MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）とは？作り方、企業事例と浸透方法を解説

企業や組織の基盤となる「MVV(ミッション・ビジョン・バリュー)」は、その存在意義や将来の展望、そして共有する価値観を示すものとして、多くの組織で重視されています。これらの要素は、組織の方向性を示すとともに、従業員のモチベーションやエンゲージメントを高める要因となります。

MVVを明確にすることで、組織の目指す方向や価値を共有し、一致団結して取り組むことが可能となります。

しかし、単に言葉として掲げるだけでは、その真の力を発揮することは難しいでしょう。

この記事では、MVVのいくつかの事例を紹介しながら、一体感のある強い組織を作るポイントを解説します。

MVV(ミッション・ビジョン・バリュー)とは？

MVVは、「Mission（ミッション）」「Vision（ビジョン）」「Value（バリュー）」をまとめて略したもので、経営学者ピーター・F・ドラッカー氏が提唱した企業の経営方針を言います。企業はそれぞれに、目指すべき方向性や社会に対して果たすべき使命・存在意義を掲げています。それを言語化して共有することは、社内外のコミュニケーションで重要な項目です。

持続的な企業の成長に向けて、意思決定の基軸となるMVV（ミッション・ビジョン・バリュー）が注目されています。MVVとはどのような定義がされているのか、わかりやすく解説します。

MVVを策定することのメリット

MVVは、企業の存在意義や目指す未来、それを叶える手段を定めたものです。MVVを定めることで、会社がなんのためにビジネスを行っているのか、どんな目的を果たすために存在しているのかを内外に示すことになります。

策定されたMVVが組織の「芯」となることで、社会や市場にあわせて組織を柔軟に変化させたり、発展させることにつながります。また、策定したMVVが組織に浸透することで、社員のあいだに共通認識ができ、行動に一貫性を持たせることができます。

MVVによって会社の方向性を言語化することで、社外的にもPRしやすくなり、認知度の向上やファン獲得にもつながります。

MVVのそれぞれの意味とは

MVVは、英語の「Mission（ミッション）」「Vision（ビジョン）」「Value（バリュー）」の頭文字をとった略語です。それぞれ「使命」「理想像」「価値観」と略され、企業活動のあり方について意味が込められています。

MVVを策定することで、マネジメント層が意思決定の基盤となり企業経営の方向性を明確にできます。ここでは、それぞれの言葉が示す意味についてわかりやすく解説していきましょう。

Misson（ミッション）：企業の使命・目標

ミッション、ビジョン、バリューの中で中心となるのがミッションです。ミッションは、企業が果たすべき「使命」であり、なしとげたい「目標」を意味します。

関連記事：企業のミッションとは？作成のポイントや組織への浸透方法を解説

Vison（ビジョン）：企業の理想像・方向性

ビジョンとは、会社が目指すべき「理想の姿」であり、実現したい未来を意味します。企業が「使命」を果たした結果、どんな未来を実現したいのか、どんな姿になることが理想なのかを表すもので、企業の方向性を明確にします。

Value（バリュー）：企業の価値観・行動指針

バリューとは、ミッションを遂行するにあたって、社内で共有しておきたい「価値観や行動指針」を意味します。ビジョンが会社の実現したい未来を指すのに対し、バリューはその未来を実現するための具体的な「手段」となります。

MVVはなぜ必要か？

MVVを策定することで企業の方向性が明確になります。社内で目標を共有することで一体感が増し、共通の目標に向かって進むことができます。目標が明確になると業務を効率的に進めることができ、業績の向上にもつながるでしょう。

また、MVVの策定は社員のエンゲージメント向上にもつながります。エンゲージメントとは、社員の会社に対する愛着や思い入れを意味します。社員が共通のミッションやバリューを持つことは、自分の仕事に愛着を持ち、やりがいを感じやすくなります。社員のエンゲージメントが向上することで社員の離職率の低下が期待できます。

MVVを策定するタイミング

MVVは企業の基盤となる方向性や価値観を表す言葉であり、起業時や創業時に策定するのが1つのタイミングです。

しかし、創業時に策定したMVVに固執する必要はありません。

「Googleが掲げる10の真実」のように、社会の変化や経営状況に合わせて見直することも大切です。

MVVを策定したり見直したりするタイミングとして、以下が挙げられます。

MVVを策定するうえで、大事なのは社内外に共有することです。特に、社員ひとり一人が共通認識を持って行動できるよう浸透させていきましょう。

MVVの作り方

MVVの策定は、経営層はもちろんのこと、人事部などHR部門が中心となって行います。策定後、社内への浸透を考慮して、一般社員を巻き込んで行う場合もあります。部署をまたがったチームを組成し、MVVの策定から関わってもらうことで、社員が当事者意識を持つことができます。

まず経営層が事業内容や想いを整理し、社内の誰がステークホルダーになるかを分析して、MVV策定に関わる社員を抽出してチームを組成します。

組成されたプロジェクトチームでワークショップを行います。「顧客が自社に何を求めているか」「競合他社のMVVにはどんなものがあるか」「マーケットの中での自社のポジショニングはどこか」などを踏まえ、社員から意見を募ります。

ワークショップは1回で終わるのではなく、複数回にわけて行いましょう。

MVV策定ワークショップで意識したい5つのポイント

MVV策定のワークショップを開く際、次のようなポイントに気をつけましょう。

1.言葉の定義を明確にし、参加者のあいだで共通のイメージが持てるようにする

言葉の定義が曖昧だと、参加者のあいだで認識にズレが生じます。

言葉を明確に定義付けし、「何について話し合っているのか」、全員が共通のイメージを持てるようにしましょう。

2.他者の意見やアイデアを否定・批判をしない

ワークショップをする際は、できるだけたくさんの意見やアイデアが出るよう、自由に発言を促します。

このとき、出されたアイデアや意見を否定したり、批判したりすることは避けましょう。否定や批判は、自由な発想の芽を摘んでしまいます。否定や批判ではなく、ディスカッションをするようにしましょう。

3.MVVに一貫性を持たせる

MVVは、ミッションを実現するための自社のあるべき姿をビジョンで、ビジョンを実現するための行動指針など手段をバリューで補完する関係にあります。

策定したNVVが実際に社員の行動につながるよう、「ミッション-ビジョン-バリュー」のつながりに一貫性を持たせるよう意識しましょう。

4.時代や社会性を踏まえる

MVVには企業の想いや事業内容を反映させるべきですが、あまりにも時代や社会とズレている場合、MVV自体が「リスク」になり得ます。

企業の理想だけを押しつけるのではなく、時代や社会を反映した言葉や表現を選ぶようにしましょう。

5.策定後、浸透させることを意識する

MVVは作って終わりではなく、社員に浸透させる必要があります。策定の時点で、「浸透させること」を意識しましょう。

具体的には、社員の共感を呼ぶ言葉を選ぶことや、頭に残りやすい情報量にすることを心がけるとよいでしょう。カタカナ用語や抽象的すぎる言葉はなるべく避け、頭になじみやすい文言を選びましょう。

有名企業のMVVを紹介

さまざまな企業のMVVを見ていると、自社を表す「キーワード」を軸に策定している傾向が見てとれます。たとえば、「スピード」「挑戦」「チームワーク」など、企業が目指す姿や大切にしている価値観などが表れています。ここでは、7社をピックアップし、各社のMVVについて解説いたします。

事例1. メルカリ

フリーマーケット市場でトップクラスの規模を持つ株式会社メルカリ。2013年に設立されたメルカリの経営基盤となっているのがミッションと3つのバリューです。

出典：メルカリの3つのバリューとワーディングへのこだわり

これらの行動指針は創業から間もない社員10人の時点で構築されたものです。海外拠点を持つメルカリですが、バリューを英語表記にすることで全社員が共通認識を持って仕事に励んでいます。

社内外で浸透するように発信することはもちろん、短くキャッチーにしているのがメルカリが掲げるバリューの特徴です。

事例2.マネーフォーワード

株式会社マネーフォーワードは、個人・企業向けに金融系ソフトやアプリを提供しています。

マネーフォーワードの特徴は、MVVに加えて、社員全員が大切にする文化「カルチャー」を追加してMVVCとしたことです。

マネーフォーワードのMVVCが浸透した理由は共感を得たことです。企業として大事にしたい価値観を抽出し、ポジティブなシーンで使用することを心掛けています。

関連記事：辻 庸介・マネーフォワード社長がMVVCを意思決定の拠りどころにする理由

事例3. Google

世界最大の検索エンジンを手掛けるGoogleも、MVVを掲げています。世界中に拠点がありますが、企業理念としてグローバルで共通認識を持っているのが特徴です。

出典：Google について、Google の文化、企業ニュース

特に、バリューでは「Googleが掲げる10の事実」でGoogleの基本的な考え方を示しています。会社設立から数年後に策定し、随時このリストを見直しています。

こうした会社のビジョンを浸透させるために、Googleでは徹底的に対話を繰り返します。対話を重視するカルチャーがあるのが、ビジョンが浸透する理由です。

事例4.リクルート

株式会社リクルートホールディングスは、求人広告・人材紹介・人材派遣などさまざまなサービスを手掛けています。

特に、ミッションの「まだ、ここにない、出会い。」はCMのフレーズとして耳馴染みがあり、社内外に浸透する言葉です。

リクルートの社内では、何かあるたびに周囲からかけられるのが「あなたはどうしたい？」という言葉です。この当事者意識を大事にする風土は、バリューの「個の尊重」が体現されています。このように、企業が掲げる理念を社員ひとり一人が言語化することが、MVVが浸透している理由でしょう。

参考記事：

【リクルート】企業研究「社風をあらわすコトバ『お前はどうしたいの？』」 | ビズリーチ・キャンパス

ビジョン・ミッション・バリューズ | About | リクルートホールディングス

事例5.ユニクロ（ファーストリテーリング）

株式会社ファーストリテイリングは、ユニクロやジーユーなどのアパレル事業をを手掛けています。

グループの企業理念に「FAST RETAILING WAY」を掲げ、その基盤となるのがミッションとバリュー、そして行動規範であるプリンシプルです。

出典：FAST RETAILING WAY （FRグループ企業理念） | FAST RETAILING CO., LTD.

ユニクロの定義する「服を変え、常識を変え、世界を変えていく」というステートメントを叶えるための基盤となっています。

ファーストリテイリングは一つひとつを詳細に解説するページを設けています。全13ヶ国語で翻訳され、社内外に浸透させるための工夫が凝らされています。

事例6.ソフトバンク

ソフトバンクグループは、携帯電話やインターネット事業を手掛けています。ソフトバンクは300年成長し続ける企業グループを目指して、MVVを以下のように策定しています。

出典：理念・ビジョン・戦略 | ソフトバンクグループ株式会社

ソフトバンクグループは事業の幅が広いですが、MVVから企業としての存在意義や方向性が見えてきます。わかりやすくシンプルな言葉でまとめられていることが、MVVが社内外に浸透する理由といえるでしょう。

MVVを組織に浸透させるためには？

MVVは、組織に浸透させ、社員が認識してこそ効果を発揮します。MVVを浸透させるには、次のような方法が参考になるでしょう。

1. 誰もが理解し実行できるマニュアルを作る

東京ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランドでは、ベテランから新人まで、経験年数を問わず、従業員の誰もが理解し実行できるマニュアルを用意しています。組織の「2−6−2」の下位2割を作らないよう、「スタンダード」以上の従業員が10割となる「意識合わせ」をマニュアルを介して行っています。

2. 人材育成でMVVを浸透させる

リッツ・カールトンでは企業理念が隅々まで浸透した結果、顧客に対し、非常に高品質なサービスを提供しています。「紳士・淑女こそがもっとも大切な資源」と考える同社では、人材育成を重視しています。理念の中で「従業員は資産である」と唱え、従業員との信頼関係を築くことで、高いエンゲージメントが結ばれます。

同じく、世界的コーヒーチェーンのスターバックスでも人材教育を重視。スタッフにとって働きやすい環境を提供し、長期定着を促すため、時間をかけて人材教育を施すことができます。教育投資をすることで、従業員が長く勤めてくれるというよい循環を生みだすことにもつながります。

3. 経営層が積極的に情報発信をする

社内に向けた経営層の積極的な情報発信も、MVV浸透の助けになります。たとえば「DEAN & DELUCA」や、「GEORGE’S 」「CIBONE」などを運営する株式会社ウェルカムでは、経営層が自らムービーを作成し、配信しています。取締役などがわかりやすい言葉で行動指針になどについて語ることで、従業員の中で認識が共有されるようになりました。

まとめ

「せっかく策定したMVVがいまいち浸透しない」「浸透方法を実践しようにも、どういう手段をとればいいかわからない」。エンゲージメント経営プラットフォーム「TUNAG（ツナグ）」は、こうした課題の解決に寄与します。

経営者からの情報発信や、従業員同士のコミュニケーション、チームごとの情報伝達など、さまざまな機能で、タテヨコナナメに社内の情報共有をサポート。ダッシュボードで運用状況が可視化できるため、MVV浸透のためのどの施策で効果が表れたかを分析することも可能です。

現代で、MVVを浸透させるには、こうした社内コミュニケーションツールを活用するのが、1つの手段となっています。