組織診断ツールを比較する際は、料金や知名度だけで選ばず、診断したい組織課題から逆算することが重要です。
組織診断ツールには、エンゲージメントを測るサービスのほか、従業員満足度やストレスの把握に適したものもあります。目的と調査項目が合っていなければ、データを集めても具体的な組織改善につなげにくい場合が多いです。
おすすめの組織診断ツール比較
この記事では、組織診断ツールの違いとおすすめサービスを比較し、自社に合った選び方を分かりやすく紹介します。診断後の組織改善まで見据えてツールを選びたい方は、ぜひ参考にしてください。
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厳選した12社の組織診断ツールの機能や特徴、強みを一目で比較できる表です。
導入前の比較検討や、稟議書作成時にぜひご活用ください。
▼こんな方におすすめ▼
組織診断ツールとは、従業員へのアンケートなどを通じて、組織の状態や課題を数値やデータで把握するためのツールです。
代表的な種類として、次の3つがあります。
導入前に「離職を減らしたい」「職場環境を見直したい」など、目的を明確にしておくことが大切です。
組織サーベイは、従業員の意識や満足度、組織の現状を把握するために行う調査です。多くの企業で定期的に導入されており、特にエンゲージメントや働き方の変化が求められる現代において重要性が増しています。組織サーベイを通じて以下のような情報を得られます。
例えば、「エンゲージメントサーベイ」として知られる調査は、従業員が企業にどれだけ愛着を持ち、主体的に行動しているかを測定します。こうしたデータを基に施策を実行することで、離職率の低下や生産性の向上が期待できます。
従業員満足度調査は、仕事や待遇に対する満足度を測るための調査です。職場環境やリーダーシップスタイル、キャリアパスへの満足度を深掘りし、現状の問題点を洗い出すことができます。
一見するとエンゲージメントと従業員満足度は似ていますが、エンゲージメントが生産性や個々のパフォーマンスにつながりやすいのに対し、従業員満足度は必ずしもそれらに直結するわけではありません。
従業員の声を積極的に取り入れ、柔軟な働き方や公正な評価制度を導入することで満足度が向上し、結果としてエンゲージメントが高まり、離職率の低下が期待できます。
ストレスチェックは、主に精神的な健康状態を評価する調査です。厚生労働省による「ストレスチェック制度」が努力義務として導入されて以降、多くの企業が取り入れるようになりました。
ストレスがたまりやすい職場では、従業員のモチベーションや生産性が低下し、さらには労災のリスクも高まります。
ストレスチェックを実施することで、企業は以下のような情報を知ることが可能です。
ストレスチェック結果を基に職場環境を改善することで、従業員が安心して働ける環境が整います。結果として、離職率の低下や企業イメージの向上にもつながるでしょう。
参考：ストレスチェック等の職場におけるメンタルヘルス対策・過重労働対策等｜厚生労働省
組織診断ツールを導入することは、どの企業にとって効果的な取り組みですが、特に社内エンゲージメントの課題や目標を抱えている企業においては、その効果がより顕著に現れます。ここでは、組織診断ツールの活用を特に実施すべき企業の特徴を詳しく解説します。
従業員の休職や離職が増えている企業では、会社全体に何らかのエンゲージメントの問題がある可能性が高いでしょう。主な原因としては、職場環境のストレスや、長時間労働、または不適切なマネジメントなど人間関係の問題が考えられるでしょう。
また、企業の文化が社員自身の価値観と合わない場合や、待遇に対する不満が大きい場合も原因になります。
このような組織課題を放置しておくと、優秀な人材が離職してしまったり、それによって採用コストの増加や会社全体の生産性低下につながります。
診断を通じて従業員のエンゲージメントやストレス要因、マネジメント体制の課題が可視化され、具体的な改善策を講じることが可能です。結果、従業員のモチベーション向上や離職率の低減が期待できます。
上場を目指す企業にとって、組織診断ツールの活用は戦略的に重要でしょう。特に2023年以降、金融庁が上場企業に「人的資本の開示」を義務付けたことにより、人材の活用状況を正しく外部へ示すことが求められています。そこで組織診断ツールを導入すれば、以下のようなメリットが得られます。
人的資本の開示は、透明性を高め、社会的信頼を構築するための重要なプロセスであり、上場を目指す企業にとって欠かせない取り組みです。
企業の成長や競争力を強化するためには、自社の課題や強みを的確に把握することが不可欠です。組織診断ツールを活用することで以下のような自社の課題・強みを知ることができます。
例えば、診断結果を基に社内制度や教育プログラムを見直すことで、組織全体の効率化と成長を促進することが可能です。また、ツールから得られたデータは、戦略的意思決定の根拠としても活用でき、競争力を高める一助となります。
組織診断の中でも、主に「エンゲージメント」の診断を行う組織サーベイが可能なツールを紹介します。
TERASのおすすめポイント
組織のエンゲージメント低下や離職率の高さに悩む企業におすすめしたい診断ツールが、「TERAS」です。TERASは、組織全体の課題を可視化することに特化しています。
何度でも利用が可能であり、コスト面について気にせずに継続的な診断ができる点が特徴です。組織エンゲージメントが低下する要因を多角的に分析し、組織課題や離職リスクを早期に発見できます。
加えて、完全匿名で回答できるため従業員の本音が反映された正確なデータを収集できる点や、スマートフォンからいつでもどこでも回答可能な利便性も魅力です。
診断後は、診断結果に基づいて専任担当者が改善策の提案・実施・改善まで一貫してサポートしています。
エンゲージメントについて課題を感じていて、診断結果を具体的な施策に落とし込みたいという企業におすすめです。
まずはTERASを活用して組織の課題を把握することから始めましょう。
Wevoxのおすすめポイント
「Wevox」は、組織のエンゲージメントを可視化し、個人・チーム・組織の変革をサポートするプラットフォームです。月額300円/人で利用可能で、エンゲージメントサーベイを通じて従業員の自発的な貢献意欲や主体性を測定します。
チームの行動優先度や特性、個人を分析する機能も備わっており、組織内の多角的な視点からエンゲージメントを診断することが可能です。それ以外にも、ストレスチェックや組織診断など、多数の診断機能を備えています。
加えて多様な学習コンテンツも提供されており、経営者や管理職にとって重要なエンゲージメントを管理・向上させるスキルを「Engagement Run!Academy」で学ぶことも可能です。
組織課題の発見だけでなく、解決策として従業員のスキルアップの面でアプローチできるのが大きな特徴といえるでしょう。
たった３分のパルスサーベイで組織の状態がわかる | 組織に「きづき」を起こすサイクルを。エンゲージメントサーベイ【Wevox】
ラフールサーベイのおすすめポイント
「ラフールサーベイ」は、組織と従業員の状態を多角的に可視化し、行動変容を促すことでウェルビーイング経営を実現する組織改善サーベイです。
1億5,000万もの蓄積データを基に、エンゲージメント、メンタル・フィジカルデータなど、組織の状態の可視化に必要なさまざまな要素を分析し組織の強みや課題を見つけ出します。
メンタル・フィジカル・エンゲージメントを観測する「ショートサーベイ」と、人間関係や仕事内容、ストレスチェックなどのより深堀りができる「ディープサーベイ」があり、オリジナルの設問を設定することも可能です。組織の状況や課題に合わせたサーベイの調査が行えます。
オプションメニューも充実しており、専門家によるコンサルティングやサポートを受けることも可能です。総合的なサーベイで、組織の課題を発見・改善を行うことができます。
モチベーションクラウドのおすすめポイント
モチベーションクラウドは、組織のエンゲージメントを可視化し、課題解決と変革を支援する組織改善クラウドサービスです。
1万2,190社、476万人の国内最大級のデータベースを活用し、組織状態を詳細に分析します。期待度と満足度の2軸によるサーベイ調査で、組織の強みと弱みを明確化することが可能です。
コンサルタントによる伴走支援やパルスサーベイによる改善進捗の測定、研修や動画による知見・事例の共有など、豊富なコンテンツや、20年以上にわたるコンサルティングのノウハウから、組織改善のための目標設定や改善項目の洗い出しも行えます。
このため、離職率の高さや組織改革の具体的な方法が分からないといった課題を抱える企業に特におすすめです。モチベーションクラウドは、診断と変革のサイクルを通じて、組織の持続的な成長を支援します。10〜10,000人を超える企業までの導入実績もあり、事業規模にかかわらず柔軟な対応が可能です。
HRBrainのおすすめポイント
タレントマネジメントや労務管理など、さまざまなサービスを提供している「HRBrain」は、組織診断サーベイの機能もあります。他のサーベイツールと比較し、HR領域に対し強いのが特徴です。
16の領域にわたる網羅的な組織課題を定量化し、優先順位付けからアクション分析までを自動化できます。また、分析結果は部署・年齢・役職・性別・評価データなど、さまざまな軸で分析することが可能です。
他にも、想定していた期待と実感とのギャップや他社比較、テキストマイニングなどさまざまな組織診断機能があります。
加えて、他のHRBrain製品と組み合わせることも可能です。組織改善・業務に必要な機能に合わせて自社のオリジナルツールにカスタマイズできるのも、サービスの多いHRBrainならではといえるでしょう。
HRBrain 組織診断サーベイ | EX Intelligence | 【大企業満足度 No.1】
HRMOSのおすすめポイント
「HRMOS（ハーモス）」は、総合的なタレントマネジメントシステムです。
人材管理のほか、1on1の支援機能やフィードバック機能など、タレントマネジメントに関するシステムが充実しています。組織診断サーベイは、そのうちの機能の一つです。パフォーマンスを可視化し、課題解決を支援する組織診断ツールです。運営元は株式会社ビズリーチであり、ビズリーチの転職・人事のノウハウをそのまま分析に活用しています。
ピープルアナリティクスの専門家が設計した全10カテゴリー、74問の設問群を活用し、組織の阻害要因を特定することが可能です。
分析結果は、課題のカテゴリーごとに前回結果との比較や独自の判断基準で算出され、客観的かつ網羅的に分析することが可能です。
その結果、優先順位の高い組織課題がひと目で分かります。部署単位で結果を経年比較することも可能です。組織の課題を解消するとともに、タレントマネジメントを実施したい企業におすすめです。
組織診断サーベイ | 豊富な機能 | HRMOS（ハーモス）
組織診断には、組織エンゲージメント以外にもストレスチェックや健康診断など、従業員個人に焦点を当てた診断も必要です。以下は、ストレスチェック・健康診断ができるおすすめツールを紹介します。
LLax forestのおすすめポイント
LLax forestは、SOMPOヘルスサポート株式会社が提供する組織診断ツールで、メンタルヘルス・フィジカルヘルス・エンゲージメントの3要素からなる108問で構成されているサーベイを通じて、組織の課題と従業員それぞれの特性を把握することができます。
特に、健康課題による損失金額を算出し、定量的なデータで組織の健康状態を可視化する点が他のツールにはない特徴です。例えば、就業中の生産性低下・遅刻欠勤により、企業がいくらの損失を被ったのかを、ダッシュボードから金額として確認することができます。
分析結果は動画やコラムとして自動的に表示されてわかりやすく、項目別の詳細結果を掘り下げながら確認することも可能です。
組織全体の結果やカテゴリ別の詳細な分析、個人へのフィードバック機能があり、これらを通じて組織と個人双方の課題解決をサポートします。
エンゲージメントサーベイ・組織診断なら【LLax forest】- SOMPOヘルスサポート株式会社
Geppoのおすすめポイント
Geppo（ゲッポウ）は、リクルートとサイバーエージェントのノウハウを結集して開発された、個人と組織の課題を見える化する組織診断ツールです。
従業員が毎月わずか3問の質問に回答することで、個人や組織の状態を把握し、離職率の改善やオンボーディングの課題解決に活用できます。
特に費用面で優れており、初期費用とサポート費用は0円、ランニングコストも298円/人と低コストで利用できます。分析結果は重要度や緊急度などのカテゴライズも可能です。
離職率が高い、モチベーションの維持・向上方法が分からない、ストレスチェックはしているが改善が進まないといった従業員の課題を抱える企業におすすめです。
Talent Paletteのおすすめポイント
「Talent Palette」は、あらゆる人材データを一元化・分析し、組織の力を最大化させるタレントマネジメントシステムです。
従業員の顔写真付きアイコンで顔と名前をひと目で把握できる人材データベース機能や、従業員のモチベーションやエンゲージメントを把握し、変化を察知して早期フォローを実現するエンゲージメント向上機能が特徴的です。
診断ツールについては、健康管理・ヘルスチェック・ストレスチェックの機能があります。従業員の生活習慣やストレスチェック、健康診断のデータなどを従業員ごとに管理でき、メンタルケアが必要な従業員や退職リスクのある従業員に早期から適切なケアを行うことが可能です。
組織としての健康状態を経年で管理することも可能で、データを見ながら最適な福利厚生の制度を整えることができます。
HR OnBoard NEXTのおすすめポイント
「HR OnBoard NEXT」は、エン・ジャパンが提供するWebツールのうちの一つで、毎月のアンケートを通じて従業員のコンディションを可視化し、リテンションマネジメントを支援します。
エン・ジャパンのノウハウや実績により厳選された数問のアンケートにより、従業員の内発的動機を測定し、コンディションの変化を天気マークで直感的に表示します。
毎日の状態を天気予報のようなシグナルで管理できるので、誰をどのようにフォローすべきかを一目で把握でき、個々の従業員に適した対策を提案することが可能です。特に入社直後の従業員に対する調査が特徴的で、入社後1年間、毎月3問ずつの質問を送信して、回答内容はAIで診断することができます。
また、スマートフォンからの回答も可能で、従業員の負担を最小限に抑えつつ、効果的なマネジメント改善に直結する機能を備えています。
続いては、従業員満足度調査機能を持つおすすめツールを紹介します。組織診断の中でも、従業員満足度にスポットを当てたい場合おすすめです。
カオナビのおすすめポイント
「カオナビ」は、従業員の個性や才能を発掘し、戦略的人事を加速させるタレントマネジメントシステムです。
さまざまな機能を持つカオナビは、組織診断として、パルスサーベイや従業員満足度調査を行える機能も有しています。
従業員満足度調査はeNPS（自分の職場を家族や友人に勧めたいかどうか）の方式で行います。あらかじめ用意されたパーツを基にドラッグ&ドロップで設問を作成できるので、設問を作成する手間もかかりません。
またパルスサーベイは、人材データベースとともに管理でき、従業員の評価や面談履歴と照合することも可能です。サーベイの結果と成績の関連性を可視化し、何が問題になっているのかをすぐに判断することができます。
分析結果は、顔写真をアイコンにして評価や所属を俯瞰する機能や、データグラフで簡単に把握することができます。
PULSE AIのおすすめポイント
「PULSE AI」は、AIを活用して分析ができるツールです。月に1回の簡単なWebアンケートを通じて従業員の本音を把握し、退職リスクを可視化することができます。
可視化した内容はAIを活用した分析により、従業員の退職リスクを4段階に分けて判定し、早期に対応策を講じることが可能です。
部署別に内容を比較することができ、部署ごとの課題や強みの比較、リアルタイムでどのような問題が起こっているのかを把握することにも役立つでしょう。
AIメンターは、ChatGPTを用いた対話型のAIで、マネージャーや運営に関する悩みを行ってくれます。AIによる効率化を進めたい企業におすすめです。
ミイダスのおすすめポイント
「ミイダス」は、従業員の分析から採用・育成までをワンストップで行えるツールです。そのためにさまざまな機能を有しており、「はたらきがいサーベイ」もそのうちの一つです。
このツールは、従業員の本音を引き出し、組織改善に生かすことを目的としています。具体的には、従業員の「働くことへの動機づけ」や「評価に対する納得度」といった満足度に関する生の声を収集し、はたらきがいを把握し、課題を特定します。
また、設問を主観的なものと客観的なものに分けることで、より正確なデータを収集し、従業員の本音を可視化できます。さらに、「満足度」だけでなく「求めるもの」も把握することで、従業員が組織に何を期待しているのかを明確にする手段となります。
ミイダスはたらきがいサーベイ｜従業員のはたらきがいを可視化し解決すべき課題を特定
組織診断は、アンケートを実施して結果を見るだけでは組織改善につながりません。
特に注意したい点は、次の3つです。
組織診断で最も重要なのは、結果から優先課題を決め、具体的な行動へつなげることです。
組織診断ツールによって詳細なデータを取得しても、結果を閲覧するだけでは従業員の働き方は変わりません。たとえば「理念への共感」が低ければ、経営メッセージの発信や理念について話す機会を増やす方法が考えられます。
「部署間の連携」が低ければ、情報共有の仕組みや他部署との交流を見直す必要があるでしょう。改善後に再度サーベイを行い、前回結果と比較することで、取り組みの効果も確認できます。
組織診断を実施した後は、結果と今後の対応方針を従業員へ共有することが大切です。
回答したにもかかわらず何も変化が見えなければ、「回答しても意味がない」と感じる従業員が増える可能性があります。組織診断ツールで得た結果をすべて公開する必要はありませんが、主要な課題や改善方針は伝えたほうがよいでしょう。
たとえば「情報共有への評価が低かったため、経営からの発信方法を見直します」と説明すれば、回答が改善につながっていることが分かります。回答、結果共有、改善、再調査のサイクルを見せることが、次回の回答率や信頼にもつながります。
組織診断ツールは、解決したい課題と調査項目が合っているものを選ぶ必要があります。
離職防止が目的でも、原因が職場環境なのか、マネジメントなのかによって必要な質問は変わります。ツールを比較するときは、設問数や料金だけではなく「どのような状態を測れるか」を確認してください。
また、部署別分析や属性比較、自由記述など、自社が必要とする分析方法に対応しているかも重要です。
次のような順番で整理すると選びやすくなります。
「何ができるツールか」ではなく、「自社の課題解決に必要なことができるか」で比較することが重要です。
先述の通り、組織診断を行った後の最も重要なステップは、診断結果を基にした組織改革です。しかし、診断結果を活用しきれず、課題が解決されないまま放置されるケースが少なくありません。
「TUNAG」は、診断後の具体的な施策を実行し、組織改善を効率的に進めるためのプラットフォームです。エンゲージメントの向上を目的としていて、コミュニケーションを増やしたり、経営理念を浸透させたりする多数の機能が備わっています。
以下では、TUNAGの特長と導入事例を紹介します。
SES（システムエンジニアリングサービス）事業を展開する株式会社VITAでは、従業員の帰属意識の低下が課題となっていました。プロジェクトごとに異なる現場で働く従業員は、同僚や会社とのつながりを感じにくく、エンゲージメントが低下しやすい状況にありました。
そこで、「TUNAG」を導入したことで、以下のような改善が実現しました。
日報・週報、経費申請、理念浸透まで幅広く活用されており、従業員同士での声掛けも増えたといいます。
SES事業ならではの帰属意識の課題を解消。VITAの「SNS感覚で使える」エンゲージメント基盤 | TUNAG(ツナグ)
フェイラージャパン株式会社では、各店舗間での情報共有が不十分であることが課題でした。店舗ごとに抱える課題や成功事例が本社に届かず、また店舗間でのノウハウの共有も進んでいませんでした。
そこで「TUNAG」を導入し、以下のような効果が得られたといいます。
結果として、ブランド全体の一体感が高まり、店舗スタッフのモチベーション向上と顧客満足度の改善にもつながりました。
全国の百貨店に展開する「FEILER」店舗の壁を超えたコミュニケーションでブランド力向上を目指す | TUNAG(ツナグ)
組織診断ツールは、課題を見える化し、具体的な改善につなげる重要な手段です。しかし、診断結果を活用しなければ、組織改善の効果を得ることはできません。
適切なツールを選び、診断結果を基に実行可能な施策を設計することが成功の鍵です。
この記事で紹介したツールを参考に、自社の課題に合った最適なツールを選び、持続可能な組織改革を目指しましょう。
人と組織に働きがいを高めるためのコンテンツを発信。
TUNAG（ツナグ）では、離職率や定着率、情報共有、生産性などの様々な組織課題の解決に向けて、最適な取り組みをご提供します。東京証券取引所グロース市場上場。
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