1on1は、リーダーとメンバーが「1対1で対話をする」ミーティングで、多くの企業で導入されている社内制度です。関連する書籍なども多く出ているため社内制度の中でも馴染みがあるのではないでしょうか。 HRコラムでも1on1の内容をご紹介していますが、今回は『1on1でエンゲージメントを高める方法』について解説していきます。 ⇒お役立ち資料「エンゲージメント向上施策50選」はこちら

1on1を導入する企業の課題はさまざま

最近注目度が高く、多くの企業が興味を持つ1on1ですが、実施の背景に目を向けていくとそこには様々な企業課題があることがわかります。

上司と部下のコミュニケーションを活性化したい マネジメント業績を向上したい 生産性を向上させたい 職場の環境改善をしたい

これらの課題に対して、解決の突破口として1on1は選ばれていることが多いですよね。 1on1実施企業は、実際にTUNAGを導入するお客様の中でも活用が増えています。1on1専門のサービスもいくつかありますので、企業の注目度はとても高い状態です。

1on1の制度運用から得られる3つの効果

下記のように、1on1の制度運用から得られる効果を一覧化してみました。 大きく分けると3つの効果があります。簡単に紹介すると、1つは、育成面への効果です。業務から切り離した環境下においてだからこそ、じっくりと目標、スキル、キャリアに対しての話をしていくことで部下の育成を進めていきます。 2つ目は必要な情報をスムーズかつタイムリーに得られるという効果です。主にマネジメントする管理職にとってはここを目的とすることが多いのではないでしょうか。現場の動きを知ることで、ボトルネックや、次の改善ポイントを知れたりもしますし、モチベーションやコンディションを把握する絶好の機会です。 3つ目はコミュニケーションです。コミュニケーションをとる機会を定期的に作ることで、相互理解を高めていくことを狙います。その場合、業務の話は切り離すことと、業務環境下（社内）での1on1はあまり推奨していません。なるべく職場とメリハリをつけて双方がフラットになれる条件を作るといいと思います。

エンゲージメントの観点から1on1を考えてみる

エンゲージメントの観点から考えると、先程ご紹介した3つの効果でいうと、圧倒的に3つ目の「コミュニケーション」を重要視しています。実際にご提案する中でよくあることなのですが、エンゲージメントが低い企業ほど「管理目的」で1on1を実施しようとしています。 エンゲージメントが低いので、形式的な1on1は実施されますが、実態は1on1というよりは「業務レポート」が上がっているだけの状態になりがちです。 1on1を始めたいと思っているお客様には、まずは「コミュニケーション」を目的として始めることをおすすめしています。いきなり育成や管理することを目的として始めると十中八九失敗します……。 理由は、いきなり育成や管理について実務的な話をしても、相互の（上司と部下）信頼関係がなく、距離が遠い状態では本音が出てきません。本質的な話にならず、表面的な受け答えで終わってしまいます。 多くの書籍には、ここの突破施策として『まずアイスブレイクと相互理解を』と書いてあります。そして続けて、相手との距離が近くなったら『本題』へ……と。このステップを踏まずに、すぐに育成や管理目的で実施してしまうと、書籍に書いてあるような効果を得られず、1on1が形骸化してしまうのです。 細かい話ですが、実はこれって社内制度が上手くいかない理由と同じことが言えます。社内制度は、『1制度＝1目的』がセオリーです。あれもこれもと複数目的を入れた瞬間に、得たい効果は得られなくなります。 1on1で言えば、『コミュニケーションと育成』や『育成と管理』など目的を複数設定してしまった時点でうまくいかなくなるでしょう。 エンゲージメントが低ければ、最悪の場合には『管理されている』『色々と調べられている』というネガティブな印象を持たれてしまうかもしれません。

1on1の制度スタートは、相互理解から

以前もコラムにてご紹介した図です。 エンゲージメントの観点でいうと、1on1制度を運用するのは、『ステップ1のきっかけづくり』なのです。その上で相互理解進めていく。この土台がなければ、いきなり「理解」させることも「共感」も生みません。 このステップを意識しながら1on1の内容のレベルを上げていくと絶対成功すると思います！

▼『TUNAG』について 『TUNAG』では、会社として伝えたい理念やメッセージを、「社内制度」という型として表現し、伝えていくことができます。 会社様ごとにカスタマイズでき、課題に合ったアクションを継続的に実行できるところに強みがあります。 「施策が長続きしない」「定着しない」というお悩みがございましたら、「現在のお取り組み」のご相談を無料で行っておりますので、お問い合わせください。