【2025年最新】社内アプリは機能面の比較が重要!特徴と強みをタイプ別に紹介
自社に適した「社内アプリ」は、組織課題を解決に導きます。ノーコード開発ができるサービスやパッケージアプリを導入する際は、価格面だけでなく、機能面や使いやすさを確認しましょう。比較のポイントやおすすめアプリをタイプ別に紹介します。
社内アプリとは?
業務効率の向上やコミュニケーションの活性化などを目的に、「社内アプリ」の導入を検討する企業が増えています。一から開発するのが難しい場合は、ノーコード開発が可能なサービスを選択する手もあります。社内アプリの概要と導入時のポイントをチェックしましょう。
社内向けに開発されたアプリケーション
社内アプリとは、社内向けに開発されたアプリケーションです。従業員のパソコンやタブレット、スマートフォンなどにインストールして使用するのが一般的で、閲覧や利用は社内の関係者に限られています。
主な導入目的は、組織課題の解決です。社内コミュニケーションの円滑化や情報の共有漏れの防止、業務の効率化などに役立てられるケースが多いでしょう。
利用対象は全ての従業員ですが、個別にアクセス制限を設けられます。部署やチームごとにコンテンツを出し分けて、それぞれに有益な情報を発信することも可能です。
社内アプリの導入パターン
社内アプリの導入パターンは、大きく以下の三つに分けられます。
- フルスクラッチ開発
- ノーコード開発
- パッケージアプリのダウンロード
フルスクラッチ開発とは、テンプレートを使用せずに自社で一から開発する方法です。ニーズに完全一致した独自性の高いアプリが作れる半面、開発コストと時間がかかるのがデメリットです。
ノーコード開発は、ソースコードの記述をせずに開発する方法で、ノーコード開発のプラットフォームを活用します。フルスクラッチ開発と比べると柔軟性には欠けますが、プログラミングの知識を必要としないため、ITエンジニアのいない多くの企業に支持されています。
より気軽に社内アプリを導入したい場合は、デバイスにダウンロードするだけで使えるパッケージアプリを選択しましょう。
導入時は主要機能の比較が必要
ノーコード開発ができるアプリやパッケージアプリを導入する際は、機能面を十分に比較し、自社の課題を解決できるかどうかを見極める必要があります。以下は、社内アプリに搭載されている主要機能の一例です。
- コミュニケーション機能(社内SNS・チャットなど)
- ナレッジの共有機能(社内wiki・社内FAQなど)
- ワークフロー管理機能(業務の申請・承認・回覧など)
- 勤怠管理機能
- プロジェクトやスケジュールの管理機能
- ファイル管理機能
パッケージアプリの中には、「コミュニケーション」「ナレッジ共有」「ファイル管理」など、特定の機能にフォーカスしたアプリもあります。サービス内容がニーズに合わない場合、従業員の利用率が上がらず、無駄なコストが生じてしまう点に注意しましょう。
エンゲージメントを強化するアプリ
社内アプリは、搭載されている機能によっていくつかのタイプに分けられます。「エンゲージメントを強化するアプリ」には、会社と従業員の信頼関係を強めたり、従業員同士の絆を深めたりする機能が盛り込まれているのが特徴です。代表的なアプリをチェックしましょう。
TUNAG
株式会社スタメンが提供する「TUNAG(ツナグ)」は、「エンゲージメント向上機能」と「業務改善機能」の両方を備えたオールインワンアプリです。100社100通りの組織課題に対応できるのが強みで、導入から運用までを専属のカスタマーサクセスがサポートします。
- 自社の課題に合わせて機能を自由にカスタマイズ
- アカウント発行により、社用メールがない従業員でも使える
- 社内ポータルやグループウェアとしても利用が可能
「社長メッセージ」「サンクスメッセージ」「リーダーコラム」は、エンゲージメント向上の代表的な機能です。メンバーの日々の取り組みに感謝を伝え合ったり、ビジョン・思いを発信したりすることで、相互理解が深まります。
タスク依頼やワークフローなど、ペーパーレス化や生産性の向上を支援する機能も満載で、現場のDXを促進するアプリとしても評価を得ています。初期費用や月額費用は、利用人数や活用方法によって変動するため、見積もりを依頼しましょう。
TUNAG(ツナグ) | 組織を良くする組織改善クラウドサービス
【導入事例】中央ロジテック株式会社
中央ロジテック株式会社様は、静岡市に本社を置く運送会社です。従業員の多くはオフィスを離れて働くドライバーで、朝礼に参加できる人も限られています。社内のコミュニケーションや情報共有に課題を抱える中、「ドライバーの情報プラットフォーム」としてTUNAGを導入しました。
TUNAGはマルチデバイス対応のため、ドライバーは休憩時間や荷待ちのちょっとした時間に情報のチェックができます。趣味のコンテンツ投稿や社長メッセージ、リーダーコラムなどを通じて、組織のつながりが深まりました。
事故速報やヒヤリハットの共有もスムーズで、事故の分析や防止対策の検討にも役立っているといいます。
エンゲージメント向上の第一歩は「会社・人・事業」を知ること:コミュニケーションを活性化し、自走できる組織へ | TUNAG(ツナグ)
【導入事例】株式会社VITA
株式会社VITA様は、SES事業・受託開発事業を展開するミドルウェア専門のシステムエンジニアリングサービス会社です。客先常駐で働く社員とのコミュニケーション不足の解決やエンゲージメント向上などを目的にTUNAGを導入しました。
導入の決め手となったのは、自社流に機能をアレンジできるカスタマイズ性の高さと、直感的に扱える操作性の高さです。日々の業務では、日報・週報・研修レポートをTUNAGで提出し、上司がコメント欄でアドバイスする使い方をしています。
また、経費申請をTUNAGに移行したことで、申請フローがより円滑になり、バックオフィスの業務負担が改善されたといいます。社内アンケートでは、9割近くの従業員がアプリの使い勝手を評価しており、「SNS感覚でコミュニケーションが取れる」「業務が効率化した」との感想が寄せられました。
SES事業ならではの帰属意識の課題を解消。VITAの「SNS感覚で使える」エンゲージメント基盤 | TUNAG(ツナグ)
コミュニケーションを円滑にするアプリ
TUNAGのようにさまざまな機能を搭載したオールインアプリもあれば、特定の機能を強化したタイプもあります。
「コミュニケーションを円滑にするアプリ」とは、コミュニケーションや情報共有に重きを置いたタイプです。やりとりに個人のチャットツールを利用している場合は、社内アプリへの切り替えをおすすめします。
WowTalk
キングソフト株式会社が提供する「WowTalk(ワウトーク)」は、あらゆるコミュニケーション課題を解決する法人向けのビジネスチャットです。音声通話やチャットのほかに、掲示板・日報・タスク管理などの機能を備えています。
- 管理者がユーザーのIDとパスワードを一括管理
- ハラスメント対策に有効な匿名相談機能を搭載
- 40種類以上の機能の個別カスタマイズが可能
WowTalkは管理者のみがアカウントを発行・削除できる仕組みです。個々の機能を個人単位で設定できるため、組織のルールに即した活用が可能です。匿名でメッセージの送受信ができる機能があり、ハラスメント相談のオンライン窓口を設けたい企業にも適しています。
料金は「シンプル」「スタンダード」「カスタマイズ」の3種類で、それぞれにオプション機能を付帯できます。
【WowTalk】ビジネスチャット・社内SNSでコミュニケーション活性化 -
Talknote
「Talknote(トークノート)」は、Talknote株式会社による情報共有プラットフォームです。会話の中で流れてしまいがちな情報を資産として蓄積できるのが強みで、ナレッジの共有を目指す企業にもおすすめです。
- 組織のコンディションをスコア化が可能
- ノートで情報をタイムリーに共有
- 専任担当者が導入から運用までをサポート
組織や部署ごとのコミュニケーションを数値化できる「組織スコア」はユニークな機能の一つです。部署別スコアを比較することで、心理的安全の強化や状況の改善に役立てられます。
Talknoteでは、伝えたいテーマやメンバーごとに「ノート」を作成して記録します。自分が参加している全ノートの投稿がタイムラインに上がるため、必要な情報をタイムリーに受け取れます。サポート体制が手厚く、専任の担当者が社内定着をサポートしてくれる点にも注目です。
Slack
「Slack(スラック)」は、アメリカに本社を置くSalesforceが提供するアプリです。デバイスにインストールするだけで使える手軽さが魅力で、初期費用はかかりません。中小規模の組織では、月額1,050円のプラン「プロ」や月額1,800円の「ビジネスプラス」が選ばれています。
- 社内・社外のやりとりをチャンネルで整理
- 途中参加者でも過去のやりとりの閲覧が可能
- 「Slack AI」で会話や共有ファイルを素早く検索
Slackでは、チームやプロジェクトごとに専用のチャンネルを作成できます。過去のやりとりやデータが残るため、相手に再確認をする手間が省けるでしょう。
業務の効率化ができる機能としては、Slack AIが搭載されています。膨大なデータの中から欲しい情報をすぐに見つけられるほか、チャンネルやスレッドの要約やハドルミーティングの議事録作成も可能です。
LINE WORKS
LINE WORKS株式会社が提供する「LINE WORKS(ライン ワークス)」は、LINEユーザーと直接つながれる唯一のビジネスチャットです。LINEと使い勝手が似ているため、導入教育を行わなくても直感的に使いこなせます。
- ノート・予定・フォルダを用途に応じて使い分けられる
- 音声通話や複数人での打ち合わせが可能(無料)
- 掲示板機能で重要な情報を一斉周知
グループトークには、情報共有に利用できる「ノート」、グループのスケジュールを管理する「予定」、ファイルの管理・共有に役立つ「フォルダ」の三つの機能が搭載されているのが特徴です。プッシュ通知や必読設定などの機能を使えば、情報の確認漏れが大幅に低減するでしょう。
社内に情報を一斉通知できる「掲示板機能」や意見収集に使える「アンケート機能」も搭載されています。有償プランは「スタンダード」と「アドバンスト」の2種類です。初めてビジネスチャットを利用する企業であれば、月額料金0円の「フリー」も選択できます。
LINEとつながる唯一のビジネスチャット - LINE WORKS
ナレッジ共有に役立つアプリ
「ナレッジ共有に役立つアプリ」には、ファイルの管理機能や検索機能が搭載されています。企業の情報資産を預かるだけにセキュリティーが高く、データの管理体制も万全です。TUNAGに比べると機能の数は少ないですが、ナレッジの蓄積や共有に課題がある企業にとってはぴったりでしょう。
flouu
「flouu(フロー)」は、プライズ株式会社が提供するクラウド情報共有ツールです。「ITトレンド年間ランキング」のナレッジマネジメントカテゴリーにおいて、2年連続(2022年・2023年)で1位を獲得した実績があります。シンプルなUIは、幅広い年齢層に好まれるでしょう。
- 相手とドキュメントを共有しながらチャットができる
- 多彩な文書管理・検索機能で業務を効率化
- 閲覧数・バージョン更新数を通じてナレッジの活用度合いが分かる
主な機能は、「ドキュメンテーション」「コミュニケーション」「ナレッジマネジメント」に大別されます。
ドキュメントは同時編集が可能です。閲覧数・バージョン更新数・既読・未読が確認できるため、ナレッジのシェア状況や活用度合いを測れます。料金プランは、基本料金とオプション料金の組み合わせで、初期費用はかかりません。
Stock
株式会社Stockの「Stock(ストック)」は、チームの情報管理に特化したサービスです。「ITの専門知識がない企業でもすぐに使えること」が考慮されており、見やすく操作性が高いのが特徴です。複雑で高度なアプリではなく、最低限の機能を備えたシンプルなアプリを求める企業に向いています。
- スマホから撮影した写真もストックできる
- 社外メンバーとの連携が可能(人数無制限)
- 他ツールとの連携で業務の効率がアップ
主要機能は、「情報ストック」「タスク管理」「メッセージ」の三つです。ノートとして作成した情報は、全て編集履歴として自動バックアップされるため、内容が失われる心配がありません。「Slack」「Chatwork」「Evernote」と連携が可能で、チャットで受け取った内容もストックできます。
標準機能を備えた「ビジネスプラン」と管理・セキュリティー機能を強化した「エンタープライズプラン」の2種類が用意されており、人数やストレージによって金額が変わる仕組みです。
Stock(ストック)|チームの情報を、最も簡単に管理できるツール
ノーコード開発ができるサービス
「一から自社開発するのは難しいが、自社のニーズに合致したオリジナルのアプリを作りたい」という企業におすすめなのが、「ノーコード開発ができるサービス」です。設計や運用に不安がある場合は、サポート体制が充実しているサービスを選びましょう。
Yappli
「Yappli(ヤプリ)」は、アプリの開発・運用・分析をノーコードで提供するアプリプラットフォームで、株式会社ヤプリが提供しています。大手金融機関から飲食チェーンまで700社以上の導入実績があり、継続率は99%を誇ります。
- 50種類以上の機能を自由に組み合わせられる
- 見やすい管理画面で更新作業がスピーディーに
- 導入からリリース後の課題分析までを完全にバックアップ
汎用機能のフリーレイアウトを使えば、オリジナルレイアウトのページを簡単に作成できます。アプリ内の行動やアクションが分かるダッシュボード機能も搭載できるため、分析に基づいたより良いコンテンツを作れるでしょう。
アプリの設計や運用に関しては、サクセス支援を受けられます。初期制作費用は、搭載機能や内容によって異なるため、事前の見積もりは必須です。
ヤプリ(Yappli)|アプリの開発・運用・分析がオールインワン
kintone
「kintone(キントーン)」は、サイボウズ株式会社が提供する業務アプリ作成サービスです。プログラミングの知識なしで、文書管理・ワークフロー申請・コミュニケーション・ナレッジ共有などの機能を搭載した業務アプリが作れます。
- 部署・業種別のサンプルアプリは195以上(2024年9月時点)
- プラグイン・連携サービスの利用で利便性がさらに向上
- ドラッグ&ドロップの簡単操作で完成
kintoneのアプリは、データの蓄積・一覧・検索を行う「データベース機能」と「コミュニケーション機能」がベースです。195以上のひな型の中から必要な機能を組み合わせ、オリジナルのアプリを作成できます。
料金プランは、「ライトコース」「スタンダードコース」「ワイドコース」の3種類で、スタンダードコース以上は、プラグイン・連携サービスの利用が可能です。200種類以上のサービスと連携が可能なため、組み合わせによっては業務効率が大きく向上するでしょう。
Claris FileMaker
「Claris FileMaker(クラリス ファイルメーカー)」は、Apple Inc.の一員であるClarisが開発したソフトウェアです。ローコードでありながら、高機能なアプリを作成できるため、世界中の多くのユーザーに活用されています。
- AIテクノロジーとの融合で、ユニークなカスタムアプリを作成
- 既存サービス・ツールとの統合が自在
- エンタープライズグレードのセキュリティーを搭載
最新の「Claris FileMaker 2024」には、AIによるセマンティック検索や厳格なセキュリティーシステムが採用されているほか、「OpenAI」や「Cohere」との連携も可能です。ユーザー管理画面の可視性や操作性が高いため、初めてでもスムーズにアプリを作成できるでしょう。
Claris FileMaker — パワフルな業務アプリをローコードで作成、展開
社内アプリを比較・検討するときのポイント
比較・検討が不十分な場合、無駄なコストが生じるばかりか、従業員間で情報格差が生まれたり、業務効率の低下を引き起こしたりする恐れがあります。自社に合った社内アプリを選ぶためのポイントを確認しましょう。
アプリ導入の目的を明確にする
多くの企業は、組織課題の解決のためにアプリを導入します。自社の課題や弱みを洗い出した上で、アプリを通じて何を実現したいのかを明確にすることが重要です。
例えば、ノンデスクワーカーとの意思疎通に課題を感じているのであれば、リアルタイムで情報共有やコミュニケーションができる機能が欠かせません。DXや業務効率化を推進したい場合は、タスク依頼や申請・承認フローをオンラインで行える仕組みが必要です。
導入目的が明確だと、アプリ開発ベンダーとの打ち合わせが円滑に進むため、自社のニーズに適した価値のあるアプリを導入できる可能性が高まります。
ユーザー視点で操作性をチェックする
どんなに機能面が優れていても、ユーザーである従業員が使いこなせなければ、導入した意味がありません。操作方法が複雑で分かりにくい場合、業務効率の低下や情報の共有漏れを引き起こす恐れがあります。
デジタル機器があまり得意ではない従業員でも問題なく扱えるように、画面の見やすさや操作のしやすさをチェックしましょう。
また、オフィスを離れて働く従業員を考慮し、マルチデバイス対応を選ぶのが望ましいといえます。パソコンはもちろん、タブレットやスマートフォンにも対応していれば、現場や外出先でも小まめに情報を確認できます。
閲覧・利用権限の設定ができるものを選ぶ
アプリでやりとりする内容の中には、特定の従業員だけに共有したい情報もあるはずです。関係者以外への共有が情報漏えいにつながるケースもあり、いつ・誰に・どのような情報を共有するかをよく見極めなければなりません。
社内アプリを選ぶときは、閲覧・利用の権限が自由に設定できるものを選びましょう。例えば、プロジェクトチームのメンバーにのみ編集権限を与え、関連部門には閲覧権限のみを与えることも可能です。
権限の設定や分割は、情報漏えい・誤操作・不正アクセスといったセキュリティー上のリスクを軽減します。
サポート体制を確認する
価格面や機能面だけでなく、サポート体制の有無は必ずチェックしておく必要があります。ノーコードで簡単にアプリ作成ができるサービスでも、導入・運用の過程でさまざまなトラブルが生じる可能性があるためです。一例として、TUNAGのサポート体制を紹介します。
- 専任スタッフの配置
- 専任スタッフとのチャットグループの開設
- スタートアップ講座の開催
- 活用セミナーの実施
- ヘルプサイト・マニュアルの完備
- TUNAG運用状況を分析したレポートの作成
問い合わせ窓口がメールフォームのみの開発ベンダーは、トラブル解決までに時間がかかります。自社の担当者がITやデジタル機器に精通していないのであれば、サービス提供企業のカスタマーサポートを最大限に活用することをおすすめします。
社内アプリ活用のメリット・デメリット
社内アプリを導入するに際し、メリットとデメリットの両方を把握することが重要です。費用対効果を試算せず、良い面ばかりを見て導入を決めると、思わぬ後悔につながるかもしれません。
【メリット】情報の共有漏れを防げる
情報やデータを社内アプリに1カ所に集約することで、共有漏れが防げます。必要な情報を相手にリアルタイムで届けられるため、生産性の向上にもつながるでしょう。
TUNAGでは、「ノンデスクワーカーの働き方」についてアンケートを実施しています。アンケート結果によると、オフィスから離れて働くスタッフの半数以上が「情報共有に抜け漏れがある」「情報をタイムリーに受け取れていない」と感じていることが分かりました。
また、紙ベースで情報を管理している企業や複数のデジタルツールを導入している企業は、情報の分散によって、業務効率の低下や情報漏えいが生じやすくなります。社内アプリをうまく活用すれば、情報共有に関する多くの課題が解決されるでしょう。
出典:ノンデスクワーカーの働き方実態調査2024 | TUNAG(ツナグ)
【メリット】良好な関係性を構築できる
二つ目のメリットは、会社と従業員または従業員同士の関係性が良好になることです。TUNAGのような「エンゲージメント向上」に重きを置いた社内アプリには、コミュニケーションや交流を促す以下のような機能が搭載されています。
- チャット
- 社内掲示板・社内報
- 社長メッセージ
- サンクスメッセージ
- いいね機能
「社長メッセージ」の機能を活用して、経営層がビジョンや理念を発信すれば、組織全体の一体感が高まります。「サンクスメッセージ」は、従業員同士で日頃の感謝を伝え合える機能で、称賛文化の醸成や風通しの良い職場環境づくりに役立ちます。
【デメリット】一定のコストがかかる
デメリットは、導入・運用に一定のコストがかかることです。料金体系はサービスごとに異なり、初期費用が生じるものもあれば、月額料金のみで使用できるものもあります。
クラウド型サービスの月額料金は、1ユーザーごとにかかるのが一般的なので、利用人数が多くなればなるほどコストがかさむのがデメリットです。
社内アプリは長く活用してこそ効果やメリットを実感できます。アプリの導入を中長期的な戦略の一つとした上で、余裕を持ったコスト試算を行うことが肝要です。予算に限りがある場合は、必要な機能に優先順位を付けましょう。
社内アプリ活用に伴う従業員研修やマニュアルの整備、セキュリティー対策などにより、担当部署の業務負荷が増えることも念頭に置く必要があります。
社内アプリを導入する前にやるべきこと
社内アプリの運用には一定のコストがかかるため、自社に合ったサービスかどうかをしっかりと見極めることが重要です。また、どんなに良いサービスであっても、運用ルールが整備されていなければ、利用の効果が半減します。社内アプリを導入する前にやるべき二つのポイントを解説します。
無料トライアルやデモを試す
サービスによっては、無料トライアル期間を設けています。一部または全ての機能が無料で試せるため、「自社ニーズに合わないサービスだった」「使い勝手が悪かった」などのミスマッチを防げます。
特に、「画面の見やすさ」「操作性の高さ」「既存ツールとの連携」は必ず確認しておきましょう。トライアル後は、従業員からフィードバックを集め、導入の可否を改めて検討します。営業担当者やカスタマーサポートの対応の良しあしも重要なチェックポイントです。
なお、TUNAGではトライアル期間を設けていませんが、デモンストレーションを無料で試せます。
無料デモ体験のお申し込み|Web社内報TUNAG | TUNAG(ツナグ)
運用ルールを策定する
社内アプリの健全な活用には、運用ルールの策定が欠かせません。運用担当者を中心に基本的なルールを定め、社内全体に周知しましょう。ルール設定のポイントは以下の通りです。
- 機密情報や個人情報の投稿を禁止する
- アクセス権限のルールを明確にする
- グループウェアや他のツールとの使い分けを決める
- 利用時間や頻度を決める
重要なファイルやデータの共有については、アクセス制限を設けたり、格納場所を指定したりして、部外者に情報を漏らさないようにしなければなりません。利用時間に関するルールがない場合は、業務時間外のやりとりが増えて、仕事とプライベートの境界線が曖昧になる可能性があります。
社内アプリは自社の課題に合わせて選ぶ
社内アプリは単なる情報共有やコミュニケーションのツールにとどまりません。活用の仕方によって、効果が大きく変わります。他社の運用事例や成功事例を参考にしながら、中長期的な活用戦略を立てることが肝要です。
また、同じような機能を持つアプリでも、それぞれに異なる強みがあるため、十分な比較・検討が必要です。自社の現状を把握した上で、課題解決につながるサービスを導入しましょう。社内アプリの選定で悩んだときは、無料デモやトライアルを試してみることをおすすめします。