社内報で動画を活用すると、文字や写真だけでは伝えにくい経営層の思いや現場の雰囲気を、映像と音声で従業員へ届けられます。配信ツールによっては視聴状況も確認できるため、従業員の反応を見ながら発信内容を改善できる点もメリットです。
一方で、動画を取り入れるだけで従業員に見てもらえるわけではありません。
社内報を従業員に見てもらえるようにするには、動画ならではの強みを理解し、目的に合った企画を考える必要があります。
そこで今回は、社内報で動画を活用するメリットや企画アイデアを解説します。
実際に動画を活用している企業事例も紹介するので、自社の社内報に動画を取り入れる際にお役立てください。
また、社内報は動画のほかにも経営方針の共有や社員紹介、社内コミュニケーションの活性化など、さまざまな目的で活用できます。社内報の目的や役割、作り方について詳しく知りたい方は、こちらの記事で詳しく紹介しています。
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社内報で動画を活用すると、文字や写真だけでは伝えにくい情報を届けやすくなるほか、従業員の視聴状況を確認したり、一度作った動画を研修などに繰り返し活用したりできます。
主なメリットは次の4つです。
ここから、それぞれのメリットを詳しく解説します。
社内報に動画を活用すれば視覚と聴覚を使って情報を伝えられるため、テキストや写真よりも情報の記憶の定着率が高くなります。紙媒体の社内報では印刷と配布に時間がかかり情報が古くなりがちですが、動画なら作成後すぐに全従業員に共有でき最新の情報を即時に届けられるのが特徴です。
例えば全社的なプロジェクトの進捗状況を動画で報告する際、表情や声、現場の様子を通してプロジェクトリーダーの熱意やチームの雰囲気を直接伝えられます。
また、動画にグラフや図を組み込むことで数字やデータも直感的に理解しやすくなり、従業員はプロジェクトに対する理解を深められます。作成する動画に工夫を凝らすことで、より具体例をイメージしやすくさせられるのも動画のメリットです。
会社からのメッセージを伝える場合には、各従業員のエンゲージメントの把握・管理も重要です。社内報に動画を活用することで従業員の視聴状況を一元管理し、従業員が興味を持つコンテンツを効果的に企画・調整できます。
動画での社内報の場合、従業員ごとの視聴状況を確認できる動画配信ツールを用いれば視聴済みかどうかや動画の全編を視聴したかを詳細に把握可能です。視聴回数・視聴者維持率・視聴解析などのデータを活用することで、どのコンテンツがどれだけ視聴されているか、特によく見られている箇所や誰がどこまで視聴したかを可視化できます。
例えば、新しい研修プログラムの動画を作るとしましょう。多くの従業員が特定のセクションで視聴を停止していることが分かれば、その部分が長すぎるか内容が興味を引くものでない可能性があります。従業員の視聴状況をもとに、より魅力的で関心を引く動画コンテンツを作成できます。
動画の社内報を活用することで、オリエンテーションや研修などの動画を必要時に改めて社内報として何度も使用できます。
一度作った動画を繰り返し使用することで、紙やインクの購入費用が不要になるため長期的なコスト削減が可能です。また、動画を一度作成すれば何度でも再利用できるため、新たな制作費用も抑えられます。
例えば、会社が新人社員向けのオリエンテーション動画を作成した場合を考えてみましょう。動画では、会社の歴史や文化・ビジョン・重要なポリシーなど、新人社員が知っておくべき基本情報をカバーしました。一度このような新入社員向けの動画を作成すれば、新たな従業員が入社するたびに追加のコストや時間をかけずに動画を提供できます。また、既存の従業員が会社の基本情報やポリシーを再確認するためにも利用可能です。
新入社員向けの動画を社内報で配信する場合は、動画の内容だけでなく、入社後のオリエンテーション全体で何を伝えるのかを整理しておくことも大切です。
オリエンテーションの目的や実施内容、進め方についてはこちらの記事で詳しく紹介しています。
動画に社内報を活用することは、読書や文章を読むことから遠ざかっている従業員にも情報を伝えやすくします。
文化庁が令和5年1月～3月に全国16歳以上の6,000人に行った調査によると、テレビやスマートフォンなど画面を通じて情報を得る人は7割を超え、ちらし・ビラ・広告や雑誌、本や辞典を通じて情報を得る人は1割以下にとどまっています。
本結果から「活字媒体から情報を得る機会が減っていて、活字以外の方法での情報伝達に期待している」という傾向が見てとれます。社内の情報共有でも同様で、動画を通じた情報の提供は、従業員がより受け入れやすい形式だと言えます。
特に視聴することに慣れている若年層や活字を読むのが苦手な人でも、気軽に情報を取得可能です。
社内報では、経営層からのメッセージだけでなく、部署紹介や研修、社内イベントなど、さまざまな情報を動画で発信できます。特に、人の表情や現場の雰囲気、実際の動きなど、文章だけでは伝えにくい内容は動画との相性がよいでしょう。
社内報に取り入れやすい動画企画は、次の4つです。
ここから、それぞれの企画について紹介します。
社長や役職者からのメッセージ動画は、社長や役職者の表情や声のトーンを伝えられ、文字では表現できない感情やニュアンスを従業員に届けられます。
例えば「社長メッセージ」として、社長が従業員に向けて現在の企業方針や目標を語る動画を制作できます。従業員は社長の人柄や熱意を直接感じ取れるため、理解と共感が深まります。
また「クロストーク」として、役職者同士の対話形式の動画を制作し異なる視点や意見を紹介すれば、従業員が多角的な視野を持つきっかけを作れるでしょう。他にも経営幹部がそれぞれの専門分野などを語る「リーダーズコラム」の発信は、各部門の方向性や課題を従業員と共有するのにおすすめです。
部署やチームの活動を紹介する動画は従業員同士の理解を深め、組織の一体感を醸成します。
例えば「部署や店舗紹介」として、各部署や店舗の日常業務や特別プロジェクト、チームビルディング活動などを紹介する動画を作成しましょう。他にも異なる部署や店舗間での協力プロジェクトやイベントを取り上げれば、部署や店舗をまたいだチームワークの促進につながります。
また「新入社員の自己紹介動画」として、新入社員自身が業務への意気込みを配信すれば、既存社員との会話のきっかけが生まれやすくなるでしょう。従業員同士のコミュニケーションが活発になり、より強固なチームワークを築けます。
研修用やマニュアルの動画を社内報に掲載することで、従業員が重要な情報を簡単にかつ効率的にアクセス可能です。動画は複雑なプロセスやポリシーも視覚的に示せるため、紙のマニュアルよりも理解が深まります。
例えば「業務マニュアル」として、各部署の日常業務に関する手順やプロセスを詳細に説明する動画を作成しましょう。
新入社員や異動した従業員が迅速に業務を習得できるようにします。
また「研修動画」を作成して、新人教育やコンプライアンス教育に関する動画を制作することもおすすめです。従業員が企業の文化や規則を理解し、実践するための基盤を築けます。
他にも経験豊富な従業員が特定のスキルや知識を共有する動画を作成して「ナレッジ共有」に使用することも可能です。組織内のナレッジを広め、チーム全体の能力向上に貢献できます。
社内イベントや表彰式のアーカイブ動画を投稿することで、写真やテキストでは伝えきれない臨場感を持って当日の様子を伝えられます。
例えば、社内イベントを行う際には、イベントのハイライトや参加者の感想を盛り込みながらイベントの様子を動画にとって社内共有しましょう。
イベントの意義や楽しさを伝えられ、従業員同士が普段の業務以外の面を知る機会となり、新しいコミュニケーションのきっかけを提供できます。
表彰式では、例えば月間や四半期、年間で最も活躍したMVP社員の表彰式の様子を動画で配信しましょう。
受賞者のインタビューや業績の紹介を通じて、他の従業員のモチベーション向上につながります。
社内報で動画を活用すると、経営層の思いを離れた現場へ届けたり、拠点を越えて日々の取り組みを共有したりできます。
ここでは、動画を社内の情報共有に取り入れた次の2つの事例を紹介します。
それぞれ、動画をどのような課題に対して活用したのかを見ていきましょう。
株式会社炭平旅館様は、明治元年に京丹後で創業した老舗旅館です。2020年には兵庫県の城崎温泉で新たな旅館を開業し、現在は「本巣ヱ」というたまごパン専門店2店舗を含む計4店舗を運営しています。
本企業は事業拡大にあたり従業員が増えていくなかで、長く在籍している幹部層と新しく入社した従業員間の意思疎通や情報共有がうまくとれていない課題がありました。社長は長年にわたり炭平旅館を支えるために多くの時間を費やしてきた人物であり、その考え方や人柄には多くのスタッフが憧れています。しかし、社長は事業展開により現場に顔を出すことは少なく、声を聞けるのは一部の幹部やマネージャーにとどまっていました。
そこで、従業員同士のコミュニケーション活性化するためにTUNAGを導入しました。活用内容としてはタイムライン上で画像や動画を共有できる機能を使用して、社長の思いを現場スタッフに伝えました。
結果として、社長の考えや将来の展望を従業員に動画で直接共有できるようになり、従業員のモチベーションは大きく向上しました。幹部層と従業員のコミュニケーションを円滑につなぐ役割を担っています。
事例記事はこちら＞＞＞旅館業ならではの情報共有の課題を改善 - 創業の精神「相手のことを一心に考え尽くす」を体現する、炭平旅館のTUNAG活用法
登別立正学園様は、北海道登別市を中心に保育園や学童保育施設など6施設を運営している教育施設です。「未来を羽ばたく6歳を育てる」「社会、世界で活躍する12歳を育てる」を学園の理念として、120名の職員が達成に励んでいます。
本学園では、各施設が異なる情報共有ツールを使用していたため、情報の断片化が問題となっていました。
そこで情報を一本化するとともに、職員全員が同じ思いで温度差なくタイムリーに情報を共有するためにTUNAGを導入します。
活用方法としては、日報で画像や動画を通して日報を通じて各施設の取り組みや子どもたちの成長を共有し、保育のヒントを提供しました。
また、新入社員がTUNAGにログインすることで、過去の情報や現在の施設状況を簡単に把握することができるようにしました。
結果として、情報共有がスムーズに行われるようになり職員同士の距離や時間的な制約が大幅に縮まりました。互いの職員が切磋琢磨して刺激し合い、全職員が一体感を持って業務を進めることにつながっています。
事例記事はこちら＞＞＞施設ごとにバラバラだった連絡ツールを一本化。自己肯定感を高め「長く働ける組織」を作る、登別立正学園のTUNAG活用法
社内報で動画を継続して活用するには、動画を作って配信するだけでなく、「従業員に届いているか」「どのような反応があるか」を確認しながら、発信内容を改善していくことが大切です。
従業員数や拠点が増えると、動画を全社へ届けたり、過去のコンテンツを蓄積したり、視聴後の反応を確認したりすることが難しくなります。その場合は、社内SNSや社内ポータル、組織改善クラウドなどのITツールを活用するのも一つの方法です。
こうした社内の情報発信とコミュニケーションを一つの環境で運用できるサービスの一つが、組織改善クラウドサービス「TUNAG（ツナグ）」です。
TUNAGでは日報や日頃の活動を動画で共有したり、業務マニュアルを掲載したりするほか、社長メッセージや会社からのお知らせ、リーダーズコラム、部署・店舗紹介、ナレッジ共有、MVPの表彰など、自社に合わせた企画を運用できます。
また、企業から一方的に情報を発信するだけでなく、従業員が投稿へリアクションやコメントをすることも可能です。社内報の既読率や反応数、コメントなどを確認しながら、どのような情報が従業員に届いているのかを把握し、次の発信内容の改善につなげられます。
動画を含めた社内報の発信を継続し、従業員の反応を見ながら改善していきたい場合は、TUNAGの公式サイトもご覧ください。
社内報で動画を活用すると、経営層の思いや現場の雰囲気など、文章だけでは伝えにくい情報を映像と音声で届けられます。会社からのお知らせだけでなく、部署紹介や研修、社内イベントなどにも取り入れることで、従業員が会社や他部署について知る機会を増やせます。
ただし、動画を配信すること自体が目的ではありません。誰に何を伝えたいのかを明確にし、視聴状況や従業員の反応を確認しながら、企画や内容を見直していくことが大切です。
まずは、経営層からのメッセージや部署紹介など、動画だからこそ伝わりやすいテーマから取り入れてみましょう。従業員が会社の考えや仲間の取り組みを知る機会を増やすことで、社内の相互理解やコミュニケーションの活性化にもつなげられるでしょう。
人と組織に働きがいを高めるためのコンテンツを発信。
TUNAG（ツナグ）では、離職率や定着率、情報共有、生産性などの様々な組織課題の解決に向けて、最適な取り組みをご提供します。東京証券取引所グロース市場上場。
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