DXで業務効率化が実現した事例10選！事例を知って効果的にDXを推進

業務効率化を目指してDXに取り組みたいと思っても、「何から始めれば良いのか分からない…」と感じる方も多いのではないでしょうか。

本記事では、DXにより業務効率化を実現した10社の事例をご紹介します。どの企業も独自の工夫や施策で成果を上げており、具体的なヒントが満載です。

自社でDXを推進する際の参考として、ぜひご活用ください！

DXで業務効率化を図れる理由

DXとは、デジタル技術を活用してビジネスや企業文化の変革を目指すことです。DXに取り組めば、企業にさまざまなメリットをもたらします。

DX推進を効率的に進めるためには、プラットフォームの導入が不可欠といえます。DXで業務効率化を図れるのはなぜか、多彩なDX機能が搭載されているプラットフォーム「TUNAG」の活用ポイントと併せて見ていきましょう。

情報共有を効率化できるから

社内にプラットフォームを導入すると、連絡手段が統一されます。全ての従業員が同じ方法で連絡を取り合えるため、情報共有が楽になるでしょう。

ナレッジマネジメントが容易になる点もポイントです。データベースやマニュアルを作成しておけば、時間や場所を問わず全員が同じ情報に素早くアクセスできます。紙での伝達と比較しても、情報漏えいのリスクを軽減したり、情報共有の正確性やスピード感が向上するメリットがあります。

TUNAGを導入すると、連絡手段をアプリひとつに統一することが可能です。具体的には、下記の使い方によって情報共有の効率化を図れます。

• マニュアル機能で、必要な人にのみ必要なナレッジ・マニュアルを提供できる。
• 社内チャット機能でタイムリーな情報共有が可能になる。
• 社内掲示板で、本部から店舗や現場従業員にダイレクトに情報を共有できる。

デジタルワークフローが実現するから

DXで業務効率化を図れる理由の1つに、デジタルワークフローが実現することも挙げられます。デジタルワークフローとは、申請から決裁までをデジタルで行えるフローのことです。

紙やはんこが必要な従来型のフローは、承認者や決裁者がいない場合に流れが止まってしまいます。一方、デジタルワークフローならいつどこからでも承認や決裁を行えるため、流れの停滞を抑えることが可能です。

TUNAGでは社内の業務フローに合わせて申請や承認の設計を行えます。オンラインで使用できるため、リモートワークや外出先でも迅速に対応できます。

業務指示を簡略化できるから

従業員や支店に業務指示を出す場合、DXに取り組んでいなければ指示が雑になる恐れがあります。誰に向けた指示なのか分かりにくくなるほか、指示が徹底されているかも把握しにくいためです。

しかし、DXツールを活用すれば、指示の伝達先を細かく分けられます。タスク管理機能を使うことで、業務ごとの進捗状況をチェックすることも可能です。

TUNAGのタスク依頼機能なら、日々の業務ややってほしいことを細かく依頼できます。業務に対応するまで表示が残り続けるほか、実施しなければならないタスクの一覧化も可能です。

DXによる情報共有の効率化の事例

TUNAGを実際に導入している企業は、DX機能をどのように業務効率化に生かしているのでしょうか。まずは、情報共有の効率化を実現した企業事例を紹介します。

スーパーサンシ株式会社 | 2,000人以上の従業員への正確な情報共有を実現

スーパーサンシ株式会社は、三重県で複数店舗のスーパーを展開している企業です。「従業員ファースト」を掲げており、その一環としてTUNAGを導入しています。

スーパーサンシ株式会社様が抱えていた課題は、情報共有の不徹底です。会社の決定事項は管理職が発信していましたが、パートやアルバイトにまで情報がきちんと伝わっていませんでした。

TUNAGの導入後は情報を一斉送信できるようになり、2,000人を超える従業員1人ひとりに対し、直接情報発信を行えています。

独自の福利厚生制度「サンシコイン」をTUNAGと結び付けて運用したり、従業員の交流を促す各種機能を活用したりと、まさに「従業員ファースト」を実現できるツールとしてTUNAGが積極的に使われています。

出典：従業員ファーストを実現するため、TUNAGを運用しながら社内制度をブラッシュアップ | TUNAG(ツナグ)

株式会社アヴァンス | 紙ベースの情報共有をDX化し、情報共有の意識を強化

千葉県内で介護事業を展開する株式会社アヴァンスでは、日報や経費申請を紙で行っていて、社員からは「紙に書いて提出するのは時間がかかって大変だ」という声が出ていたようです。

また、株式会社アヴァンス様では新卒社員の離職にも大きな課題を抱えていました。その理由は、会社として、新卒社員の不安や「こんなアドバイスが欲しかった」という気持ちを拾いきれなかった部分もあり、新卒社員からも悩みなどが上がっておらず、「共有すべき情報」の認識にギャップがある状態でした。

そこで、紙ベースの情報共有によるタイムロス解消や双方向のコミュニケーションの活性化のためにTUNAGを導入し、情報共有の活性化や業務効率の改善を実現しました。

日報を紙からTUNAGに移行した結果、従業員がスマホで日報を提出できるようになっています。その結果、他の従業員の日報も読めるようになり、TUNAGを通してお互いに承認し合う文化が醸成されるなど、情報共有への意識が全社的に高まっているそうです。

また、課題の一つであった新卒社員の離職率は75%から0%に改善しています。ツールによるコミュニケーションの活性化や業務の効率化が、定着率100%につながっているのではないかと分析しています。

出典：TUNAGで「組織コミュニケーションの要」を確立。介護業界で新卒の離職率が75％から0％に | TUNAG(ツナグ)

ホイテクノ物流株式会社 | 会社と従業員の双方向コミュニケーションを促進

ホイテクノ物流株式会社は、大型トラックでの輸送と倉庫業務を主な事業としている企業です。意思の伝達がトップダウン中心であったことや、ドライバーに情報を直接伝達する手段がなかったことが課題でした。

TUNAGの導入後はボトムアップの意見が増え、従業員からの意見も届くようになっています。また、ドライバーは会社から支給されているスマホで、素早く情報を共有できるようになりました。

運送業界ならではの事故防止の取り組みについても、事故防止のコンテンツが分かりやすく共有されるようになった結果、事故件数が減少しています。事故防止においても、TUNAGが重要な役割を果たしていると感じているそうです。

出典：「見える化・効率化で従業員満足度向上を目指す」ホイテクノ物流のTUNAG活用事例 | TUNAG(ツナグ)

株式会社光 | 情報共有を一元化し、月間10時間以上の業務効率化を実現

解体に特化した施工管理サービスを提供している株式会社光では、TUNAGの導入前にアナログからデジタルへの移行を進めていました。しかし、情報にアクセスするツールが従業員により異なっていたため、情報共有のプラットフォームを探していました。

TUNAG導入の決め手になったのは、各種申請業務を行えることと、一般的なSNSのように使えることです。申請業務以外にマニュアルや同好会の活動報告もTUNAGに一本化した結果、以前よりスムーズな情報共有が可能になっています。

申請業務に関しては、TUNAGを通して有給申請と休日出勤申請ができるようにしたところ、申請者の記入時間や確認作業などで月間で10時間以上の時間削減につながっています。また、ミッション機能を活用して日報の提出漏れを防いでいる点も特徴です。

出典：月間10時間以上の時間削減を実現：社員が集まる情報共有プラットフォームを目指し、TUNAGを活用 | TUNAG(ツナグ)

牛乳石鹸共進社株式会社 | パソコンを持たない従業員にも正確に情報を共有

牛乳石鹸共進社株式会社は、大阪市内に本社と製造拠点を構え、固形石鹸やボディソープ、入浴剤などの製造・販売を行っています。

同社では、情報の伝え方やコミュニケーションに課題がありました。社用パソコンを持つ従業員にはグループウェアを介した情報共有ができていた一方で、パソコンがない従業員に対しては紙や口頭でのアナログな情報伝達の方法が取られていたため、情報が正確に伝わり切っていないという問題が発生していました。

そこで、全従業員に正確に情報提供することを目的にTUNAGの活用を開始します。会社から従業員に向けて、提出物の依頼や会社からのお知らせ、商品情報、社内規程などを発信・掲載しています。また、社長メッセージや社訓についての情報なども発信し、理念浸透を図りました。

その結果、3年に1回実施している従業員意識調査では、「情報」の項目に関して例年よりも満足度の水準が高くなりました。加えて、「情報が早く正確に下りてくるようになった」「情報の整理ができて助かってます」「TUNAGで情報を流してもらえるのは非常にありがたい」という声が多くあがっています

DXによるデジタルワークフローの実現の事例

TUNAGはデジタルワークフローの実現にも効果を発揮するシステムです。DXによるデジタルワークフロー実現の事例を見ていきましょう。

株式会社イーストン | 有給申請のペーパーレス化で90%の時間削減に成功

株式会社イーストンは、さまざまな業態の飲食店を運営する企業です。紙で行っていた各種申請業務に時間や手間がかかっていたことが課題となっていました。

いくつかのツールを検討した中でTUNAGを選んだ決め手は、申請の承認フローを持たせられることです。既存の承認フローをアプリ上でも同じように組めるため、導入後も楽に移行できたようです。

TUNAGの導入により情報にアクセスしやすくなり、有給の申請件数が大きく増えました。また、有給の申請時間も大幅に短縮され、導入前の課題解決につながっています。

出典：有給申請のペーパーレス化で約90%の時間削減：申請承認・チャット・掲示板を1つのアプリにまとめたイーストンの事例 | TUNAG(ツナグ)

株式会社Francfranc | 印鑑を押して回覧する申請・承認フローをデジタル化

100店舗超のインテリアショップを展開している株式会社Francfrancでは、情報の共有・伝達がアナログな方法で行われていました。また、TUNAGの導入前にも社内イントラでファイルを共有していましたが、仕組みを作れる人が限られていました。

誰でも手軽にワークフローを組んだり公開したりできるTUNAGを導入したことで、社内イントラとチャットを一元化して使えるようになっています。また、コロナ禍前のオフィス出社の際は、印鑑を押して回覧するというワークフローをくんでいたため、ペーパーレス化にもつながりました。

株式会社Francfranc様は人員を縮小したのにもかかわらず、生産性が向上しています。TUNAGの効果でさまざまな業務を効率化できたことが、生産性向上の一因になっていると考えているようです。

出典：「本社と店舗の情報共有が双方向になり、社員の生産性が上がった」風通しのよい会社の実現を目指す方法 | TUNAG(ツナグ)

ジェーシービー従業員組合 | 紙の申請書をWeb化し、福利厚生の利用を促進

3,000名以上の組合員が加入しているジェーシービー従業員組合では、以前からペーパーレス化を検討していました。福利厚生を利用するためには紙の申請書を提出しなければならず、組合員の負担になっていたのです。

TUNAGを導入してからはペーパーレス申請が実現したほか、よりスムーズに情報を発信できるようになり福利厚生の浸透にも役立っています。

組合員が過去に例がないほど情報を取りにくるようになったことも特徴的です。情報へのアクセス状況が分かるため、次の施策を展開する際の大きなヒントにもなっています。

出典：3,000名超の労働組合で、福利厚生の浸透とペーパーレス申請を実現「過去に例がない程、組合員が自ら情報を取りに来る」 | TUNAG(ツナグ)

DXによる業務指示の簡略化の事例

業務指示の簡略化にTUNAGを活用している事例を紹介します。従業員に情報がうまく伝達できていないと感じている企業は、以下に挙げる事例を参考にしてみましょう。

三井ホーム株式会社 | 紙の業務依頼をDX化し、部門間連携を強化

不動産関連事業全般を手掛ける三井ホーム株式会社では、情報伝達の効率化に課題を抱えていました。具体的には、業務依頼を紙帳票でやっていて、スピード感がない状態になっていました。これらは、部門間の連携がうまくいっていなかったことや外出しっぱなしの従業員が多かったことが主な理由です。

TUNAGの導入後は全社的にコミュニケーションが促進され、部門全体での情報の見える化も実現しました。縦割り文化の名残もある中で、横の連携を強化できるツールとしてTUNAGに期待を寄せています。

また、三井ホーム株式会社様で大きな効果を感じられているのが、TUNAGのサンクスカード機能です。お互いに褒め合う文化が醸成され、サンクスメッセージのやりとりが多い拠点ほど営業成績も向上しているそうです。

出典：三井ホームの現場組織DX。お客様対応の品質向上を目指し、社員同士の連携やコミュニケーションを強化 | TUNAG(ツナグ)

株式会社ハンズ | 本部からのタスクの進捗を可視化し、タスク完了率が上昇

株式会社ハンズは、さまざまな生活用品を取り扱う企業です。本部が指示したタスクの進捗を把握しにくい課題を抱えていたため、課題解消ツールとしてTUNAGを導入しました。

タスク依頼機能を活用することにより、タスクの発行から完了報告、進捗確認までの業務が効率化されています。タスク完了率が上がり、本当に必要な情報だけが届くようになったこともポイントです。

また、以前は店舗内でもタスクの進捗を把握しにくい状態でしたが、TUNAGの効果で店舗内での進捗共有も効率化しています。

出典：ハンズが取り組む、本部と店舗の「情報共有」と「タスク管理」をスマホアプリで効率化する方法 | TUNAG(ツナグ)

DX推進のポイントは組織課題を特定・分析すること

当記事では、DXで業務効率化を実現した10の事例を紹介してきました。各社の組織状態によって、DXを進める理由やDXで解決したい課題は様々です。もし、組織課題に合わないDX施策を推進してしまえば、業務効率化が実現できないだけではなく、従業員の不満にもつながってしまい、定着率や生産性の悪化を招きかねません。

そのため、まずは従業員がどのような課題を抱えているか、組織として解決すべき課題が何かを明確にする必要があるでしょう。組織課題の特定には、アンケートツールやサーベイツールの活用がおすすめです。回答結果の集計も効率化でき、部署や年齢などのセグメントで課題を特定・分析することも可能です。

サーベイにより特定した組織課題に対しては、弊社が提供するTUNAGを活用することで、DXを効率的に推進することができます。事例でも紹介したように、TUNAGは様々な施策・取り組みを組織課題に合わせてカスタマイズして実施できるクラウドサービスです。多彩な機能や社内制度によって、組織の業務効率化・生産性向上や離職率の改善などを支援します。

まずは、組織課題の分析・特定から始めて、効果的にDXを推進してみてはいかがでしょうか。

働きがいを高め、組織を良くする組織改善クラウドサービス｜TUNAG（ツナグ）