働きがい改革とは?働き方改革との違いと企業にもたらす効果・施策を解説

働き方改革で労働環境を整備しても、従業員が仕事に意義ややりがいを感じられなければ、本質的な組織変革にはつながりません。そこで注目されているのが「働きがい改革」です。本記事では、働きがい改革の定義や効果、具体的な施策について詳しく解説します。

働きがい改革とは何か

働きがい改革は、従業員が仕事に意義を見いだし、主体的に働ける組織をつくる取り組みです。単なる労働条件の改善にとどまらず、従業員の内面的な満足度を高める点が特徴といえるでしょう。

働きがい改革の定義

働きがい改革では、労働時間や休暇制度といった外的な労働環境だけでなく、従業員の内面的な充実感や達成感を重視します。

この改革の本質は、従業員一人一人が自分の仕事に価値を見いだし、組織に貢献している実感を持てる状態をつくることにあります。企業と従業員が共に成長できる関係性を構築することが、働きがい改革の核心です。

働きがいを生む「内発的モチベーション」とは

働きがいとは、仕事を通じて得られる充実感や達成感のことであり、内発的モチベーションによって生まれます。

内発的モチベーションは、給与や昇進といった外的報酬ではなく、仕事そのものから得られる喜びや達成感から生まれるものです。

従業員が自らの意志で仕事に取り組み、成長を実感できる状態が働きがいの源泉となります。自分の仕事が組織や社会に貢献していると感じられることで、内発的モチベーションは高まっていくでしょう。

働きがい改革と働き方改革の違い

働き方改革と働きがい改革は、目的とアプローチが大きく異なります。働き方改革は、労働時間の削減やテレワークの導入など、労働環境や制度の改善を中心とした取り組みです。

一方、働きがい改革は、従業員の心理的な充実感や仕事への意義を高めることを目的としています。働き方改革が「どのように働くのか」に焦点を当てるのに対し、働きがい改革は「なぜ働くのか」を重視する点が特徴です。

両者は対立するものではなく、働き方改革で整えた土台の上に働きがい改革を推進することで、より効果的な組織変革が実現できます。

働きがい改革がもたらす4つの効果

働きがい改革を推進することで、企業にはさまざまなメリットがもたらされます。ここでは代表的な4つの効果について見ていきましょう。

従業員満足度の向上

働きがい改革により、従業員の仕事に対する満足度を高めることができます。自分の仕事が評価され、意義を感じられる環境では、従業員の満足度は自然と向上していくでしょう。

従業員満足度の向上は、組織への信頼構築にもつながります。会社が従業員の声に耳を傾け、働きがいを高める施策を実行する姿勢を示すことで、従業員は組織を信頼するようになります。この信頼関係が、変化に強く一体感のある組織をつくる土台となります。

離職率の低下と人材定着率の向上

働きがいを感じている従業員は、組織への帰属意識が高まり、長期的に働き続ける傾向があります。仕事に意義を見いだし、成長を実感できる環境では、離職を考える理由が少なくなるでしょう。

人材の定着は、企業にとって大きなメリットをもたらします。採用コストや教育コストの削減だけでなく、組織に蓄積されたノウハウや人間関係が維持されることで、業務の質も向上します。優秀な人材が定着することで、組織全体の競争力も高まっていくでしょう。

生産性向上と業績アップの好循環

従業員が働きがいを感じて主体的に業務に取り組むことで、生産性は自然と向上します。内発的モチベーションに基づく行動は、自ら課題を発見し解決策を考えるため、創意工夫が生まれやすくなります。

生産性の向上は業績アップにつながり、その成果が従業員に還元されることで、さらなる働きがいの向上を促します。この好循環が継続することで、企業の持続的な成長が実現できるでしょう。

従業員エンゲージメントの向上

働きがい改革により、従業員エンゲージメントが向上します。エンゲージメントとは、従業員が組織の目標や価値観に共感し、自発的に貢献しようとする状態を指します。

エンゲージメントの高い従業員は、指示される前に行動し、組織の課題解決に積極的に取り組みます。イノベーションや業務改善の提案も増え、組織全体の活性化につながっていくでしょう。

働きがい改革を実現する具体的施策

働きがい改革を実現するためには、具体的な施策を計画的に実行することが重要です。ここでは効果的な5つの施策を紹介します。

従業員の声を可視化する社内アンケート調査の実施

働きがい改革を進めるうえで重要なのは、従業員の現状を正確に把握することです。

社内アンケート調査を定期的に実施し、従業員が何に満足し、何に不満を感じているのかを可視化しましょう。

アンケートでは、仕事のやりがい、職場環境、上司との関係性、評価制度への満足度など、多角的な視点で質問を設計します。匿名性を確保することで、従業員の本音を引き出すことができるでしょう。

なお、従業員の声を可視化するツールとして、株式会社スタメンが提供する「TERAS」があります。TERASは従業員エンゲージメント調査を手軽に実施でき、組織の課題を可視化することができます。

組織のためのエンゲージメントサーベイツール｜TERAS

心理的安全性を高める職場環境づくり

心理的安全性とは、従業員が不安や恐れを感じることなく、自分の意見やアイデアを自由に発言できる状態を指します。この環境を整えることが、働きがい向上の重要な要素となります。

心理的安全性を高めるには、上司と部下の関係性構築が鍵となります。上司が部下の意見を尊重し、失敗を責めるのではなく学びの機会として捉える姿勢を示すことが大切です。

その方法としては、定期的な1on1ミーティングやチーム内での対話の機会を設けることが有効です。

従業員が安心して本音を語れる場をつくりましょう。多様な意見が交わされる環境が、イノベーションを生み出す土壌となります。

公正で透明性の高い評価制度の構築

従業員が納得できる評価制度は、働きがいを高める重要な要素です。評価基準が不明確だったり、評価プロセスが不透明だったりすると、従業員は不公平感を抱き、モチベーションが低下してしまいます。

評価制度を構築する際は、評価基準を明確に定義し、従業員に公開することが重要です。どのような行動や成果が評価されるのかを示すことで、従業員は目標を持って業務に取り組めます。

行動評価や貢献をたたえる表彰制度の導入

従業員の努力や貢献を適切に認め、称賛することは、働きがいを高める効果的な施策です。表彰制度を導入することで、組織が大切にしている価値観や行動を明確に示すことができます。

表彰制度は、売上目標の達成といった結果だけでなく、日々の行動や他者への貢献も評価対象とすることが重要です。チームワークを発揮した取り組みや、後輩の育成に尽力した行動なども表彰することで、多様な貢献が認められる文化が醸成されます。

表彰の場は、全社会議やイベントなど、多くの従業員が参加する機会に設定しましょう。公の場で称賛されることで、表彰された従業員のモチベーションが高まるだけでなく、他の従業員にも良い影響を与えます。

部門を越えた社内コミュニケーションの活性化

部門間の壁を越えたコミュニケーションは、従業員の視野を広げ、組織全体への帰属意識を高めます。自分の仕事が他部門とどうつながっているのかを理解することで、仕事の意義をより深く感じられるようになるでしょう。

社内コミュニケーション活性化の施策として、部門を横断したプロジェクトチームの編成や、社内イベントの開催が効果的です。日常業務では接点の少ない従業員同士が交流する機会を意図的につくることが大切です。

組織全体のコミュニケーション活性化を支援するツールとして、TUNAGの活用も有効です。TUNAGは社内の情報共有や相互理解を促進し、組織の一体感を高めることができます。

TUNAG(ツナグ)

働きがい改革の推進でより働きやすい職場を実現する

働きがい改革は、働き方改革の先にある本質的な組織変革です。労働環境を整えるだけでなく、従業員が仕事に意義を見いだし、主体的に働ける環境をつくることが求められています。

働きがい改革は、従業員エンゲージメントの向上を通じて企業の持続的成長を実現します。これからの時代に欠かせない経営戦略といえるでしょう。

自社の現状を客観的に分析し、できることから着実に実行していきましょう。従業員一人一人が力を発揮できる組織づくりが、企業の未来を切り開く鍵となります。