組織開発とは？ 実践フレームワーク5選と成功事例・進め方を徹底解説

組織開発は、従業員同士の関係性を高め、一人ひとりの主体性を引き出しながら、組織を継続的に進化させていく取り組みです。本記事では、組織開発の基本的な定義から、診断型・対話型の2つの主要アプローチ、実務で活用できる5つのフレームワーク、そしてサイバーエージェントや三井物産などの具体的な成功事例まで、組織開発の全体像を徹底解説します。

組織開発とは何か

組織開発とは、従業員の主体性を引き出しながら組織を継続的に進化させることを目指す経営アプローチです。多様な働き方や人材の流動化が進む中で、その必要性はますます高まっています。

しかし重要なのは、組織開発の本質を正しく理解し、人材開発との違いを明確に区別することです。ここを押さえておかなければ、どんなに優れた手法を導入しても効果は出ません。

まずは組織開発の正確な定義と、よく混同される人材開発との決定的な違いを理解しましょう。この違いを理解しておくことで、適切な施策を選択しやすくなります。

組織開発の定義

組織開発とは、組織内のコミュニケーションや信頼関係、部門間の連携など「人と人の関係性」を高めることで、組織全体のパフォーマンスを継続的に向上させる取り組みのことです。

単なる研修プログラムや人事制度の変更ではありません。組織全体のシステムや文化、人間関係、業務プロセスなどを計画的に変革・改善していく手法を指します。

人材開発との違い

組織開発と人材開発は、どちらも「組織で働く人」に着目していますが、アプローチ範囲が大きく異なります。

人材開発は、人が持つ能力やスキルなど「人材」そのものにアプローチします。研修やトレーニングを通じて、個人の知識やスキル、経験を向上させることが主な目的です。

一方、組織開発は人と人との「関係性」にアプローチします。上司と部下、同僚、先輩と後輩、他部署の人など、あらゆる関係性に焦点を当てます。個人の能力がどれだけ高くても、組織内で発揮されなければ意味がありません。

両者は相互に補完し合う関係にあり、どちらか一方に偏ると、企業の業績向上には限界が生じやすくなります。

組織開発に注力すべきタイミング

組織開発の必要性は、組織が直面する具体的な課題によって明らかになります。以下のような兆候が見られたら、組織開発に取り組むべきタイミングと言えるでしょう。

組織の急拡大期に人と人の関係性が希薄化したとき

企業が急速に成長し、従業員数が増加する時期は、組織開発が特に必要とされます。新しいメンバーが次々と加わる中で、既存社員との関係構築が追いつかず、組織内のコミュニケーションが希薄化しがちです。

多様化が進む現代では、新卒入社から定年まで同じ会社で働き続ける終身雇用制度は、かつてほど一般的とは言えなくなってきました。

非正規社員やシニア、外国人など、雇用形態や価値観が異なる多様な人材が同じ組織で働いています。このような環境では、従業員一人ひとりの組織に対する帰属意識を醸成し、チームワークを高めていく必要があります。

組織の急拡大期には、従業員同士の関係性に注目し、組織全体を強化していく組織開発に意図的に取り組むことが重要です。

退職率が高止まりし人材流出が深刻化したとき

退職率は、組織の健全性を測る重要なバロメーターです。優秀な人材が次々と離れていく状況は、単に採用コストの増加を招くだけでなく、組織に根深い問題があることを示しています。

退職が続くと、残った社員の業務負担が増え、さらなる離職を招くという悪循環に陥ります。また、ノウハウや人間関係が失われることで、組織全体のパフォーマンスも低下していきます。中途採用で人数を補っても、組織の根本的な課題を解決しなければ、同じことが繰り返されるだけです。

組織開発では、従業員同士の関係性を強化し、一人ひとりが組織に貢献していると実感できる環境を整えることで、離職を防ぎます。経営層が本気でコミットし、組織の文化や風土から変えていく覚悟を持つことが、人材流出を食い止める第一歩となるのです。

部門間の壁が高く組織全体の一体感が失われたとき

部門や拠点が分かれている組織では、物理的な距離が心理的な距離を生み出し、組織の分断が深刻な問題となります。製造部門、営業部門、バックオフィスなど、異なる職種で働く従業員同士が互いの顔や名前も知らない、業務内容を理解していないという状況は決して珍しくありません。

こうした分断が生まれると、部門間のコミュニケーションが希薄になり、情報の共有も滞ります。現場から本部への意見が届かない、本部の意思決定の背景が現場に伝わらないといった問題が発生します。

「本社がこう言ったから」と、疑問を感じても諦めて従うだけの関係性では、組織の創造性や問題解決力は失われていきます。

組織開発では、部門を超えた対話の機会を設け、情報を透明化し、共通の目標に向かって協力する文化を育てます。物理的に離れていても、心理的には一つのチームとして機能する組織をつくることが重要です。

新規事業立ち上げや組織変革が必要なとき

新規事業の立ち上げや大きな組織変革を行う際にも、組織開発は重要な役割を果たします。

既存の事業とは異なる発想や行動が求められる中で、組織メンバーの意識改革と協働体制の構築が不可欠です。

組織の多様化が進む現代では、さまざまなバックグラウンドを持つ人材が協力して新しい価値を創造していく必要があります。異なる専門性や経験を持つメンバーが、互いの強みを活かしながら共通の目標に向かって進むためには、組織開発の手法が有効です。

組織開発の2つの主要アプローチ

組織開発には、大きく分けて診断型と対話型の2つのアプローチがあります。組織の状況や目的に応じて、適切な手法を選択することが重要です。

診断型組織開発

診断型組織開発は、組織の現状を客観的なデータで把握し、課題を特定した上で改善策を実行するアプローチです。サーベイや診断ツールを活用して組織の状態を可視化し、そのデータに基づいて計画的に改善を進めていきます。

この手法では、マッキンゼーが提唱した7Sフレームワークなどを活用して、組織を多角的に分析します。戦略、組織構造、システムといったハード面と、人材、スキル、スタイル、共通の価値観といったソフト面の両方を評価し、バランスの取れた組織づくりを目指します。

診断型組織開発のメリットは、客観的なデータに基づいて改善できることです。経営層や関係者に対して、データで説得力のある提案ができます。一方で、診断結果が一方的なメッセージとして受け取られ、現場の主体性を引き出しにくいという課題もあります。

対話型組織開発

対話型組織開発は、組織メンバー同士の対話を通じて、組織の未来像を共に描き、実現していくアプローチです。トップダウンで課題を押し付けるのではなく、メンバー自身が当事者として参加し、組織の変革を推進します。

ワールドカフェやアプリシエイティブ・インクワイアリーなどの手法を用いて、組織メンバーが自由に意見を交換し、創造的なアイデアを生み出します。対話を重ねることで、メンバー間の関係性が深まり、組織への帰属意識も高まります。

対話型組織開発の強みは、メンバーの主体性と創造性を引き出せることです。自分たちで考え、決めたことであれば、実行への意欲も高まります。

一方で、対話だけでは具体的な行動計画や指標に落とし込みにくい場合があります。

診断型アプローチを併用してデータに基づく目標設定や進捗管理を行うことで、対話で生まれたアイデアを確実に実行に移すことができます。

組織開発で活用できるフレームワーク

組織開発を実践する際には、さまざまなフレームワークや手法を活用できます。自社の課題や組織文化に合ったものを選択しましょう。

マッキンゼーの7S

マッキンゼーの7Sは、組織を7つの要素から分析するフレームワークです。戦略、組織構造、システムのハード面3要素と、人材、スキル、スタイル、共通の価値観のソフト面4要素で構成されます。

このフレームワークの特徴は、すべての要素が相互に関連し合っていることです。ハード面だけを変えても、ソフト面が変わらなければ組織は真に変革しません。7つの要素をバランスよく連携させることで、組織全体の力を最大化できます。

自社の現状を7Sで分析すると、どの要素が弱いのか、どこに力を入れるべきかが明確になります。組織開発の出発点として活用すると効果的です。

ミッション・ビジョン・バリュー

ミッション・ビジョン・バリューは、組織の存在意義や目指す方向性、大切にする価値観を明文化したものです。組織開発において、これらを明確にすることは極めて重要です。

ミッションは組織の使命や社会的役割を示します。ビジョンは将来のありたい姿や目標を描きます。バリューは組織が大切にする価値観や行動指針を表します。これら3つが明確で、組織全体に浸透していれば、メンバーは自律的に判断し行動できるようになります。

サイバーエージェントでは、「21世紀を代表する会社を創る」というビジョンや、「若手の台頭を喜ぶ組織」といった価値観をミッションステートメントとして明文化しています。

こうした軸が明確であることで、事業モデルが変わっても、ビジョンに共感した仲間が一緒に戦ってくれるのです。

OKR

OKRは、Objectives and Key Resultsの略で、目標管理のフレームワークです。野心的な目標と、その達成度を測る具体的な指標を設定し、組織全体で共有します。

OKRの特徴は、透明性と柔軟性にあります。組織全体の目標から個人の目標まで、すべてが可視化され共有されます。これにより、各メンバーが自分の仕事が組織全体にどう貢献しているかを理解できます。また、環境の変化に応じて柔軟に目標を見直すこともできます。

組織開発の観点では、OKRを通じて組織の方向性を統一し、メンバー間の連携を促進できます。共通の目標に向かって協力する文化が醸成されます。

ワールドカフェ

ワールドカフェは、カフェのようなリラックスした雰囲気の中で、参加者が自由に対話を重ねる手法です。少人数のグループに分かれて特定のテーマについて話し合い、メンバーを入れ替えながら対話を深めていきます。

この手法の魅力は、階層や立場を越えて率直な意見交換ができることです。カジュアルな雰囲気が心理的安全性を高め、普段は言いにくいことも話せるようになります。多様な視点が交わることで、新しいアイデアや気づきが生まれやすくなります。

ワールドカフェを定期的に実施することで、組織に対話の文化が根付きます。日常的にコミュニケーションが活発になり、組織の一体感も高まります。

アプリシエイティブ・インクワイアリー

アプリシエイティブ・インクワイアリーは、組織の強みや成功体験に焦点を当てる手法です。問題点を探すのではなく、「うまくいっていること」を発見し、それを拡大していくアプローチです。

この手法では、組織のポジティブな側面を探求し、メンバー間で共有します。成功体験を語り合うことで、組織への誇りや帰属意識が高まります。また、強みを活かした未来像を描くことで、前向きな変革のエネルギーが生まれます。

ネガティブな問題ばかりに焦点を当てると、組織の雰囲気が暗くなりがちです。アプリシエイティブ・インクワイアリーを活用すれば、ポジティブな組織文化を育てながら変革を進められます。

組織開発を進めるステップ

組織開発を成功させるには、計画的かつ段階的なアプローチが必要です。以下の5つのステップに沿って進めましょう。

組織開発の目的を明確にする

組織開発は手段であり、目的ではありません。まず、なぜ組織開発に取り組むのか、何を実現したいのかを明確にする必要があります。

企業理念やミッション・ビジョン・バリューを踏まえて、組織が目指したい方向性を定めましょう。生産性向上、従業員エンゲージメント向上、離職率低下など、具体的な目標を設定します。目的が曖昧なまま進めると、取り組みの方向性がぶれてしまいます。

経営層と現場が共通認識を持つことも重要です。トップのコミットメントがなければ、組織開発は形骸化してしまいます。

現状把握と課題抽出を行う

目的を明確にしたら、組織の現状を客観的に把握します。現状とありたい姿のギャップを明らかにすることで、取り組むべき課題が見えてきます。

現状把握には、さまざまな方法があります。従業員へのヒアリング、7Sフレームワークを用いた分析、エンゲージメントサーベイの実施などが効果的です。多角的に組織を分析することで、表面的には見えない深い課題を発見できます。

キーパーソンを巻き込み、組織内の合意を取る

組織開発を成功させるには、経営層や各部門のキーパーソンを巻き込むことが不可欠です。トップダウンの指示だけでは、現場の主体的な参加を引き出せません。

発見した組織課題を関係者と共有し、なぜこの取り組みが必要なのかを丁寧に説明しましょう。目的や期待される効果を明確に伝えることで、協力を得やすくなります。

キーパーソンが組織開発の意義を理解し、自らも当事者として参加する姿勢を示すことで、他のメンバーにも取り組みの重要性が伝わります。組織全体で変革に向かう機運が高まります。

スモールスタートでアクションプランを実施する

いきなり全社規模で大きな変革を行うのではなく、まずは小さな範囲で試験的に実施することが重要です。スモールスタートであれば、効果を測定しやすく、スピード感を持って進められます。

特定の部署やチームを対象に、組織開発の施策を導入してみましょう。ワークショップの開催、1on1ミーティングの導入、チームビルディング活動など、できることから始めます。

失敗を恐れずに挑戦し、学びを得ることが大切です。小さな成功体験を積み重ねることで、組織全体への展開の道筋が見えてきます。

検証とフィードバックを繰り返し、全社に展開する

試験的な取り組みの効果を、多面的に検証します。参加者へのアンケートやヒアリング、エンゲージメントサーベイの変化などから、施策の効果を分析しましょう。

効果があった点、改善が必要な点を明確にし、関係者にフィードバックします。丁寧なフィードバックは、次への意欲を高めることにもつながります。

ある組織で有効だった施策が、別の組織では効果が出ないこともあります。検証と改善を繰り返しながら、自社に最適な組織開発の方法を見つけていきます。効果が確認できたら、徐々に全社に展開し、仕組みとして定着させましょう。

組織開発の成功事例

実際の企業事例から、組織開発の具体的な取り組みと成果を学びましょう。

サイバーエージェント

サイバーエージェントは、組織開発への積極的な投資で知られる企業です。同社が重視する強い組織の共通項は、「軸の明文化」「横のつながり」「個人への光」の3つです。

軸の明文化では、「21世紀を代表する会社を創る」というビジョンや、「若手の台頭を喜ぶ」「挑戦した敗者にはセカンドチャンスを」といった価値観を明確にしています。採用でも「能力の高さより一緒に働きたい人を集める」と宣言し、ビジョンに共感する人材を重視しています。

横のつながりでは、社員同士の関係性の質を高める施策を実施しています。保有するサッカーチームの試合観戦、部活動、役員と社員の食事会など、関係性への投資を惜しみません。個人への光では、毎月すべての部署で表彰式を行い、社員の頑張りを認める文化を育てています。

こうした取り組みの結果として、退職率は30パーセントから7.4パーセントへと大きく改善し、社内調査では約90パーセントの社員が「働きがいを感じる」と回答する組織へと変化しています。

出典：「サイバーエージェントの組織開発」

三井物産

三井物産は、「人の三井」として知られ、創業以来「人」を最重要の経営資源と位置づけてきました。同社では2024年7月にグローバルタレントマネジメントポリシーを策定し、グローバルでの組織開発を加速させています。

特徴的な取り組みとして、HR Strategy Meetingがあります。社長とCHRO、各事業本部長が出席し、人材戦略や後継者育成計画、ダイバーシティ推進などを議論します。経営戦略と人材戦略を統合的に捉え、組織の持続的成長を支えるための重要なテーマを深く掘り下げています。

また、タレントマネジメントシステム「Bloom」を2024年12月から全世界で稼働開始しました。全世界の社員一人ひとりの人材情報を一元管理し、スキルや経験、キャリア志向を可視化することで、国内外を問わず最適な人材配置を実現しています。

毎年実施するMitsui Engagement Surveyでは、社員エンゲージメント75パーセント、社員を活かす環境71パーセントという高い水準を維持しています。

出典：三井物産 人的資産レポート2025

株式会社つぼ市製茶本舗|TUNAG

江戸時代から続く老舗茶商の株式会社つぼ市製茶本舗では、部署や拠点を超えた一体感の醸成が課題でした。製造、販売、カフェと異なる部門があり、従業員が一堂に会する機会がほとんどなかったのです。

同社は組織改善クラウドサービス「TUNAG」を導入し、情報共有とコミュニケーションの基盤を整えました。導入当初は副社長と執行役員が中心となって、会社の決定事項や理念を積極的に投稿しました。マニュアルの整備も一気に進められました。

広報担当からはメディア掲載の報告、営業部からはスーパーの売り場視察の写真、お客様から届いた声など、部署を超えて情報が共有されるようになりました。最近では、製造部が部署を超えて全社へヘルプ出勤を依頼するなど、現場からの発信も増えています。

導入後、部署を超えた温かな声かけや自発的なサポートが増えました。メディア掲載やお客様の声がタイムリーに届くことで、従業員のモチベーションが向上しています。TUNAG上で「ありがとう」が飛び交うようになり、国籍を越えたコミュニケーションも活発になりました。

出典：江戸時代から続く老舗が挑む。直接会えなくても、部署を超えた温かな助け合いを生んだTUNAG活用

組織開発を進める際のポイント

組織開発を成功させるために、押さえておくべき重要なポイントがあります。以下で紹介するポイントを、自社の組織開発に取り入れてみてください。

経営層の積極的関与の重要性

組織開発は、経営層のコミットメントなくしては成功しません。トップが本気で取り組む姿勢を示すことで、組織全体に変革への機運が広がります。

経営層自身が率先して行動し、社員に模範を示すことが重要です。サイバーエージェントの「あした会議」では、役員も決議案を持ち寄り、社員と共に会社の未来を議論しています。経営陣が自ら変化を恐れず挑戦する姿勢を見せることで、社員も安心して挑戦できるのです。

また、組織開発の進捗を定期的に確認し、必要な支援を行うことも経営層の重要な役割です。形だけの取り組みに終わらせないよう、継続的な関与が求められます。

組織の現状に合わせた柔軟なアプローチ

組織開発に万能の解決策はありません。他社の成功事例をそのまま真似しても、自社では効果が出ないこともあります。自社の組織文化、事業特性、従業員の特徴に合わせて、柔軟にアプローチを調整することが大切です。

診断型と対話型のどちらが適しているか、どのフレームワークを活用するか、組織の状況に応じて判断しましょう。一つの手法にこだわらず、複数の手法を組み合わせることも効果的です。

また、組織開発は一度行えば終わりではありません。環境の変化に応じて、継続的に見直し、改善していく姿勢が重要です。

適切なDXツールの導入

デジタル技術を活用することで、組織開発の効果を高められます。コミュニケーションツール、タレントマネジメントシステム、エンゲージメントサーベイツールなど、目的に応じて適切なツールを選択しましょう。

ただし、ツールの導入自体が目的化しないよう注意が必要です。ツールはあくまで手段であり、組織開発の本質は人と人とのつながりにあることを忘れてはいけません。

組織開発で持続的に成長する組織づくりを

組織開発は、一過性の施策ではなく、継続的な取り組みです。従業員の主体性を引き出しながら、組織を進化させ続けることで、変化の激しい時代にも対応できる強い組織が生まれます。

まずは自社の組織課題を特定することから始めましょう。従業員へのヒアリングや7Sフレームワークによる分析を実施し、優先的に取り組むべき課題を明確にした上で、本記事で紹介した手法の中から自社に適したアプローチを選択してください。

組織開発を支援する具体的な手段の一つとして、「TUNAG（ツナグ）」のような組織改善クラウドを活用する方法もあります。情報共有やコミュニケーション活性化、マニュアル整備などを一元的に進めることで、記事で紹介した取り組みを現場で実行しやすくなります。

部署や拠点を超えた一体感の醸成、従業員エンゲージメントの向上、組織文化の可視化など、多様な組織課題の解決に役立ちます。組織開発の実践を検討されている方は、ぜひTUNAGの活用もご検討ください。