2025.11.4

社内チャットツールはどれを選ぶ？選定ポイントとおすすめツール10選

社内の業務連絡が非効率で行き違いが多いという課題は、多くの企業が抱える悩みです。その解決策として注目されているのが社内チャットツールです。ただし、チャットツールはさまざまなサービスがあり、どれを選べばよいか判断に迷う企業も少なくないでしょう。この記事では社内チャットの活用メリットと実際の導入事例を交えながら、ツールの選び方とおすすめツール10個を詳しく紹介します。

社内チャットツールを選ぶポイント

ここまで多様なチャットツールを紹介してきたように、社内チャットツールの種類は豊富です。選定に当たっては「軸」を押さえておかないと、どのツールが自社に合っているのか判断しにくいでしょう。重要な四つの選定ポイントを紹介します。

コストと必要機能のバランスが取れているか

ひと口に社内チャットツールといっても、搭載されている機能は製品ごとに違います。シンプルにチャット機能だけ備えているツールもありますが、ほかの機能とパッケージになっているものも少なくありません。

例えばテキストチャットとファイル共有だけが必要な組織が、ビデオ会議機能やAI機能まで搭載した高額なツールを導入しても、費用対効果は低くなってしまいます。

逆に必要な機能が不足していれば、別のツールを追加導入する必要が生じ、かえってコストが増大する可能性もあります。導入前に現場の要望を詳しくヒアリングし、必要十分な機能を備えたツールを選択することが肝要です。

既存システムと連携できるか

社内チャットツールを導入する前に何らかのシステムを導入している場合、そのシステムと連携できるチャットツールだと利便性が上がります。特に現場で実際にツールを使う従業員にとって、それまで使っていたシステムを引き続き使いながら、チャットツールとも連携させられると効率的です。

連携可能なシステムの種類や連携方法はツールによって大きく異なるため、導入前に詳細な確認が必要です。APIが公開されているツールであれば、自社開発のシステムとも連携できる可能性があり、より柔軟な運用が可能になるでしょう。

企業規模に見合っているか

社内チャットツールは種類によって、料金プランや課金形態などから、大企業向け・中小企業向けなど適した企業規模が変わります。例えば企業規模が500人以上の企業なら、海外拠点を持つケースも多いので多言語対応のツールがおすすめです。

50〜500人規模の企業では、今後事業が発展したときに機能を拡張できると便利でしょう。50人以下と規模の小さい企業なら、初期投資が抑えられて無料プランからスタートできるものが理想です。これらはあくまで一例ですが、企業規模とツールの相性も選定ポイントとして頭に入れておくと、自社に合う製品を見つけやすくなります。

無料トライアルで使い勝手を試せるか

社内チャットツールを有料で本格導入したい場合、無料トライアル期間の体験は貴重な判断材料です。いざ導入してから現場で使いこなせずに終わってしまうと、導入にかかったコストが丸々無駄になりかねません。

無料トライアル期間が設けられていれば、実際にツールを使う従業員に使い勝手を試してもらえます。使いやすいツールが現場視点で把握でき、導入するかどうか判断しやすくなるでしょう。複数のツールで迷っている場合、いずれのトライアルも試して使い勝手の良い一つを選ぶのも選択肢です。

社内チャットツールを活用するメリット

コミュニケーション改善のため、社内チャットができるツールを検討している企業は多いかもしれません。では具体的にどのような効果が期待できるのでしょうか。ツールがもたらす三つの主要なメリットを理解することで、導入後の活用イメージが明確になり、組織全体への浸透もスムーズに進むはずです。

やりとりがリアルタイムでスピーディーになる

社内での情報伝達は、メールや電話だと基本的に1対1でのやりとりになります。一方で社内チャットツール（ビジネスチャットツール）は、複数人でのコミュニケーションが可能です。グループ・チームでリアルタイムのやりとりが実現し、意思決定が早まります。

また、メールと違って「お世話になっております」などの定型文はチャットの場合不要という風潮も迅速化を促す要素です。さらに名乗りを省けるため、よりスピーディーなやりとりが実現するという面もあります。

多機能なツールなら音声やビデオチャットも可能

社内チャットツールの中には、音声チャットやビデオチャットができるものもあります。特にリモートワークで相手の顔が見えない環境の場合、テキストチャットだけだと相手の感情が分からず不安というシーンも少なくありません。

社内チャットツールで声や映像でもコミュニケーションを取れると、安心感が増したり行き違いが減ったりするでしょう。資料を共有しながらのWeb会議もツールによっては可能です。全員が出社するオフィス環境ではテキストチャットで十分な場合もありますが、リモートワークの従業員がいる企業や、より密なコミュニケーションを求める場合には、音声やビデオチャットが使えるツールが効果的です。

ビジネス向けでセキュリティが強固

ビジネス向けの社内チャットツールは、個人向けツールよりもセキュリティ水準が高いのが特徴です。個人向けのチャットツールも手軽に導入できますが、情報漏洩を防ぎ、企業の機密情報を守るという観点ではビジネス向けに作られたものの方がよいでしょう。

ただ、セキュリティレベルはツールによって変わります。自社のセキュリティポリシーを満たせる仕様かどうか、事前にチェックが必要です。

社内チャットを効果的に活用するポイント

社内チャットに使えるビジネス向けチャットツールを導入しても、十分に活用されない場合があります。どのような工夫で、導入効果を高められるのでしょうか。

チャンネルやグループを用途別に整理する

大量のメッセージに重要な情報が埋もれてしまうのを防ぐためにも、チャットのチャンネル（グループチャット）を用途別に分けることは重要です。分け方の例を見てみましょう。

部門を横断するプロジェクトごとに、進捗確認やタスク管理のためのチャンネル用意する
報連相を目的とするチャンネルを、「全従業員向け」「現場マネージャーまで」のように対象者の範囲で分ける
業務連絡のチャンネルとは別に、雑談や気軽な意見交換など、コミュニケーション活性化のためのチャンネルを作る

こうした用途別のチャンネル分けは、やりとりの混乱を防ぐと同時に業務の効率化・エンゲージメントの向上を促します。

社内チャットの活用ルールを明確にする

社内チャットを効果的に活用するには、運用ルールが必要です。ルールが厳格すぎれば自由なコミュニケーションが妨げられますが、一定のルールを設けないと、発信量が多くなりすぎたりチャット名から目的が分からなくなったりしてしまいます。

チャンネルごとに発信すべき内容を決める・グループチャットの命名規則を決めるなどがルールの例です。「確認したことが分かれば問題ないメッセージにはリアクションだけ」という決まりも、テキストメッセージが増えすぎるのを防ぐのに役立ちます。

「TUNAG」は社内チャットも備えたエンゲージメント向上ツール

社内チャットに使えるツールには、総合的なエンゲージメント向上ツールもあります。その一つが組織改善クラウドサービス「TUNAG（ツナグ）」です。社内チャットツールの選択肢として、役立つポイントを紹介します。

コミュニケーションが活性化する社内チャットやタイムライン

TUNAGには社内チャットはもちろん、コメントやリアクションで反応できるタイムラインもあります。気軽にコメントやリアクションができるタイムラインによって、部署・上下の垣根を越えたコミュニケーションが促進するでしょう。

コミュニケーションが活発な環境ができれば、業務上のやりとりが円滑になる上、不安や課題を打ち明けやすくなってエンゲージメントの向上につながります。社内チャット機能は、用途に応じたチャンネルの作成が可能です。

ワークフロー機能も完備

社内チャットに特化したツールは、ワークフロー機能まで完備していないものが大半です。TUNAGはコミュニケーションだけでなく、申請・報告も簡単にできるため、稟議や報連相のフローが効率化します。特に紙での申請・承認や電話での報連相がメインだった場合、大きな効率化につながるはずです。

申請する側も承認する側も負担が減り、仕事のストレス軽減・エンゲージメント向上が期待できます。エンゲージメントが向上すれば、従業員の定着率も上がるでしょう。

スマホから手軽にアクセス可能

TUNAGはインターネット環境とデジタルデバイスさえあれば使える、クラウドサービスです。社外での勤務が中心など、PCを持たない従業員が多い企業でも全社的な導入が実現します。

社内チャットはもちろん、マニュアル類やお知らせなど全ての情報をTUNAGのスマホアプリ内で見られるのが魅力です。重要なルール・告知の見落としも減る可能性が高いでしょう。

社内チャットツールでコミュニケーションを促進

社内チャットは、電話やメールでのコミュニケーションと比べて、リアルタイムのやりとりが実現して意思決定が早まるメリットがあります。とはいえ、社内チャットに使えるツールの種類は膨大で、選定に苦労する企業は少なくありません。

社内チャットの選定ポイントは主に、コストと機能のバランス、既存システムとの連携可否、企業規模に合った料金体系です。紹介した10種類のチャットツールやTUNAGの中から、自社に合うものを探してみましょう。

著者情報

TUNAG
コラム編集部

人と組織に働きがいを高めるためのコンテンツを発信。
TUNAG（ツナグ）では、離職率や定着率、情報共有、生産性などの様々な組織課題の解決に向けて、最適な取り組みをご提供します。東京証券取引所グロース市場上場。

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