理念浸透を促進するためのステップ！実際の成功事例も解説

• 理念を掲げているものの、従業員に十分伝わっていない。
• 日々の行動にもつながっていない。

そうした場合は、理念浸透のステップを整理し、段階ごとに必要な取り組みを進めることが大切です。

理念浸透は、一度周知して終わるものではありません。まずは理念を認知・理解してもらい、自分の仕事とのつながりを考えてもらいます。そのうえで、実際の行動、組織への定着へと段階的に進めていく必要があります。

本記事では、理念浸透を促進する4つのステップを中心に、浸透しない原因や具体的な取り組み、企業事例まで解説します。

理念浸透を進める上で大切な4つの状態

理念浸透を正しいステップで進めるうえでは、最終的にどのような状態を目指すのかを先に整理しておくことが大切です。

目安となるのは、次の4つの状態です。

• 明確な理念が確立されている
• 理念について社内でコミュニケーションが行われている
• 組織として理念に沿った行動が取れている
• 日常の業務に理念が反映されている

明確な理念が確立されている

理念浸透の前提となるのは、従業員が意味を理解できる明確な理念が定められていることです。

理念が明確だからこそ、従業員は自らの仕事と企業の価値を結びつけられ、日々の業務に活かせます。

理念の例としては、企業が目指す方向性や社会で果たす役割などがあります。理念が経営者の想いや企業の歴史と結びついており、同業他社とも差別化されているのがポイントです。

企業理念を整理するときは、ミッション・ビジョン・バリューがそれぞれ何を示すのかを理解しておくと、自社で何を言葉にするべきかも考えやすくなります。MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）の意味や違いについてはこちらで詳しく紹介しています。

コミュニケーションが活発に行われている

理念が浸透している組織では、従業員が理念について知るだけでなく、その意味を考えたり、話したりする機会があります。

従業員が理念の存在を知るのはもちろん、共感できるようになるためには、継続的なコミュニケーションが必要です。

経営層と現場の従業員、あるいは現場の従業員同士のコミュニケーションの中で、従業員が理念を理解できているかどうかが分かります。もし理解していない場合、コミュニケーションを通じて理解や浸透を促進させることが大切です。

理念や経営の考えを一度伝えて終わりにせず、継続して社内へ届ける方法の一つが社内報です。社内報とは何か、目的や作り方、活用方法についてはこちらで詳しく紹介しています。

組織として一貫性のある行動が取れている

理念が社内全体で共有され、従業員が理念を判断基準として行動できていることも、理念浸透を判断するポイントです。

理念の共有を通じて、新入社員からベテラン社員まで全員が同じ目標を持ち、同じ方向を向いて仕事を進めやすくなります。

従業員が目標を共有できると、チームワークが向上しやすくなります。目標が明確であれば、従業員がみずから必要な行動を考えられるようになるのもメリットの一つです。

日常の業務に経営理念が反映されている

理念が日々の仕事まで落とし込まれ、従業員が業務上の判断に使えている状態が理想です。

理念が組織の目標や戦略と一致しており、日々の仕事レベルまで具体化されていると、従業員も自分の業務との関係を理解しやすくなります。

理念の理解を通じて、自身の仕事の意義や社会に果たす役割を感じられると、仕事への納得感にもつながります。理念を体現する従業員を評価する風土があることも、理念を定着させるうえでポイントになります。

理念浸透を進める前に確認したい4つの原因

理念浸透を順番に進めても、理念の内容や社内での伝え方に問題があると、実際の行動にはつながりません。

特に確認したいのは、次の4つです。

• 経営陣が理念を行動で示せていない
• 理念を共有するコミュニケーションが不足している
• 具体的な行動指針まで落とし込めていない
• 普段の業務と理念が結びついていない

経営陣が理念の体現に向けた行動ができていない

企業の理念を従業員に伝えるための経営陣のコミットメント不足が、問題点の一つです。単にホームページなどに理念を掲載するだけではなく、経営陣みずから働きかけないと従業員へ伝わりません。

浸透を図る際には、抽象的な理念をそのままにせず、理解しやすいようできる限り具体化する必要があります。理念の背景にある経営者の想いや信念をセットで伝えないと、一方的な押しつけに感じられて、従業員の不信感も生まれやすくなります。

理念共有のためのコミュニケーションが取れていない

理念を従業員に伝えるための取り組みが不十分で、従業員が理念を理解できない、あるいは共感できないのも問題点の一つです。従業員が理念の意義を深く理解していないと行動に結びつかず、浸透している状態とはいえません。

特に、企業規模が大きい場合は経営陣と従業員に距離があり、経営陣の考えが現場に伝わりにくい点に注意が必要です。理念の発信者である経営陣を身近に感じられる取り組みが重要となります。

具体的な行動指針が策定されていない

理念が抽象的に語られており、従業員の業務にどう反映するかまで落とし込まれていないのも問題点の一つです。理念は中長期の視点で作られているため、目の前の仕事に邁進する従業員が意識しづらい点も押さえる必要があります。

社会に果たす役割などの大方針だけではなく、行動につながるようかみ砕いて言語化するのがポイントです。また、事業戦略や人事制度など社内の仕組みと結びつけるのも効果があります。

普段の業務と理念が一致していない

部署や業務内容によっては理念との関係性が希薄であり、日々の業務へ活かしづらいのも、理念浸透をはばむ要因の一つです。もし理念に関する企画を実施しても、日々の業務と結びついてないと、一過性の効果にとどまりかねません。

例えば、顧客ファーストを理念に掲げても、顧客と接する機会のない部署では理念の体現をイメージしにくい場合があります。業務と理念の不一致は、従業員のモチベーション低下につながる重大な課題です。

理念浸透を促進するためのステップ

理念浸透は、理念を知らせるだけで完了するものではありません。認知・理解から始め、自分ごと化、実践、定着へと段階的に進めていきます。

理念浸透を促進するステップは、次の4つです。

1. 理念を認知・理解してもらう
2. 従業員が理念を自分ごと化する
3. 理念に基づく行動を実践する
4. 社員同士で協働し、理念を社内に定着させる

理念を認知・理解してもらう

前提として、従業員が理念の存在を認知しており、かつ理解ができている状態を目指します。経営陣が先頭に立ち、理念の重要性について従業員の理解を図るのがポイントです。

従業員が理念を自分ごと化する

次に、従業員が理念の意義や重要性を理解して、自分ごととして納得や共感ができている状態を目指します。双方向のコミュニケーションによって、理念の理解度を確認しながら進めることが大切です。

理念に基づく行動を実践する

次に、従業員が日々の業務の中で、理念の実現に向けて協力して行動することを目指します。理念浸透を加速するためには、従業員同士が協力しあえる環境を提供するのがポイントです。

社員同士で協働し、理念が社内に定着する

最後に、従業員が理念にもとづく行動を意識せずともできるようになるのがゴールです。その際、理念を考慮した表彰や評価制度の導入により、従業員のモチベーションが向上します。

理念浸透を通じて採用、定着に変化が見られた企業事例

理念浸透が進むと、従業員が理念を理解するだけでなく、日々の行動やコミュニケーションにも変化が生まれます。その積み重ねが、採用や定着といった組織課題にも影響する場合があります。

こうした組織づくりを支援する選択肢の一つが、社内SNSや組織改善クラウドです。ここでは、組織改善クラウドサービス「TUNAG（ツナグ）」を活用して理念浸透に取り組んだ2社の事例を紹介します。

• 株式会社銀の葡萄
• 株式会社ダイセーセントレックス経営陣の想いで組織全体で一貫性のある行動を可能に

株式会社銀の葡萄は「世界一かっこいいラーメン屋」をミッションに掲げ、国内外の各地に店舗を展開する企業です。

当時、正社員約70名とアルバイト約270名を抱える同社では、自社のmvv（ミッション・ビジョン・バリュー）が浸透していないことが課題でした。

そこで、TUNAGを導入して、経営陣の想いやビジョンが伝わるコンテンツを幅広く展開。自社の新規事業や社会への貢献度を共有し、日々の業務のワクワク感を高められる発信を行いました。

取り組みにより理念浸透が進み、アルバイトから正社員になりたい人が増加したことで、採用単価を半分に抑えられました。

導入事例記事はこちら＞＞＞採用単価が半分に。「鶏 soba 座銀」がアルバイトからの正社員登用を仕組み化するまで

理念浸透のためのコミュニケーション活性化で離職率改善へ

株式会社ダイセーセントレックスは、「変化を恐れず、妥協を許さず、『最高』の物流を実現する」をビジョンにかかげる、食品や雑貨の輸配送を担う物流会社です。

当時、離職率の改善に向けて従業員のエンゲージメントを高めたいものの、外回りが中心のドライバーはコミュニケーション手段が限られているという課題がありました。

そこで、外出先でも手軽に使用できるTUNAGを導入。「社長のつぶやき」などのコンテンツを通じて経営層の人となりや想いを現場に伝えるとともに、基幹業務外のやりとりを手軽に行える掲示板などを設置しました。

結果としてコミュニケーションが活性化し、本社と現場の連携や従業員同士の関係が強化されました。翌年に離職率が約10%改善したのは、TUNAGの導入が一因と考えられています。

導入事例記事はこちら＞＞＞物流業界ならではのコミュニケーションや離職率の課題を改善 - 株式会社ダイセーセントレックスのTUNAG活用事例

■理念浸透ツールとしてのTUNAG | TUNAG(ツナグ)

理念浸透を正しいステップで進め、従業員が自ら動ける組織へ

理念が日々の仕事にまで浸透すると、従業員は「会社が何を目指しているのか」だけでなく、「そのために自分はどう動けばよいのか」まで考えやすくなります。細かな指示を待つのではなく、理念を共通の判断軸として、一人ひとりが自分で考えて行動できる組織に近づいていきます。

その状態をつくるためには、理念浸透のステップに正しく沿って、認知・理解、自分ごと化、実践、定着へと段階的に進めることが大切です。発信するだけで終わらせず、日々の仕事や評価、称賛などと結びつけることで、理念が実際の行動として表れやすくなります。

まずは、自社の従業員が理念を「知っている」「理解している」「実践できている」のどの段階にいるのかを確認してみてください。理念を共通の言葉として、経営と現場が同じ方向を向き、それぞれが自ら動ける組織づくりにつなげていきましょう。