従業員と対話しつつ、改善を重ねる必要があります。

レコグニションの導入事例

レコグニションの導入に成功している企業では、独自の工夫を凝らした取り組みが見られます。例えば、社内SNSを活用している企業では、即時的に評価を共有できる仕組みにより、部門・部署の垣根を越えて、従業員が協力し合う文化を醸成しています。

また月間MVPの選出や、特定のプロジェクトでの貢献を、積極的に表彰する制度を設けている企業も少なくありません。具体的な成果と結び付いた評価により、従業員の達成感とモチベーションの向上につながっているようです。

さらに、金銭的インセンティブと組み合わせたポイント制度を導入している企業もあり、長期的な視点での人材育成と定着に効果を上げています。

レコグニションで組織力を高める

レコグニションは、従業員のモチベーションを向上させ、組織全体のパフォーマンスを強化する施策として注目されています。継続的に実施することで、エンゲージメントの向上や定着率の改善が期待できます。しかし、効果的に運用するためには、適切な仕組みとツールの活用が不可欠です。

TUNAGは、レコグニションの実践を支援する社内エンゲージメントツールです。社内SNS機能を活用することで、従業員同士がリアルタイムで称賛し合える環境を構築でき、組織全体に感謝の文化を浸透させることが可能になります。

また、評価基準の明確化やデータ分析機能により、企業の課題に応じた最適な運用を実現できます。

以下、TUNAGによって組織力を高めた事例を紹介します。

ジェーシービー従業員組合が“情報を知る環境”を大切にする理由とは？

課題

組合の情報が全従業員に行き届いていなかった
長時間労働の見直しを進める中で、生産性向上や業務の効率化が求められていた

運用

情報共有ツールとしてTUNAGを導入し、福利厚生の閲覧・利用を可能に
導入時にキャンペーンを実施し、従業員の登録・利用を促進

効果

全組合員がいつでもどこでも情報にアクセス可能になり、情報格差が解消
業務効率化や従業員の利便性向上につながった

TUNAGで「組織コミュニケーションの要」を確立。介護業界で新卒の離職率が75％から0％に

課題

情報共有の非効率性：日報や経費申請が紙ベースで行われており、手続きに時間がかかっていた。
新卒社員の高い離職率：初年度に採用した新卒社員4名のうち、3名が1年以内に離職してしまった。

運用

日報の電子化：TUNAGを活用し、スマートフォンから日報を提出できるように変更。これにより、情報共有が迅速化し、業務効率が向上した。
代表からのメッセージ配信：「中嶋社長の愛のメッセージ」として、代表自らがビジョンや方針を定期的に発信。社員全員が会社の方向性を共有できるようになった。
委員会制度の導入：「コンプライアンス」「IR（広報）」「採用」などの委員会を設置し、社員が主体的に活動。これにより、社員間のコミュニケーションが活性化し、当事者意識が高まった。